「関市立関商工高等学校」の版間の差分
表示
削除された内容 追加された内容
m 外部リンクの修正 http:// -> https:// (news.mynavi.jp) (Botによる編集) |
m Bot作業依頼: 学校インフォボックステンプレート統合に伴う変更 (Template:Infobox 日本の学校) - log |
||
1行目: | 1行目: | ||
{{日本の |
{{Infobox 日本の学校 |
||
| 校名 = 関市立関商工高等学校 |
| 校名 = 関市立関商工高等学校 |
||
| 画像 = Seki City Seki Commercial and Technical High School.jpg |
| 画像 = Seki City Seki Commercial and Technical High School.jpg |
2022年10月6日 (木) 21:07時点における版
関市立関商工高等学校 | |
---|---|
北緯35度27分37.9秒 東経136度53分52.5秒 / 北緯35.460528度 東経136.897917度座標: 北緯35度27分37.9秒 東経136度53分52.5秒 / 北緯35.460528度 東経136.897917度 | |
過去の名称 |
財団法人関工業学校 学校法人関工業高等学校 岐阜県関第一高等学校 |
国公私立の別 | 公立学校 |
設置者 | 関市 |
学区 | 岐阜県全域 |
校訓 | 至誠明朗 |
設立年月日 | 1943年(昭和18年) |
共学・別学 | 男女共学 |
課程 |
全日制課程 定時制課程 |
設置学科 |
商業科 工業科 |
学校コード | D121220500032 |
高校コード | 21167C |
所在地 | 〒501-3938 |
外部リンク | 公式ウェブサイト |
ウィキポータル 教育 ウィキプロジェクト 学校 |
関市立関商工高等学校(せきしりつ せきしょうこうこうとうがっこう)は、岐阜県関市桐ケ丘に所在する市立の商工高等学校。
学科
2018年度(平成30年度)より、下のように変更される。カッコ内の数字は人数を表す。
- 全日制 工業科課程
- 全日制 商業科課程
- 総合ビジネス科(120)
沿革
- 1943年 - 財団法人関工業学校として設立。
- 1949年 - 全日制商業科、定時制工業課程・商業課程を設置する。
- 1951年 - 学校法人関工業高等学校に改称する。
- 1952年 - 岐阜県関第一高等学校に改称する。
- 1955年 - 関市に移管し、関市立関商工高等学校に改称する。
- 1959年 - 定時制商業科の生徒の募集を停止する。
- 1959年 - 桜本町北校舎伊勢湾台風のため全壊する。
- 1963年 - 全日制工業科に建築科を新設する。
- 1964年 - 全日制工業科に土木科を新設する。
- 1966年 - 定時制商業科の生徒の募集を再開する。
- 1972年 - 商業課程にを営業科・経理科・事務科を新設する。
- 1973年 - 本校所在地を関市倉知4909-45に移転する。
- 1978年 - 定時制商業科の生徒の募集を停止する。
- 1991年 - 事務科を廃止し、電子機械科・情報処理科・情報ビジネス科を新設する。
- 2011年 - 第93回全国高等学校野球選手権大会に初出場。
- 2013年 - 開校70周年を記念し制服を変更。
部活動
運動系部活動
- ラグビー部:全国大会に40回出場。
- 野球部
- 剣道部
- 柔道部
- 陸上競技部
- 卓球部
- テニス部(男)
- テニス部(女)
- バレーボール部(男)
- バレーボール部(女)
- サッカー部
- バスケットボール部(男)
- バスケットボール部(女)
- ソフトボール部
- 弓道部
文化系部活動
- バトントワリング部
- 演劇部
- 書道部
- 写真部
- 美術部
- 吹奏楽部
生産系部活動
- 簿記部
- マルチメディア部
- 情報処理部
- ワープロ部
- 機械部
- 電子機械部
- 建設工学部
出身者
|
|
アクセス
共に、土曜・日曜・祝日、8月13日〜15日、12月29日〜翌年1月3日は運休である。
その他
国家資格の基本情報技術者試験(FE)の午前科目免除制度の認定校となっている[3][4]。
脚注
- ^ “熊田曜子、"ブタゴリラ"と呼ばれた高校時代激白 - 先輩・綾野剛の存在で変化”. マイナビニュース (2016年11月8日). 2017年8月12日閲覧。
- ^ スポーツ報知 2011年8月1日「第93回全国高校野球出場校49校完全ガイド」他
- ^ IPA 独立行政法人 情報処理推進機構:情報処理技術者試験:午前試験免除 基本情報技術者試験(FE)
- ^ “認定免除対象講座の一覧(PDF)”. 独立行政法人 情報処理推進機構. 2021年7月28日閲覧。