鈴木勝 (観光学者)
すずき まさる 鈴木 勝 | |
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生誕 |
1945年(78 - 79歳) 千葉県 |
出身校 | 早稲田大学 |
職業 | 大阪観光大学名誉教授 (元・桜美林大学教授) |
鈴木 勝(すずき まさる、1945年 - )は、日本の観光学者、大阪観光大学名誉教授。 元・桜美林大学ビジネスマネジメント学群教授、専門は観光マーケティング論[1][2]、国際観光振興論[3]。
概要
[編集]千葉県安房郡富山町(現・南房総市)出身。埼玉県在住[4]。1967年、早稲田大学商学部を卒業し、日本交通公社(後のジェイティービー)に入社。1981年からオーストラリア・シドニー駐在を5年、1989年から中国・北京駐在を4年経験する。JTB ワールド取締役アジア部長などを経て、2000年3月にJTBを退社、4月から大阪観光大学観光学部助教授に転じた。2002年に教授となった後、2008年4月に桜美林大学ビジネスマネジメント学群教授に転じ、2015年3月に定年退職。2015年より共栄大学国際経営学部客員教授、2017年退任[5]。
おもな業績
[編集]著書(単著)
[編集]一般
[編集]- 55歳から大学教授になる法 、明日香出版社、2003年 ISBN 4-7569-0722-9 書評1 書評2)
- "コアラの国"の法律あれこれ : オーストラリア学入門、早稲田経営出版、1988年 ISBN 4-89823-650-2
- 中国にうまく滞在する法 : 北京駐在1450日、日中出版、1995年 ISBN 4-8175-1231-8
- 中国人とうまくつきあう法 : 体験的・中国社交術、日中出版 1997年 ISBN 4-8175-1232-6
専門分野
[編集]- 国際ツーリズム振興論 : アジア太平洋の未来、税務経理協会、2000年 ISBN 4-419-03538-2
- 観光立国ニッポン事始め(オピニオン・シリーズ①[6]、NCコミュニケーションズ、2008年 ISBN 978-4-8175-9016-9
- 観光後進国ニッポン、海外に学べ! ②、NCコミュニケーションズ、2009年 ISBN 978-4-8175-9017-6
- 観光立国ニッポンのための観光学入門 実践編③、NCコミュニケーションズ、2011年 書評1 書評2
- 観光立国ニッポンへの処方箋ーがんばれ!地方自治体&地域ー④、NCコミュニケーションズ、2013年 書評1
- 観光立国ニッポンの新戦略ー海外マーケットを探れ!ー⑤、NCコミュニケーションズ、2015年 書評1
- <DVD監修>「BBC ニッポンの旅ージョアンナ・ラムレイが見た日本ー」丸善出版(2017年11月)・あるYOUTUBE
- <中国語出版監修> 「国际旅游振兴论―亚洲及太平洋地区的未来ー[7]」[铃木胜・ 李胜娟 (译者)](中国旅游出版社2002)
- <連載12回(1年間)>(専門誌・全国地方銀行協会月報2011.9月-2012.08月)「観光による地域活性化事例」
- <連載31回/週1回>(政党新聞「公明」2009年11月~10年8月末)[目次]「観光立国の切り札、地域活性化への道①~㉛」[8]
- <連載4回>(専門誌・週刊農林2020年1月5日号~4月25日号)「フード・ツーリズムで地域活性化①~④」
- <掲載3回・コロナ禍からの観光復活>(政党誌・公明2020-10~2023-04)「ポストコロナの持続可能な観光戦略を考える」etc.
論文(学会誌・大学紀要・政党機関誌 etc.)
[編集]- CiNii(NII学術情報ナビゲータ)登録発表 [検索]「観光」
- 「旅行」
- 「中国&観光」/紀要(大阪観光大学)
著書(共著)
[編集]- 「初めての中国出張・赴任にも困らない『中国ビジネスマナー講座』」2003(株)技術情報協会
- 「新版 旅行業入門」『海外旅行の商品と企画・販売』日本国際観光学会編 (同友館2004年) ISBN 9784496036323
- 「中国特需 :脅威から救世主へと変わる中国」『中国人観光客誘致の熾烈な闘い』大西広(京都大学)編著2004(紫翠会出版) ISBN 9784916007933
- 「観光統計の研究」『香港の統計』神戸大学経済経営研究所 (2005年・第7章全文)
- 「大国中国の現状と将来を読み解く」(桜美林大学北東アジア総合研究所2005年10月)
- 「(国松博氏との共著)観光大国中国の未来」、同友館、2006年 ISBN 9784496040849
- 「観光学入門」『旅行企画論入門』晃陽書房 (2006年4月) ISBN 9784771017450
- 「観光学大事典」(日本国際観光学会監修)木楽舎2007年
- 「アジア諸国に学ぶわが国の観光立国制度」『中国人のアウトバウンドの拡大と日本』神戸大学経済経営研究所 2007年
- 「国際競争力ある観光振興戦略―海外の事例から学ぶ―」都市問題研究会・大阪市 2007
- 「中国21旅遊中国」『グローバル・ツーリズムを左右する中国観光』2008(愛知大学現代中国学会編)
- 「北京オリンピックと中国の経済・社会問題」『北京オリンピック開催による日中ツーリズムの急進展』関西日中学会編2009
- 「超大国、中国の行方ー建国60年の中国ー」『観光大国 中国の行方』2010(桜美林大学)ISBN 978-4-904794-01-2
- 「中国情報源2010-2011」『中国観光に関する情報源』2010/11(蒼蒼社)
