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横尾敬義

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
横尾 敬義
生誕 佐賀県佐賀郡北川副村
所属組織  大日本帝国海軍
軍歴 1902年 - 1923年
最終階級 海軍大佐
除隊後 佐賀市長
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横尾 敬義(よこお たかよし、1880年明治13年〉10月5日[1] - 没年不明)は、日本の海軍軍人、第九代佐賀市長。その提案した「魚雷肉攻案」は特殊潜航艇、別名甲標的の開発につながった。最終階級は海軍大佐

生涯

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佐賀県士族の出身である。父の横尾義勇は佐賀中学教員や佐賀高等女学校校長などを歴任した教育者である[2]。義勇は予備校を経営していた時期があり、その生徒の一人が、横尾の同期生となる百武源吾であった。百武三郎百武晴吉、そして源吾の妹は横尾の妻となる[2][* 1]1899年(明治32年)、海軍兵学校に入校し、1902年(明治35年)12月に30期を卒業。席次は中位であった[3]。海軍少尉に任官し、横尾は日露戦争に出征する。

海軍軍人

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日露戦争

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横尾は旅順港の閉塞に従事する。魚雷を動力とした筏に機雷を搭載し、旅順港に向かったが、ロシア軍の迎撃を受け断念している[4]伊藤正徳によれば横尾は「魚雷を抱いて旅順港内に潜入する案」を持っていたという[5]。初叙の功級は不明であるが、横尾は功四級に叙されている[* 2]

水雷

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横尾の同郷人で甲標的艇長として真珠湾攻撃で戦死した広尾彰

中尉時代には日本海軍の初期の潜水部隊である潜水艇隊で艇長(心得)を務め、大尉時代に水雷学校高等科6期に進み、首席[6]で卒業した。次いで海軍大学校甲種11期に学んでいる。横尾は水雷専攻の士官となったが、明治から大正にかけての海軍魚雷射法は理論的な進展を果たした。この進展に貢献した人物として鈴木貫太郎桑島省三大谷幸四郎八角三郎常盤盛衛などが挙げられる[7]が、横尾(少佐)も館明次郎とともに松山茂が先鞭をつけた水雷射法への公算学、誤差学の導入に努めた[7]。横尾らの研究はのちに水落高五郎が完成している。第一艦隊参謀(少佐)[8][* 3]、水雷学校での勤務などを経て、1921年(大正10年)12月に軽巡洋艦天龍艦長に補され、翌年にはシベリア出兵からの撤退に伴い、沿海州の警備を行った[9]。12月に待命となり、翌年予備役編入となる。

魚雷肉攻案

1931年(昭和6年)に生起した満州事変は日本に国際関係の緊張をもたらし、海軍に対しては内部、外部から諸種の献策が行われた。この際横尾が提案したのが魚雷肉攻案である。この提案について福井静夫は「魚雷を人間が操縦して必中を期する」ものとしている[10]。また勝目純也は「被発見防止のため潜航可能な高速魚雷搬送隊、魚雷発射のための魚雷」と説明している[4]艦政本部第二課長の岸本鹿子治は横尾の提案に着目し、特殊潜航艇甲標的)の開発につながった[10][4]とされる。戦史叢書も同様の立場を採っているが、甲標的の着想についてはイタリア海軍の影響や、民間の潜水器などを挙げる論者もいる[11]

なお、太平洋戦争で使用された特攻兵器回天」の開発経緯については、黒木博司仁科関夫の他にも、竹間忠三65期)、近江誠(70期)などが人間魚雷を発案しており[12][13]、また海軍中央の関与も指摘されている[14]。「回天」の開発に横尾の発案がどのように影響しているかは不明である。

佐賀市長

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1932年昭和7年)8月、前任市長が佐賀市庁舎全焼のため引責辞任し、横尾は佐賀市長に選任された[1]。横尾の在任は1期、4年間であり、この間に市庁舎の再建を行っている。市営バスの開業は横尾の退任直後であった。戦後は、全日本信用組合協会理事を歴任した[15]

栄典

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脚注

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注釈
  1. ^ 妻の名は「元」であるが、『義済会員名簿』には別名が記載されており、妻が改名したのか、あるいは横尾が再婚したのかは不明。
  2. ^ 日露戦争で実戦に従事した尉官は通常功五級に叙されており、四級は戦死した尉官と同様である。
  3. ^ 司令長官は藤井較一参謀長山中柴吉、同僚の参謀に山本英輔などがいた。
出典
  1. ^ a b 『日本の歴代市長』526-527頁
  2. ^ a b 石井稔編著 『異色の提督 百武源吾』 同刊行会、1979年。7-9頁
  3. ^ 『海軍兵学校沿革』「明治35年12月14日」
  4. ^ a b c 勝目純也『海軍特殊潜航艇』大日本絵画、2011年。8頁
  5. ^ 伊藤正徳『連合艦隊の栄光』角川文庫、1974年。182頁
  6. ^ 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』「陸海軍主要学校卒業生一覧」
  7. ^ a b 海軍水雷史刊行会『海軍水雷史』488-489頁
  8. ^ 招待者宿泊所名簿(8)”. アジア歴史資料センター Ref.C08020580400、大正4年 公文備考 巻31 儀制29 (防衛省防衛研究所). 2013年9月11日閲覧。
  9. ^ 外山操『艦長たちの軍艦史』光人社
  10. ^ a b 池田清『日本の海軍』(下)朝日ソノラマ、1987年。193頁
  11. ^ 佐野大和『特殊潜航艇』図書出版社、1978年。20-22頁(著者は元特潜搭乗員で國學院大學教授)
  12. ^ 鳥巣建之助『人間魚雷』新潮社、1983年。55-56頁(著者は回天主務参謀を務めた海軍中佐)
  13. ^ 坂本金美『日本潜水艦戦史』図書出版社、1979年。209‐210頁。(著者は潜水艦専攻の海軍少佐。戦史叢書を編纂した一人。)
  14. ^ NHK取材班『日本海軍400時間の証言』新潮社、2011年。
  15. ^ 『金融年鑑 昭和27年版』910頁。
  16. ^ 『官報』第6494号「叙任及辞令」1905年2月25日。
  17. ^ 『官報』第3729号「叙任及辞令」1907年12月2日。
  18. ^ 『官報』第159号「叙任及辞令」1913年2月12日。

参考文献

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  • アジア歴史資料センター其他の報告并に雑件等に関する分5冊の内1(3)」(Ref.C09050488700、第7戦隊諸報告綴 偵察報告. 情報各艦 行動報告其他.報告並に雑件等に関する分(防衛省防衛研究所、画像17枚目から「富士」艦載水雷艇指揮官横尾少尉の旅順港偵察報告)
  • 歴代知事編纂会編『日本の歴代市長』(第3巻)
  • 明治百年史叢書第74巻『海軍兵学校沿革』原書房
  • 金融通信社編『金融年鑑 昭和27年版』金融通信社、1952年。

外部リンク

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