小泉明正
こいずみ あきまさ 小泉 明正 | |
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生誕 | 福岡県北九州市 |
国籍 | 日本 |
出身校 |
早稲田大学理工学術院 スタンフォード大学大学院 東京大学大学院EMP |
職業 |
実業家 起業家 コンサルタント |
肩書き | パロアルト株式会社代表取締役CEO |
小泉 明正(こいずみ あきまさ)は、実業家、起業家、コンサルタントである[1]。
来歴
[編集]早稲田大学大学院理工学部卒業、早稲田大学先進理工学部研究学科にて菊地英一教授に指導を受け修了後[2]、三菱化成(現在の三菱ケミカルグループ)へ入社[3]。留学後は経営企画室兼、研究開発室に配属され、後に情報電子本部記憶材料事業部に勤務[1]。
スタンフォード大学大学院にてロナルド・A・ハワード(英語: Ronald A. Howard)教授に師事、Management Science修士取得。その後スタンフォード大学ビジネススクールにてExecutive Program 及び、東京大学大学院EMPを修了。
Appleに入社。主に本部長として、チャンネル開発 (富士ゼロックス、三菱商事、シャープ、兼松などをキヤノン販売に加えて代理店にする)。アメリカ合衆国以外で最初となるAECC (Apple Enterprise Computing Conference)を開催。三菱商事とApple Business Centerを丸の内に開設[4]。
インテルーションのアジアパシフィック地域の立ち上げに参画[5]。エマソンによるインテルーションの買収後はエマソン プロセス・ジャパン(フィシャーローズマウント)の代表取締役社長に就任。尚エマソンプロセスのソフトウェアー部門は、後にGE Digitalとなる[4]。
世界第2位のERPベンダー、バーン日本法人社長及び、アジアパシフィック代表に就任。製造業に特化し世界でボーイングに続き、コマツを顧客とする。その他東京エレクトロン、クボタなどで採用される。[4]。
ウェブメソッドアジアパシフィックの最初の社員として入社し、アジア太平洋地域のCEOとして世界売り上げの25%まで急成長させる[6][7]。
世界最大級の人材サービス会社であるランスタッド・エヌ・ヴィーの副社長、及び日本法人の代表取締役に就任、ヴェディオール・キャリアなど国内4社とのPMI (Post Merger Integraion)に手腕を発揮[8]。
SRIインターナショナルのMD、Asia Pacificに就任する[4]。
エー・スター・クォンタムの上級顧問を始め[9]、グーロバルウェイ、タイムチケット、スキルアップAI, エル・クラウン、イノーバ、レバレージオフィスサポート、アクトプロなど多くの企業の会長や最高顧問、2014年よりスタンフォード大学の入試面接官を務める[1]。
スタンフォード大学大学院、東京大学大学院、慶應義塾大学大学院、一橋大学大学院などで、イノベーション論、リスクマネジメントを客員教授として講義している。
一般社団法人国家ビジョン研究会の「エネルギー・化学産業振興委員会」と「日本版SBIR-2再構築推進委員会」の委員を務める[10]。また、大学発ベンチャーであるパロアルト株式会社の代表取締役CEOを務めている[11]。
趣味はテニス、ゴルフ、スカッシュ、スキー、スノーモービル、マウンテンバイク、オートバイ、海外旅行、EVスポーツカーである[12]。
略歴
[編集]- 早稲田大学先進理工学部卒業
- 早稲田大学大学院先進理工学研究学科修了[2]
- スタンフォード大学大学院マネジメントサイエンス学科修了
- 東京大学EMP
- スタンフォード大学Business Schoolの Executive Program終了
- 三菱化成(現在の三菱ケミカルグループ)経営企画室兼研究開発室[3]
- Apple大企業営業本部長[4]
- エマソン・エレクトリック上級副社長アジアパシフィック担当(現:GEデジタル(英語: GE Digital))[4]
- バーンジャパン代表取締役社長[13]
- ウェブメソッドインク上級副社長アジアパシフィック代表 (現:ソフトウェアAG(英語: Software AG)) [14]
- ハイペリオン・ソリューションズ(英語: Oracle Hyperion)代表取締役社長(現:オラクル)[4]
- ランスタッドグループ副社長兼ランスタッドグループジャパン代表取締役社長[4][15]
- ヴェディオール・キャリア代表取締役社長兼CEO[4]
- SRI(旧:Stanford Research Institute)アジアパシフィック代表[16]
- 株式会社イノーバ取締役会長
- エー・スター・クォンタム上級顧問[9]
- 2018年2月、IEEEにて講演を行う[12]。
- 一般社団法人国家ビジョン研究会「エネルギー・化学産業振興委員会」・「日本版SBIR-2再構築推進委員会」委員[10]
- 大学発ベンチャー「パロアルト株式会社」代表取締役CEO[11]
著書、論文
[編集]著書
