東京鎮台
東京鎮台（とうきょうちんだい）は、1871年から1888年まであった日本陸軍の部隊で、当時全国に4ないし6つあった鎮台の一つである。1888年に鎮台が廃されたとき、第1師団に改組してなくなった。
東京鎮台の発足
[編集]東京鎮台は、1871年（明治4年）に鎮台の数を2から4に増やしたとき、大阪鎮台とともに新設された[1]。東京鎮台の管轄地は、現在の関東地方と、現在の新潟県・山梨県・長野県・静岡県・愛知県・岐阜県・三重県に及んだ。
発足当初は徴兵制がなかったので、鎮台の兵士は旧藩兵から採用された。翌1872年（明治5年）3月に東京鎮台条例が制定され、鎮台の任務と権限が規定された[2]。各鎮台の権限に違いはないが、東京には近衛があったため、条例にはこれとの調整が規定された。皇城すなわち皇居の警衛は近衛の任務であったが、近衛部隊の演習中に東京鎮台が守衛を行うことはあった[3]。
条例では、第1分営は新潟に設置する予定であったが、兵営に適当な場所を見つけられないため、当面は新発田城がある新発田に置した[4]
1872年（明治5年）の7月19日に、歩兵2個小隊を水戸の元水戸城に分派し、8月5日にそこが第4分営となった[5]。
鎮台条例の制定
[編集]1873年（明治6年）7月19日に鎮台条例が制定され、鎮台の数は6つに増えた[6]。鎮台の管轄地は軍管と呼ぶことになり、東京鎮台の管地は第1軍管となった。このとき西隣に名古屋鎮台が新設されたため、中部地方の大部分はそちらの第3軍管に譲った。第1軍管の範囲は、現在の都道府県にあてはめると、関東地方と山梨県、長野県北部、新潟県である。第1師管（本営は東京）・第2師管（佐倉）・第3師管（高崎）という3つの師管に分けられた。3師管を擁するのは東京の第1軍管と大阪の第4軍管だけで、他は2つであった。師管には同じ番号を持つ歩兵連隊1個が対応したので、東京鎮台は3個歩兵連隊を持つことになった。師管内にはそれぞれ3か所の分営を配置した。
1873年は徴兵令が発布された年であり、第1軍管では1873年度から徴兵事務を開始した[7]。従来からの旧藩兵からの志願兵は、徴集された徴兵と区別して壮兵という。その後も徴兵で足りない人数をおぎなうために士族・卒からの志願を募り[8]、徴兵と壮兵はしばらくの間一緒に勤務した。
鎮台兵力の充足
[編集]1875年（明治8年）4月7日改訂の「六管鎮台表」によれば、第1師管には歩兵第1連隊、第2師管には歩兵第2連隊、第3師管には歩兵第3連隊が設けられた。歩兵以外には、騎兵第1大隊、砲兵第1大隊、工兵第1小隊、輜重兵第1小隊、預備砲兵第1大隊、預備工兵第1小隊が配属された。預備砲兵・工兵は「予備」ではなく「預備」の字である。さらに品川、横浜、新潟には海岸砲隊が置かれ、人員の総数は平時6900人、戦時1万0050人である[9]。
ただこれは予定であり、部隊・定員が充足していたわけではない。鎮台条例制定時には歩兵連隊はなく、歩兵第1連隊が1874年1月、第2と第3は同年12月（または11月）に編成された[10]。海岸砲隊についても1875年末まで動きがなかった[11]。
1877年（明治10年）に起きた西南戦争は、鎮台制下最大の戦争となった。このとき東京鎮台の司令部は動かず、部隊を抽出して九州に送り出した。
1885年改正
[編集]1885年（明治18年）、太政官達第33号（5月18日制定・公布）により、鎮台条例が改正された[12]。この改正は前から決まっていた軍拡方針を受けたもので、6鎮台の戦力は均一にそろえられることになった。各鎮台の師管は2つずつとなった。師管には歩兵旅団を1個置き、歩兵旅団は2個歩兵連隊からなったので、東京鎮台は2個歩兵旅団、4個歩兵連隊を擁することとされた。しかし、4番目となる歩兵第15連隊は1884年（明治17年）に編成に着手したばかりで、その完了は鎮台廃止の前年の1887年（明治20年）になった[13]>。
廃止と第1師団への移行
[編集]1888年に鎮台条例は廃止され、師団司令部条例など一連の法令が制定されて、鎮台制から師団制に変わった。東京鎮台はそのまま第1師団に移行した。
部隊の編制
[編集]以下は異なる史料の紹介であり、相互の対応はとれていない。ある年に書かれている部隊が別の年に書かれていないとしても、廃止されたとは限らない。また、書かれていても未編成であったり、途上であったりするものもある。
1871年
[編集]明治4年8月の兵部省布達による[1]。
- 東京鎮台 東京 常備歩兵10大隊
- 第1分営 新潟 常備歩兵1大隊
