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LORAN（ロラン、英: LOng-RAnge Navigation^[1]）は、地上系電波航法システム^[2]の一種である。船舶や航空機で利用されてきたが、より高精度な衛星系電波航法システムであるGPSへの移行が進み、多くの国では終息している。

概説

2点から距離差が一定な点は双曲線を描くという幾何学法則を用いる航法支援システム^[2]で、2箇所の無線測位局信号を受信して到達時間差からその距離差を求め、得られた地図上の双曲線上で自船位置を確認する。使用周波数帯によりロランA (1750 - 1950 kHz（キロヘルツ）) やロランC (100 kHz) ^[3]がある。

第二次世界大戦時に、アメリカ海軍がマサチューセッツ工科大学と共にイギリス海軍のGEE電波航法（英語版）を発展させて開発し^[4]、1942年に太平洋戦域で設置を開始した^[5]。

種類

ロランA

主局及び従局から1750 - 1950 kHz周波数帯のパルス波を発し、最高有効距離は日中約700海里、夜間約1,400海里^[3]である。日本では昭和30年代に運用が開始され^[6]、1997年 5月9日に廃止された^[7]。

ロランC

主局及び従局から100 kHz周波数帯のパルス波を発し、最高有効距離は約2,300海里で精度はおよそ30 - 300 m（メートル）である。

開発以来アメリカ海軍が管理して運用されていたが、GPSの整備進捗に合わせてアメリカ合衆国国外の運用が廃止され、アメリカ沿岸警備隊及びカナダ沿岸警備隊が運用していた北アメリカ大陸では2010年に廃止^[8]^[9]されている。

日本におけるロランC

本システム利用船舶が多い日本では、アメリカ合衆国の廃局に合わせて、海上保安庁が1991年の整備着手以降、1993年に千葉ロランセンターを、また、1994年 10月1日に硫黄島ロランC主局を廃局して代替に新島ロランC局をそれぞれ設置して、アメリカ海軍から業務を引き継ぎ、ロランCの運用を開始した^[6]。

その後、2009年 12月1日に南鳥島ロランC局^[10]、2013年 2月1日に十勝太ロランC局^[11]をそれぞれ廃止。新島ロランC局は、2012年6月19日20時16分、海上安全情報では19時41分^[12]以降台風4号によるアンテナ障害^[13]で長期欠射中^[14]であったが、2014年2月1日午前9時に廃止された^[15]。そして、慶佐次ロランC局を2015年2月1日午前9時に廃止^[16]して、本システムの運用を止めている。

世界主要海運国の連携運用で、極東海域は日本・中華人民共和国・大韓民国・ロシア連邦の4か国間で通称「FERNS協定」を締結していたが、日本は国内の全局廃止に伴い、2015年に同協定を脱退している^[17]。

eLORAN

全地球測位システムの脆弱性や、伝搬や受信状態の限界が理解されるにつれて、LORANの応用や開発への関心がよみがえってきた^[18]。「eLORAN」や「E-LORAN」とも呼ばれる強化型のLORAN は、受信機の設計や送信特性の進歩によって、従来のLORANの精度や有用性を高めている。報告によれば精度は± 8メートルほどで^[19]、そのシステムは通常のGPSとも競争力を持つ。eLORANはDGPS補正のような補助データを送信することができる追加パルスを含む。現在のeLORAN受信機は、範囲内の全ての局からの信号を統合する "All in view" 受信を用いており、単一のロラン局からだけではなく、最大40までの局からの時間信号とその他のデータを統合している。これらの強化によって、LORANは、GPSが利用可能でないか劣化した状況では、それに代わり得るものとなっている^[20]。

イギリスにおけるeLORAN

2007年5月31日、イギリスの運輸省 (DfT)は、全国灯台協会（英語版） (GLA) を通して、イギリスと西ヨーロッパで、船員の安全を改善するために、最新式のeLORANサービスを提供する15年の契約を締結した。このサービス契約は2段階で実行される。すなわち、2007年から2010年までは、開発作業が行われるとともに、さらにeLORANサービスの提供に関する欧州協定に重点が置かれ、2010年から2022年までは、eLORANサービスの完全運用が行われる。最初のeLORAN送信機はイギリスのカンブリアのアンソーン送信所（英語版）に位置し、バブコック・インターナショナル（英語版）（旧Babcock Communications）によって運用される^[21]。

イギリス政府は、GPS電波妨害の脅威への対抗を支援するため、イギリスの南部及び東部の海岸沿いの7つのディファレンシャルeLoran船位テクノロジー局の建設を承認した。それらは2014年夏に、最初の運用能力に達することとされた^[22]。イギリス及びアイルランドの全国灯台協会(GLAs) は、10月31日にイギリスの海事用eLoranが最初の運用能力に達したと発表した。7つのディファレンシャル基準局は、追加の位置・航行・時刻（PNT : position, navigation, and timing）情報を、低周波数のパルスによって、eLoran受信機を装備した船舶に提供する。この地域は2020年の年間交通量が20万隻と見込まれる世界で最も船舶の航行が多い地域のひとつであり、このサービスはGPSに障害が発生した際にも航行の安全を確保する助けとなる。