[編集]- 『ウェブメソッド革命』(2004年3月11日)ASIN 4861300029
- 『勝者のIT戦略』(2005年2月19日)ASIN 4861300770
- 共著:中島洋、ISBN 978-4861300776
- 『オランダ型 持続可能な雇用システム―柔軟雇用が安定した労働市場をつくる』(2010年5月21日)[17]
論文
[編集]- 菊地英一、小泉明正「フィッシャー・トロブシュ合成触媒の研究動向」『燃料協会誌』第59巻第2号、日本エネルギー学会、1980年2月20日、76-85頁、doi:10.3775/jie.59.76、ISSN 0369-3775、NAID 130003824436。
- 『Synthesis of Gaseous Hydrocarbons from Carbon Monoxide and Hydrogen Over Transition Metal Catalysts』[2]
- 『SCADA/Control systems with client/server applications Instrumentation and Measurement』Vol. 12 42 (1994)
- 『PC based SCADA/HMI applications in overseas』Vol.40 11 74 (1995)
- 小泉明正「分散監視/制御パッケージソフトウェア「FIX DMACS/MMI」の特徴と活用例」『オートメーション』第40巻第9号、1995年9月、61-66頁、ISSN 04735587。
- 小泉明正「「FIX DMACS」の新機能とネットワーク」『オートメーション』第41巻第1号、1996年1月、69-72頁、ISSN 04735587。
- 小泉明正「Windows95,WindowsNT対応の32ビットコンピューティング「FIX V6.0」」『オートメーション』第41巻第2号、1996年2月、59-62頁、ISSN 04735587。
- 2018年2月、IEEEにてIoTの基調講演を行う[12]。
脚注
[編集]- ^ a b c “著者セントラル”. Amazon.com. 2021年4月3日閲覧。
- ^ a b c 菊地英一、小泉明正、荒西康彦、森田義郎「遷移金属触媒上での一酸化炭素の水素化による気体炭化水素の合成 (第6報)」『石油学会誌』第25巻第6号、公益社団法人石油学会、1982年11月1日、360-363頁、doi:10.1627/jpi1958.25.360、NAID 130003583310。
- ^ a b “早稲田応用化学会報” (pdf). 早稲田応用化学会. p. 27 (1984年7月). 2021年4月3日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i 「人材奔流(9)ランスタッド・ジャパン副社長の小泉明正氏「積極的M&A推進」」『日刊工業新聞』日刊工業新聞社、東京都、2008年3月12日。2021年4月3日閲覧。
- ^ “プロセス産業向けバッチプロセス管理ソフト“FIX BOS V.5.1J”発売開始”. NEC (1995年11月1日). 2021年4月3日閲覧。
- ^ 「またも米ソフト会社が日本法人の株式公開を表明」『日経クロステック』日本経済新聞、東京都、2000年12月1日。2021年4月3日閲覧。
- ^ “NECとウェブメソッド、企業におけるビジネスプロセス管理分野で協業”. NEC (2004年1月14日). 2021年4月3日閲覧。
- ^ “著者等紹介”. 紀伊國屋書店. 2021年4月3日閲覧。
- ^ a b “CAMPANY”. A*QUANTUM. 株式会社エー・スター・クォンタム. 2021年6月21日閲覧。
- ^ a b “メンバー”. 国家ビジョン研究会. 2021年4月3日閲覧。
- ^ a b “代表略歴”. パロアルト株式会社. 2022年7月2日閲覧。
- ^ a b c “Akimasa Koizumi, President, Representative Director and CEO, El ・ L.Crown Ltd”. IEEE. 2021年4月3日閲覧。
- ^ “大手外資系ソフト会社のトップ交代”. Finance Watch. Impress Watch. 2021年4月3日閲覧。
- ^ “ウェブメソッド小泉社長「ITの側が企業戦略に合わせる原点に戻ろう」~Integration World Japan 2004”. Enterprise Watch. Impress Watch (2004年2月19日). 2021年4月3日閲覧。
- ^ “専修大学大学院商学研究科と東京信用保証協会による第5回共同公開講座「中小企業の成長戦略」開催報告” (pdf). 東京信用保証協会. 2021年4月3日閲覧。
- ^ “イノベーション推進国際連携シンポジウム” (pdf). 東京農工大学. p. 1. 2021年4月3日閲覧。
- ^ “オランダ型 持続可能な雇用システム―柔軟雇用が安定した労働市場をつくる”. honto. 大日本印刷. 2021年4月3日閲覧。