木村万平
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きむら まんぺい 木村 万平 | |
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生誕 |
木村 萬平 1924年3月9日 大韓帝国・京城府 (現在の韓国・ソウル特別市) |
死没 |
2014年7月11日(90歳没)[1] 東京都町田市[1] |
死因 | 老衰[1] |
出身校 | 京都大学文学部哲学科卒業 |
職業 | 教育者、市民活動家 |
活動期間 | 1949年 - 2014年 |
著名な実績 | ドキュメンタリー映画『思春期の女生徒たち』(監督) |
肩書き | 住環境を守る・京のまちづくり連絡会代表 |
政党 | 日本共産党 |
受賞 |
地方出版文化功労賞 『京都破壊に抗して 市民運動20年の軌跡』 |
木村 万平(きむら まんぺい、1924年(大正13年)3月9日 - 2014年(平成26年)7月11日)は、日本の社会科教師、教育者、市民活動家である。大韓帝国・京城府(現在の大韓民国・ソウル特別市)出身。木村 萬平は旧字体表記[2]。
略歴
[編集]- 1924年(大正13年)3月9日 : 大韓帝国・京城府に生まれる。
- 1944年(昭和19年)9月 : 大阪外事専門学校(現在の大阪外語大学)インド科を卒業する。
- 1949年(昭和24年)3月 : 京都大学文学部哲学科を卒業する。
- 1949年(昭和24年)4月 : 京都市立中学校に勤務を開始、社会科教師やのちに教頭を務める。
- 1952年(昭和27年)8月15日 : 京都市立深草中学校女生徒および同PTAの出演協力を得て、映画製作会社ラジオ映画(東京都目黒区)が製作したドキュメンタリー映画『思春期の女生徒たち』を監督、同日に完成する[3]。
- 1981年(昭和56年)- 1984年(昭和59年) : 京都市教育研究所の次長を務める。
- 1984年(昭和59年)11月14日 : 『朝日新聞』朝刊の「声」欄に「アジア軽侮の諭吉なぜ札に」を投稿して新1万円札の肖像に福澤諭吉が選ばれたことに反対した[4]。
- 「住環境を守る・京のまちづくり連絡会」代表などを務める。
- 1989年(平成元年)8月 : 京都市長選挙に日本共産党推薦の革新無党派として立候補し、田邊朋之に321票差で敗れる[5]。
- 1990年(平成2年)4月 : 京都府知事選挙に日本共産党推薦の候補として出馬し、現職の荒巻禎一に大差で敗れる。
- 2014年(平成26年)7月11日 : 老衰のため死去[1]。
著書
[編集]- 『草の根のまちづくり 京町衆は挑戦する』かもがわ出版、1989年5月。ISBN 978-4-906247-57-8。
- 『鴨川の景観は守られた “ポン・デ・ザール”勝利の記録』鴨川の景観を守る連絡会 監修、かもがわ出版、1999年3月。ISBN 978-4-87699-447-2 。
- 『京都破壊に抗して 市民運動20年の軌跡』鴨川の景観を守る連絡会 監修、かもがわ出版、2007年6月。ISBN 978-4-7803-0102-1 。 - 地方出版文化功労賞を受賞。
フィルモグラフィ
[編集]下記の作品の監督をした記録がある[3]。
脚注
[編集]- ^ a b c d “木村万平氏死去 京都府知事選に出馬”. 京都新聞 (京都新聞社). (2014年7月16日) 2014年7月17日閲覧。
- ^ Nomura (2010)
- ^ a b 思春期の女生徒たち、日本映画データベース、2012年5月31日閲覧。
- ^ 新一万円札の福沢諭吉が一級の文化人であり、文明開化や日本の民主主義の開拓者として功績があったことは、だれも否定しない。しかし、アジアに対して強硬な侵略的国権論者であったことも、よく知られている。ことあるごとに「時事新報」などに侵略的言辞を載せた。
(中略)
翌十八年の「時事新報」に有名な「脱亜論」を載せ、日本は「西洋の文明国と進退を共にし」、中国・朝鮮に対して「西洋人が之に接するの風に従って処分すべきのみ」と述べた。
最高額のお札になぜ福沢の肖像が選ばれたのか。関係者の国際感覚の欠如は理解に苦しむ。私は新札の廃止を切望する。 — 木村万平 (1984年11月14日). “アジア軽侮の諭吉なぜ札に”. 朝日新聞: p. 5 - ^ “京都市長選挙の歩み(京都市政の考察)”. 山添 敏文 (2013年4月18日). 2014年7月17日閲覧。
外部リンク
[編集]- “木村万平”. かもがわ出版. 2011年9月20日閲覧。
- “木村万平 プロフィール”. SPYSEE. 2011年9月20日閲覧。
- “木村万平氏の著作が特別賞 地方出版文化功労賞”. 京都民報 (2008年8月7日). 2011年9月20日閲覧。
- Y.Nomura. “木村萬平”. 日本映画データベース. 2012年5月31日閲覧。
- スティングレイ. “木村萬平”. allcinema ONLINE. 2014年9月27日閲覧。