- 第2分営 上田 常備歩兵2小隊
- 第3分営 名古屋 常備歩兵1大隊
1875年
[編集]明治8年改正の「六管鎮台表」による[9]。かっこ内は実際の編成である。
- 東京鎮台 東京
1882年から1883年頃
[編集]1882年から1883年頃の実際の編成状況。特に注記しないかぎり、『改正官員録』による[14]。
- 東京鎮台
1885年
[編集]特に注記しないかぎり、明治18年改正の鎮台条例に付属した「七軍管兵備表」と「諸兵配備表」による[12]。以下は常備軍で、戦時には常備軍と同じ名称・構成で補充隊を欠く後備軍が追加編成される予定であった。
- 東京鎮台
人事
[編集]1882年から1883年頃
[編集]東京鎮台司令部の人事構成と、所属部隊・官衙の長。『改正官員録』による[14]。
- 司令官 野津道貫 少将
脚注
[編集]- ^ a b 『太政類典』、第2編第205巻(兵制4、武官職制4)、「鎮台ヲ諸道ニ置キ管所ヲ定ム」。
- ^ 『太政類典』第2編第205巻（兵制4・武官職制4）、「東京大坂鎮西東北鎮台条例」。
- ^ 『太政類典』第2編（明治4年から明治10年）第54巻（宮内3・宮室2）「皇城跡東京鎮台ニテ守衛ス」。近衛歩兵第2連隊演習中に皇城跡の守衛を東京鎮台が行うことを伝えた明治8年5月3日の陸軍省届。
- ^ 『太政類典』第2編第205巻「東京鎮台第一分営ヲ越後国新発田ニ移シ後チ新潟ニ移ス」。明治4年11月15日の兵部省届。
- ^ 『太政類典』第2編第205巻「東京鎮台第四分営ヲ常陸国元水戸城ニ置ク」。
- ^ 『太政類典』第2編第205巻（兵制4・武官職制4）、「鎮台条例改定」。
- ^ 遠藤芳信 2004, p. 77-78.
- ^ 『太政類典』第2編第219巻「七年東京鎮台歩兵欠員ニ付補欠員召集並歩兵召募規則」、1874年（明治7年）3月18日の陸軍省達布第140号。
- ^ a b 『公文録』第41巻「六管鎮台表国事兵額並配分表刻成届」。
- ^ 各連隊の編成年月は、(遠藤芳信 2004, p. 77)による。しかし、『太政類典』第2編第205巻には、歩兵第3連隊を置くことを命じた7年11月13日の東京鎮台あて陸軍省達「東京鎮台ニ歩兵第三聯隊ヲ置ク」が収録されている。
- ^ a b c d 遠藤芳信 2004, p. 77.
- ^ a b 『公文類聚』第9編第6巻（兵制門・兵制総・陸海軍管制・庁衙及兵営城堡附・兵器馬匹及艦舩・徴兵）、「鎮台条例ヲ改正ス」の中の「七軍管兵備表」と「諸兵配備表」。リンク先の8コマめから10コマめ。
- ^ 遠藤芳信 2008, p. 104.
- ^ a b 『改正官員録』。リンク先の80コマから89コマめ。発行年不明だが、内閣等の人事から1882年から1883年と推定する。
- ^ 『公文類聚』第6編（明治15年）第15巻「[東京鎮台ニ軍法会議ヲ設ク]」。明治15年9月22日、東京鎮台あて陸軍省達。
- ^ 『公文類聚』第10編（明治19年）第15巻「東京陸軍病院ヲ東京鎮台ノ所属トシ東京鎮台病院ト改称ス」。
参考文献
[編集]- 『太政類典』。国立公文書館デジタルアーカイブにて、2019年3月閲覧。
- 『公文類聚』。国立公文書館デジタルアーカイブにて、2019年3月閲覧。
- 『公文録』。国立公文書館デジタルアーカイブにて、2019年3月閲覧。
- 『改正官員録』。国立国会図書館デジタルコレクションにて、2019年3月閲覧。
- 遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想(1) : 鎮台編制下の過度期的兵員併用・供給構造の成立」『北海道教育大学紀要. 人文科学・社会科学編』第54巻第2号、北海道教育大学、2004年2月、67-81頁、doi:10.32150/00005378、ISSN 1344-2562、CRID 1390294827849877248。
- 遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想(9) : 鎮台体制の完成と出師準備管理体制の第一次的成立」『北海道教育大学紀要人文科学・社会科学編』第59巻第1号、北海道教育大学、2008年8月、103-118頁、doi:10.32150/00005767、ISSN 1344-2562、CRID 1390013352873308544。
| 典拠管理データベース: 国立図書館 |
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