これらの計画があるにもかかわらず、フランス及びノルウェイは2015年12月31日をもってロランの送信を停止すると決定した。これを踏まえて、イギリスは同月初めに、12月31日を以てeLoranサービスを停止することを発表した。

ロラン局の一覧

日本

ロランA局

松前ロランA局
対馬ロランA局
米子ロランA局
新潟ロランA局
野間池ロランA局
慶佐次ロランA局
宮古島ロランA局

いずれも1997年5月9日に廃止^[7]

ロランC局

千葉ロランセンター - 1993年廃止
硫黄島ロランC主局 - 1994年10月1日廃止
南鳥島ロランC局 - 2009年12月1日廃止
十勝太ロランC局 - 2013年2月1日廃止
新島ロランC局 - 2014年2月1日廃止
慶佐次ロランC局 - 2015年2月1日廃止

日本以外

脚注

^ “LORAN”. Oxford English Dictionary (2 ed.). Oxford, England: Oxford University Press. (1989). "the initial letters of long-range navigation"
^ ^a ^b ロランCとは海上保安庁交通部
^ ^a ^b 測位技術に関する技術変遷とニーズの変遷の相関（案）総合科学技術会議宇宙開発利用専門調査会測位分野検討会
^ Inventing Accuracy: An Historical Sociology of Nuclear Missile Guidance, P143, Donald A. MacKenzie, MIT Press
^ 『海軍作戦を影から支えたロランシステム』帝国陸海軍補助艦艇―総力戦に必要とされた支援艦艇群の全貌〈歴史群像〉太平洋戦史シリーズ(37) 学習研究社 ISBN 9784056027808 P114
^ ^a ^b 平成10年版海上保安白書海上保安庁
^ ^a ^b “三管区水路通報第18号”. 第三管区海上保安本部 (1997年5月9日). 2018年3月31日閲覧。
^ “LORAN-C General Information” (英語). United States Coast Guard. 2010年8月4日閲覧。
^ “Termination of the Loran-C Service” (英語). notmar.gc.ca. 2010年8月4日閲覧。 ("I have read..." 及び "Accept"をクリックするとアクセス可能)
^ “北西太平洋ロランCチェーンの縮小（南鳥島局の廃止）について” (PDF). 海上保安庁 (2009年6月1日). 2018年3月31日閲覧。
^ “北西太平洋ロランCチェーンの縮小（十勝太局の廃止）について” (PDF). 海上保安庁 (2012年8月1日). 2018年3月31日閲覧。
^ “【海上安全情報】新島ロランC局欠射”. 第三管区海上保安本部 (2012年6月19日). 2018年3月31日閲覧。
^ “台風4号による新島ロランC局空中線被害状況” (PDF). 千葉ロランセンター (2012年8月31日). 2018年3月31日閲覧。
^ “千葉ロランセンター”. 千葉ロランセンター. 2013年10月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年11月7日閲覧。
^ “新島局の廃止について” (PDF). 海上保安庁 (2013年8月1日). 2018年3月31日閲覧。
^ “慶佐次ロランC局の廃止について” (PDF). 海上保安庁 (2014年8月1日). 2018年3月31日閲覧。
^ ロランＣ局及びチャイカ局の利用による極東水域における共同の無線航行業務の確立のための国際的な事業計画に関する中華人民共和国政府、日本国政府、大韓民国政府及びロシア連邦政府による協定からの日本国の脱退に関する件（外務省告示30）
^ Jason Palmer (2010年2月23日). “Sat-nav systems under growing threat from 'jammers'”. BBC News 2018年2月12日閲覧。
^ Callan James (2012年4月12日). “GPS Backup: Is eLoran the Answer?”. Avionics. 2018年2月12日閲覧。
^ Press office (7 February 2008). "Statement from DHS press secretary Laura Keehhner on the adoption of national backup system to GPS" (PDF) (Press release). United States Department of Homeland Security. 2013年1月10日閲覧。
^ "Enhancing safety and protection of the marine environment: The GLAs award a 15-year eLoran contract to VT Communications" (Press release). Trinity House. 31 May 2007. 2010年12月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年5月27日閲覧。 {{cite press release2}}: 不明な引数|deadlinkdate=は無視されます。 (説明)
^ Nautilus International Newspaper August 2013

外部リンク

海上保安庁千葉ロランセンター

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[1] “LORAN”. Oxford English Dictionary (2 ed.). Oxford, England: Oxford University Press. (1989). "the initial letters of long-range navigation"

