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小船井敬吉

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小船井 敬吉(おぶない けいきち、1887年明治20年〉4月8日 - 1971年昭和46年〉9月17日)は、日本逓信官僚電気通信技術者。電気通信工学校初代校長、東海大学短期大学部初代学長。

略歴

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新潟県北魚沼郡小千谷町(現 小千谷市)の小船井理吉の次男として出生[1]

1905年明治38年)3月に新潟中学校を卒業、1908年(明治41年)7月に第一高等学校を卒業、1911年(明治44年)7月に東京帝国大学工科大学電気工学科を卒業[1]

1911年(明治44年)7月に逓信省技手として入省、通信局工務課に勤務、逓信官吏練習所教官を兼任、1913年大正2年)7月に技師に任官、引き続き通信局工務課に勤務、逓信官吏練習所教官を兼任、1914年(大正3年)9月から西部逓信局に勤務、名古屋郵便局電話課長に就任、1918年(大正7年)1月に北部逓信局工務部線路課長および電力課長に就任、1919年(大正8年)5月に仙台逓信局電気課長に就任、1920年(大正9年)5月から大阪逓信局に勤務、大阪中央電話局交換課長に就任、10月に大阪中央電話局監査課長に就任、1921年(大正10年)9月から臨時電信電話建設局大阪出張所に勤務、1922年(大正11年)8月に臨時電信電話建設局大阪出張所機械課長に就任、1923年(大正12年)7月に京都帝国大学工学部講師に就任[2][注 1]1924年(大正13年)11月に熊本逓信局工務課長および臨時電信電話建設局熊本出張所技術長に就任、1926年(大正15年)5月からアメリカおよびイギリスに出張[5][6]1927年昭和2年)3月に名古屋逓信局工務課長に就任、1930年(昭和5年)5月に大阪逓信局工務課長に就任、1933年(昭和8年)9月に逓信省工務局電話課長に就任、1934年(昭和9年)6月に逓信省工務局線路課長に就任[7]1936年(昭和11年)2月に逓信省を依願退官[注 2]

1937年(昭和12年)10月に電気通信工学校[注 3][注 4][注 5][注 6]初代校長に就任[9][10][11][12][16][17]1963年(昭和38年)4月に東海大学短期大学部[注 7]初代学長に就任[18][19][注 8]

1971年(昭和46年)9月17日午後9時30分に東京都大田区田園調布田園調布中央総合病院心臓衰弱のため死去[21]

逓信省に入省してから25年間、電気通信事業の進歩・発展に尽力し、欧米に比べて遅れていた日本電話の普及・技術向上に多大な貢献をした。また、電気通信工学校の校長に就任してから30年間に9000人以上の電気通信技術者を育成した[22]

役職

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栄典・表彰

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家族・親戚

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著作物

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著書

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  • 『電氣磁氣學の大意』電気通信工学校〈電気通信技術教科書 基礎篇第1巻〉、1937年。
  • 『電氣通信學の大意』電気通信工学校〈電気通信技術教科書 共通篇第1巻〉、1937年。
    • 電氣通信大意』改訂増補7版、電気通信工学校〈電気通信技術教科書 共通篇第1巻〉、1942年。
  • 『測定器及測定方法』電気通信工学校〈電気通信技術教科書 共通篇第2巻〉、1937年。
  • 『電信機械』電気通信工学校〈電気通信技術教科書 機械篇第1巻〉、1937年。
  • 『電信及市外電話線路』電気通信工学校〈電気通信技術教科書 線路篇第2巻〉、1937年。
  • 『市外ケーブル』電気通信工学校〈電気通信技術教科書 線路篇第3巻〉、1937年。
    • 市外ケーブル』改訂増補7版、電気通信工学校〈電気通信技術教科書 線路篇第3巻〉、1942年。
  • 『無線機械』電気通信工学校〈電気通信技術教科書 無線篇第1巻〉、1937年。
  • 『電機修繕』電気通信工学校〈電気通信技術教科書 機械篇第6巻〉、1938年。
  • 『空中線』電気通信工学校〈電気通信技術教科書 無線篇第2巻〉、1938年。
  • 手働電話機械』電気通信工学校〈電気通信技術教科書 機械篇第3巻〉、1938年。
  • 自動電話機械 附 電話交換槪論』電気通信工学校〈電気通信技術教科書 機械篇第4巻〉、1938年。
    • 『自動電話機械 附 電話交換槪論』改訂7版、電気通信工学校〈電気通信技術教科書 機械篇第4巻〉、1944年。
    • 『自動電話機械附圖』8版、電気通信工学校〈電気通信技術教科書 機械篇第4巻〉、1944年。
  • 市内電話線路(下)』電気通信工学校〈電気通信技術教科書 線路篇第1巻〉、1938年。
  • 『經理事務の大意』改訂3版、電気通信工学校〈電気通信技術教科書 特殊篇第2巻〉、1942年。
  • 回線障碍試驗法』電気通信工学校〈電気通信技術教科書 共通篇第3巻〉、1943年。
  • 『強電流の大意』電気通信工学校〈電気通信技術教科書 共通篇第4巻〉、1943年。
  • 『電氣理論』電気通信工学校〈通検叢書〉、1943年。
  • 『電氣通信槪論』電気通信工学校〈通検叢書〉、1944年。
  • 『無線通信機器』電気通信工学校〈通検叢書〉、1944年。

