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鈴木勝 (観光学者)

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すずき まさる

鈴木 勝
生誕 1945年(78 - 79歳)
千葉県
出身校 早稲田大学
職業 大阪観光大学名誉教授 (元・桜美林大学教授)
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鈴木 勝(すずき まさる、1945年 - )は、日本観光学者大阪観光大学名誉教授。 元・桜美林大学ビジネスマネジメント学群教授、専門は観光マーケティング論[1][2]、国際観光振興論[3]

概要

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千葉県安房郡富山町(現・南房総市)出身。埼玉県在住[4]。1967年、早稲田大学商学部を卒業し、日本交通公社(後のジェイティービー)に入社。1981年からオーストラリア・シドニー駐在を5年、1989年から中国・北京駐在を4年経験する。JTB ワールド取締役アジア部長などを経て、2000年3月にJTBを退社、4月から大阪観光大学観光学部助教授に転じた。2002年に教授となった後、2008年4月に桜美林大学ビジネスマネジメント学群教授に転じ、2015年3月に定年退職。2015年より共栄大学国際経営学部客員教授、2017年退任[5]

おもな業績

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著書(単著)

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一般

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  • 55歳から大学教授になる法 、明日香出版社、2003年 ISBN 4-7569-0722-9 書評1 書評2)
  • "コアラの国"の法律あれこれ : オーストラリア学入門、早稲田経営出版、1988年 ISBN 4-89823-650-2
  • 中国にうまく滞在する法 : 北京駐在1450日、日中出版、1995年 ISBN 4-8175-1231-8 
  • 中国人とうまくつきあう法 : 体験的・中国社交術、日中出版 1997年 ISBN 4-8175-1232-6

専門分野

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論文(学会誌・大学紀要・政党機関誌 etc.)

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著書(共著)

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  • 「初めての中国出張・赴任にも困らない『中国ビジネスマナー講座』」2003(株)技術情報協会
  • 「新版 旅行業入門」『海外旅行の商品と企画・販売』日本国際観光学会編 (同友館2004年) ISBN 9784496036323
  • 「中国特需 :脅威から救世主へと変わる中国」『中国人観光客誘致の熾烈な闘い』大西広(京都大学)編著2004(紫翠会出版) ISBN 9784916007933
  • 「観光統計の研究」『香港の統計』神戸大学経済経営研究所 (2005年・第7章全文)
  • 「大国中国の現状と将来を読み解く」(桜美林大学北東アジア総合研究所2005年10月)
  • 「(国松博氏との共著)観光大国中国の未来」、同友館、2006年  ISBN 9784496040849
  • 「観光学入門」『旅行企画論入門』晃陽書房 (2006年4月) ISBN 9784771017450
  • 「観光学大事典」(日本国際観光学会監修)木楽舎2007年
  • 「アジア諸国に学ぶわが国の観光立国制度」『中国人のアウトバウンドの拡大と日本』神戸大学経済経営研究所 2007年
  • 「国際競争力ある観光振興戦略―海外の事例から学ぶ―」都市問題研究会・大阪市 2007
  • 「中国21旅遊中国」『グローバル・ツーリズムを左右する中国観光』2008(愛知大学現代中国学会編)
  • 「北京オリンピックと中国の経済・社会問題」『北京オリンピック開催による日中ツーリズムの急進展』関西日中学会編2009
  • 「超大国、中国の行方ー建国60年の中国ー」『観光大国 中国の行方』2010(桜美林大学)ISBN 978-4-904794-01-2
  • 「中国情報源2010-2011」『中国観光に関する情報源』2010/11(蒼蒼社)
  • 「大国中国と上海万博」『観光大国中国と上海万博』2011/01(桜美林大学北東アジア総合研究所 ISBN 978-4-904794-10-4
  • 「クルーズポート読本」2018/08(一般財団法人みなと総合研究財団・監修)

学会活動

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社会活動

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国際活動(観光開発&振興)

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[ロシア]<観光プロ対象・現地実践講義:ロシア日本センター[10]>サンクト・ペテルブルグ(3回)、モスクワ(2回)、サラトフ、オレンブルグ、アルハンゲルスク、ニジニノヴゴロド、ゴルノアルタイスク、イルクーツク、ウラン・ウデ、ハバロフスク、ウラジオストク(3回)、ユジノサハリンスク、ペドロパブロスク・カムチャッキー(実施年:2006、2007、2009、2013、2016、2017、2018)  

<日露沿岸市長会議[11]:講演&シンポジウム・コーディネーター>(函館)2009年8月・(ヤクーツク)2011年8月・(舞鶴)2013年8月・(ウラジオストク)」2015年8月・(新潟)2017年8月

<日本国内講義:観光専門家対象>外務省&(財)太平洋人材交流センターPREX(大阪&東京)2004年12月/外務省(東京)2009年11月/外務省(東京)2012年11月