[kaiho-2] ロランCとは海上保安庁交通部

[cao-3] 測位技術に関する技術変遷とニーズの変遷の相関（案）総合科学技術会議宇宙開発利用専門調査会測位分野検討会

[4] Inventing Accuracy: An Historical Sociology of Nuclear Missile Guidance, P143, Donald A. MacKenzie, MIT Press

[5] 『海軍作戦を影から支えたロランシステム』帝国陸海軍補助艦艇―総力戦に必要とされた支援艦艇群の全貌〈歴史群像〉太平洋戦史シリーズ(37) 学習研究社 ISBN 9784056027808 P114

[hakusyo-6] 平成10年版海上保安白書海上保安庁

[tuho_18-7] “三管区水路通報第18号”. 第三管区海上保安本部 (1997年5月9日). 2018年3月31日閲覧。

[USCG_LORAN-8] “LORAN-C General Information” (英語). United States Coast Guard. 2010年8月4日閲覧。

[can-9] “Termination of the Loran-C Service” (英語). notmar.gc.ca. 2010年8月4日閲覧。 ("I have read..." 及び "Accept"をクリックするとアクセス可能)

[10] “北西太平洋ロランCチェーンの縮小（南鳥島局の廃止）について” (PDF). 海上保安庁 (2009年6月1日). 2018年3月31日閲覧。

[11] “北西太平洋ロランCチェーンの縮小（十勝太局の廃止）について” (PDF). 海上保安庁 (2012年8月1日). 2018年3月31日閲覧。

[12] “【海上安全情報】新島ロランC局欠射”. 第三管区海上保安本部 (2012年6月19日). 2018年3月31日閲覧。

[13] “台風4号による新島ロランC局空中線被害状況” (PDF). 千葉ロランセンター (2012年8月31日). 2018年3月31日閲覧。

[14] “千葉ロランセンター”. 千葉ロランセンター. 2013年10月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年11月7日閲覧。

[15] “新島局の廃止について” (PDF). 海上保安庁 (2013年8月1日). 2018年3月31日閲覧。

[16] “慶佐次ロランC局の廃止について” (PDF). 海上保安庁 (2014年8月1日). 2018年3月31日閲覧。

[17] ロランＣ局及びチャイカ局の利用による極東水域における共同の無線航行業務の確立のための国際的な事業計画に関する中華人民共和国政府、日本国政府、大韓民国政府及びロシア連邦政府による協定からの日本国の脱退に関する件（外務省告示30）

[18] Jason Palmer (2010年2月23日). “Sat-nav systems under growing threat from 'jammers'”. BBC News 2018年2月12日閲覧。

[19] Callan James (2012年4月12日). “GPS Backup: Is eLoran the Answer?”. Avionics. 2018年2月12日閲覧。

[20] Press office (7 February 2008). "Statement from DHS press secretary Laura Keehhner on the adoption of national backup system to GPS" (PDF) (Press release). United States Department of Homeland Security. 2013年1月10日閲覧。

[21] "Enhancing safety and protection of the marine environment: The GLAs award a 15-year eLoran contract to VT Communications" (Press release). Trinity House. 31 May 2007. 2010年12月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年5月27日閲覧。 {{cite press release2}}: 不明な引数|deadlinkdate=は無視されます。 (説明)

[22] Nautilus International Newspaper August 2013

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 == 概説 ==
-点から距離差が一定な点は[[双曲線]]を描くという[[幾何学]][[法則]]を用いる航法支援システム<ref name="kaiho"/>で、2箇所の[[無線測位局]]信号を受信して到達時間差からその距離差を求め、得られた地図上の双曲線上で自船位置を確認する。使用[[周波数帯]]によりロランA (1750 - 1950 [[キロヘルツ|kHz（キロヘルツ）]]) やロランC (100 kHz) <ref name="cao">[http://www8.cao.go.jp/cstp/tyousakai/cosmo/sokuihaihu02/sankosiryo2-2.pdf 測位技術に関する技術変遷とニーズの変遷の相関（案）] 総合科学技術会議 宇宙開発利用専門調査会 測位分野検討会</ref>がある。
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 [[第二次世界大戦]]時に、[[アメリカ海軍]]が[[マサチューセッツ工科大学]]と共に[[イギリス海軍]]の{{仮リンク|GEE電波航法|en|Gee (navigation)}}を発展させて開発し<ref>Inventing Accuracy: An Historical Sociology of Nuclear Missile Guidance, P143, Donald A. MacKenzie, MIT Press</ref>、[[1942年]]に[[太平洋]]戦域で設置を開始した<ref>『海軍作戦を影から支えたロランシステム』 帝国陸海軍補助艦艇―総力戦に必要とされた支援艦艇群の全貌〈歴史群像〉太平洋戦史シリーズ(37) 学習研究社 ISBN 9784056027808 P114</ref>。