論文

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  • 「近畿地方に於ける通信網の現狀」『工政』第155号、23-29頁、工政会、1933年。
  • 「電信電話線路に及ぼす雪の暴威」『工政』第178号、42-45頁、工政会、1935年。
  • 「電氣通信に於ける技術敎育」『ワット』第11巻第7号、24-25頁、ワット社、1938年。
  • 「無線従事者」『電波時報』第15巻第6号、50-52頁、電波振興会、1960年。

脚注

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注釈

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  1. ^ 1924年大正13年)12月に退任[3]1930年昭和5年)9月に再任[4]
  2. ^ 逓信省に入省してから退官するまでの経歴は『官報』による。
  3. ^ 逓信省の技師松前重義(小船井敬吉の後輩)や梶井剛(小船井敬吉の友人)たちが計画して電気通信機器製造業者と電線製造業者の協力で電気通信学会が設立した電気通信技術者の養成機関[8][9][10][11][12][13]
  4. ^ 東海大学短期大学部電気通信科東海大学高輪台高等学校電気通信科の前身。
  5. ^ 1938年(昭和13年)4月に開講[14]
  6. ^ 1945年(昭和20年)9月に東海理工学校に改称、1947年(昭和22年)3月に東海高等通信工学校に改称[15]1963年(昭和38年)4月に東海大学短期大学部電気通信科が設立され、1965年(昭和40年)3月に東海高等通信工学校は閉校。
  7. ^ 2008年平成20年)4月に東海大学情報通信学部(東海大学高輪キャンパス)に改組。
  8. ^ 小船井敬吉は教授として通信理論と数学を担当[20]