<ロシアからの現地講義レポート(ロシア語)>アルハンゲルスク2017 イルクーツク2009オレンブルグ2017

サラトフ2013(その1) サラトフ2013(その2) ニジニー・ノヴゴロド2017 サハリン2018(大学生レポート)

アルタイ共和国2017(その1) アルタイ共和国2017(その2) アルタイ共和国2017(その3) & (その4)YouTube

カムチャッカ半島2018(その1) カムチャッカ半島2018(その2) カムチャッカ半島2018(その3)YOUTUBE

ウラジオストク2017(その1)日本センター案内 ウラジオストク2017(その2)極東ロシアへの日本人誘致戦略」(インタビュー)

ウラジオストク2017(その3)太平洋観光フォーラム2017

[アセアン・フィリピン&ブルネイ]日本ASEANセンター現地実践講義:観光専門家対象(セブ・バンダルスリブガワン)2001年6月

[アセアン・ラオス] JICA &(財)太平洋人材交流センターPREX(大阪)2008年2月

[イラン]JICA「対象:イラン政府観光行政担当官10名」(東京)2005年4月

[中国]JICA&(財)太平洋人材交流センターPREX(対象:中国内陸部観光専門家)(大阪)2006年11月

[中国]「神戸・阪神ー長江中下流域連携・日中代表者会議(講演)」(安徽省合肥)2002年11月

<”分かりやすい”オピニオン集(抜粋)>

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出典

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  1. ^ “[生活わいど]変わるニッポン観光 情報充実、目的はっきり”. 読売新聞(東京朝刊): p. 17. (2008年6月11日)  - ヨミダス歴史館にて閲覧
  2. ^ 仲村和代 (2012年5月9日). “海外旅行のキャンセル料、90日前から? 観光庁前倒し案 重複予約増で業界悲鳴”. 朝日新聞(朝刊): p. 39  - 聞蔵IIビジュアルにて閲覧
  3. ^ https://www.facebook.com/advasahi.+“海外のインバウンド施策から日本は何を学ぶべきか| 広告朝日|朝日新聞社メディア事業本部”. 朝日新聞社メディア事業本部. 2023年8月23日閲覧。
  4. ^ 2016年1月19日放送のNHK総合テレビ「NEWS WEB」にて本人の発言。
  5. ^ 略歴”. 鈴木勝. 2012年7月27日閲覧。
  6. ^ 鈴木, 勝 (英語). 鈴木教授の観光学オピニオン・シリーズ. NCコミュニケーションズ. https://ci.nii.ac.jp/ncid/BA86170121 
  7. ^ 国际旅游振兴论 亚洲及太平洋地区的未来_图书 - 爱学术”. book.ixueshu.com. 2023年8月23日閲覧。
  8. ^ 地域活性化の切り札・観光立国への道”. 公明新聞(協力). 2023年9月27日閲覧。
  9. ^ 一般財団法人日本ホテル教育センター”. 一般財団法人日本ホテル教育センター. 2023年8月23日閲覧。
  10. ^ 日本センター事業”. Ministry of Foreign Affairs of Japan. 2023年8月23日閲覧。
  11. ^ 日ロ沿岸市長会”. www.nichienkai.jp. 2023年8月23日閲覧。
  12. ^ ウクライナ情勢に係る意見”. NEANET. 2023年8月27日閲覧。
  13. ^ 北東アジア交流白書”. NEANET. 2023年9月7日閲覧。
  14. ^ 北東アジア交流白書”. NEANET. 2023年9月7日閲覧。
  15. ^ 北東アジア交流白書”. NEANET. 2023年9月7日閲覧。
  16. ^ 2019 - 北東アジア経済発展国際会議”. ERINA. 2023年9月13日閲覧。
  17. ^ NEANET-OOA(一帯一路)研究会”. NEANET. 2023年9月7日閲覧。
  18. ^ 北東アジア地域と我が国の観光交流・インバウンド振興策”. ERINA. 2023年8月27日閲覧。
  19. ^ これからの港湾とみなと総研への期待ー30年の港湾の歩みを踏まえてークルーズ・観光ー”. みなと総合研究所. 2023年8月27日閲覧。
  20. ^ 「通訳案内士、採点甘く?」”. YOMIURI. 2023年9月23日閲覧。
  21. ^ [観光交通論]特別講義 「クルーズ業界の現状と将来について」”. obirin.Univ.. 2023年9月9日閲覧。[リンク切れ]
  22. ^ 「論点」『観光立国ニッポンー相手国のニーズが第一』”. 読売新聞(協力). 2023年9月27日閲覧。
  23. ^ 「海外に学べ!日本のインバウンド」”. UNWTO. 2023年8月27日閲覧。

外部リンク

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