出典

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  1. ^ a b 越佐名士錄』316頁。
  2. ^ 講師囑託」「學事」「彙報」『官報』第3316号、441頁、内閣印刷局、1923年8月18日。
  3. ^ 講師囑託及解囑」「學事」「彙報」『官報』第3710号、43頁、内閣印刷局、1925年1月7日。
  4. ^ 講師囑託」「學事」「彙報」『官報』第1133号、164頁、内閣印刷局、1930年10月7日。
  5. ^ 敍任及辭令」『官報』第4105号、51頁、内閣印刷局、1926年5月3日。
  6. ^ 敍任及辭令」『官報』第4233号、37頁、内閣印刷局、1926年10月2日。
  7. ^ 越佐名士錄』317頁。
  8. ^ 電気通信工学校 - 港区教育委員会/デジタル港区教育史
  9. ^ a b 東海大学歴史点描(第19回) 最先端の現場を担う人材を 高輪の電気通信技術者教育 - 東海大学同窓会
  10. ^ a b 通信工学科の歴史 (PDF) - 東海大学通信工学同窓会
  11. ^ a b 高輪校舎草創期回顧録 (PDF) 」『高輪だより』第42号、2頁、濱田暢[著]、たかなわ会、2014年。
  12. ^ a b 逓信事業史 苐四卷』98頁、逓信省[編]、逓信協会、1940年。
  13. ^ 回顧と前進 東海大学建学の記』180-181頁。
  14. ^ 回顧と前進 東海大学建学の記』181頁。
  15. ^ 回顧と前進 東海大学建学の記』184頁。
  16. ^ 回顧と前進 東海大学建学の記』181・185頁。
  17. ^ 越佐人物誌 上巻』224頁。
  18. ^ 越佐人物誌 上巻』374頁。
  19. ^ 新しい校舎のもとで、新たなる活動の創造を (PDF) 」『高輪だより』第40号、2頁、福田力[著]、たかなわ会、2011年。
  20. ^ 全国短大・高専職員録 昭和40年版』109頁。『全国短大・高専職員録 昭和45年版』197頁。
  21. ^ 朝日𣂺聞』1971年9月19日付朝刊、3面。『新潟日報』1971年9月20日付夕刊、7面。
  22. ^ 日本の礎』415頁。
  23. ^ 辭令二」『官報』第2996号付録、7頁、内閣印刷局、1936年12月26日。
  24. ^ 辭令二」『官報』第3038号付録、22頁、内閣印刷局、1937年2月20日。
  25. ^ 敍任及辭令」『官報』第2743号、687頁、内閣印刷局、1936年2月26日。
  26. ^ 辭令二」『官報』第4691号付録、25頁、内閣印刷局、1942年8月28日。
  27. ^ 前島密賞第1回~第10回/公益財団法人通信文化協会
  28. ^ 第1回~66回 前島密賞 受賞者 (PDF) - 公益財団法人通信文化協会
  29. ^ 「褒賞」『官報』第9696号、495頁、大蔵省印刷局、1959年4月21日。
  30. ^ 「叙位・叙勲」『官報』第11513号、20頁、大蔵省印刷局、1965年4月30日。
  31. ^ 「叙位・叙勲」『官報』第13430号、20頁、大蔵省印刷局、1971年9月27日。
  32. ^ 小千谷市史 下巻』401頁。
  33. ^ 小千谷市史 下巻』401頁。『廣川晴軒伝』191頁。
  34. ^ 広川晴軒(ひろかわせいけん)資料 - 小千谷市ホームページ
  35. ^ 広川晴軒 - コトバンク
  36. ^ 廣川晴軒伝』11-12頁。『小千谷市史 上巻』1149-1156頁。
  37. ^ 廣川晴軒伝』36-37頁。
  38. ^ 廣川晴軒伝』40-41頁。

参考文献

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  • 「小船井敬吉」『越佐名士錄』316-317頁、坂井新三郎[著]、越佐名士録刊行会、1942年。
  • 「小船井敬吉」『越佐人物誌 上巻』224・374頁、牧田利平[編]、野島出版、1972年。
  • 「小船井敬吉」『日本の礎』415頁、共同通信社[編]、共同通信社開発局、1968年。
  • 「小船井敬吉氏」『朝日𣂺聞』1971年9月19日付朝刊、3面、朝日新聞社、1971年。
  • 「小船井敬吉氏」『新潟日報』1971年9月20日付夕刊、7面、新潟日報社、1971年。
  • 全国短大・高専職員録 昭和40年版』大学職員録刊行会[編]、廣潤社、1965年。
  • 『全国短大・高専職員録 昭和45年版』大学職員録刊行会[編]、廣潤社、1969年。
  • 『回顧と前進 東海大学建学の記』松前重義[著]、東海大学出版会、1963年。
  • 『小千谷市史 上巻』小千谷市史編修委員会[編]、新潟県小千谷市、1969年。
  • 『小千谷市史 下巻』小千谷市史編修委員会[編]、新潟県小千谷市、1967年。
  • 廣川晴軒伝』井上慶隆[著]、恒文社、1981年。

関連文献

[編集]
  • 「小船井敬吉儀」『朝日𣂺聞』1971年9月19日付朝刊、22面、朝日新聞社、1971年。
  • 「小船井敬吉殿」『朝日𣂺聞』1971年9月19日付朝刊、22面、朝日新聞社、1971年。
学職
先代
設立
電気通信工学校校長
初代:1937年 - 1965年
次代
閉校
先代
設立
東海大学短期大学部学長
初代:1963年 - 1971年
次代
牧野不二雄