- 「大国中国と上海万博」『観光大国中国と上海万博』2011/01(桜美林大学北東アジア総合研究所 ISBN 978-4-904794-10-4
- 「クルーズポート読本」2018/08(一般財団法人みなと総合研究財団・監修)
学会活動
[編集]- 「日本観光ホスピタリティ教育学会(JSTHE)」 会長(2016年~2018年)。現在は評議員 活動
- 「日本国際観光学会(JAFIT)」常務理事(2007~2015)
社会活動
[編集]- 「国連・世界観光機関(UNWTO)観光委員会委員」 TOURISM EXPERT(2009年~)
- 「NPO北東アジア輸送回廊ネットワーク(NEANET)」理事(2018年~)
- 「北東アジア国際観光フォーラム(IFNAT)」日本委員会議長
- 「NPO佐々木榮松記念 釧路湿原美術館」(2012年理事/2017年から副理事長)
- 「日本学生観光連盟(学観連)」(2009年から顧問/2015年から名誉顧問)
- 「専門学校 東京ビジネス外語カレッジ」学校関係者評価委員(2018年~)
- 「2030北海道新幹線駅を核とするインバウンド等対応策協議会」委員(2018年6月~)
- 「国土交通省・クルーズ旅客等の満足度向上事業/港湾機能高度化事業有識者委員」(2017・2019~2023)
- 「学生観光論文コンテスト(日本ホテル教育センター)[9]」審査委員(2009~2019休止)全コンテスト結果一覧
国際活動(観光開発&振興)
[編集][ロシア]<観光プロ対象・現地実践講義:ロシア日本センター[10]>サンクト・ペテルブルグ(3回)、モスクワ(2回)、サラトフ、オレンブルグ、アルハンゲルスク、ニジニノヴゴロド、ゴルノアルタイスク、イルクーツク、ウラン・ウデ、ハバロフスク、ウラジオストク(3回)、ユジノサハリンスク、ペドロパブロスク・カムチャッキー(実施年:2006、2007、2009、2013、2016、2017、2018)
<日露沿岸市長会議[11]:講演&シンポジウム・コーディネーター>(函館)2009年8月・(ヤクーツク)2011年8月・(舞鶴)2013年8月・(ウラジオストク)」2015年8月・(新潟)2017年8月
<日本国内講義:観光専門家対象>外務省&(財)太平洋人材交流センターPREX(大阪&東京)2004年12月/外務省(東京)2009年11月/外務省(東京)2012年11月
<ロシアからの現地講義レポート(ロシア語)>アルハンゲルスク2017 イルクーツク2009オレンブルグ2017
サラトフ2013(その1) サラトフ2013(その2) ニジニー・ノヴゴロド2017 サハリン2018(大学生レポート)
アルタイ共和国2017(その1) アルタイ共和国2017(その2) アルタイ共和国2017(その3) & (その4)YouTube
カムチャッカ半島2018(その1) カムチャッカ半島2018(その2) カムチャッカ半島2018(その3)YOUTUBE
ウラジオストク2017(その1)日本センター案内 ウラジオストク2017(その2)極東ロシアへの日本人誘致戦略」(インタビュー)
ウラジオストク2017(その3)太平洋観光フォーラム2017
[アセアン・フィリピン&ブルネイ]日本ASEANセンター現地実践講義:観光専門家対象(セブ・バンダルスリブガワン)2001年6月
[アセアン・ラオス] JICA &(財)太平洋人材交流センターPREX(大阪)2008年2月
[イラン]JICA「対象:イラン政府観光行政担当官10名」(東京)2005年4月
[中国]JICA&(財)太平洋人材交流センターPREX(対象:中国内陸部観光専門家)(大阪)2006年11月
[中国]「神戸・阪神ー長江中下流域連携・日中代表者会議(講演)」(安徽省合肥)2002年11月
<”分かりやすい”オピニオン集(抜粋)>
[編集]- 2023(出版社ASUKA.F.P)「本を自費出版したら幸せになれた」『55歳から大学教授になる法』
- 2022NEANET(NPO北東アジア輸送回廊ネットワーク)「ウクライナ情勢に係る意見」[12]
- 2022NEANET「北東アジア交流白書2021」『ウィズ&ポストコロナの観光による地域活性化』[13]p.6-9
- 2021NEANET「北東アジア交流白書2020」『新型コロナ大打撃の国際観光と“観光立国ニッポン”の復活』[14]P.13-14
- 2020NEANET「北東アジア交流白書2019」『COVID-19(新型コロナウィルス感染症)とダイヤモンドプリンセス号ー備忘録』[15]p.16 -17
- 2019北東アジア経済発展国際会議(ERINA)「人の移動と国際観光」 &「会議開催案内」[16]
- 2018OOA研究会(日本港湾協会・港湾)「一帯一路構想を取り巻く国際観光と観光立国ニッポン」[17](2018年12月号掲載)
- 2018観光経済新聞(JSTHE日本観光教育ホスピタリティ教育学会)「獨協大で全国大会を開催」
- 2018北東アジア経済発展国際会議(ERINA)「北東アジア地域と我が国の観光交流・インバウンド振興策」P.28-32[18]
- 2017(産経新聞)「観光庁の出国税『財源確保としては疑問』×『予算整理や法の整備を』」
- 2017DVD 監修 「ジョアンナ・ラムレイが見た日本」(日本外語協会)& Episode1/Episode2/Episode3
- 2017(TBL東京ビジネス外語学校・留学生対象)「国際観光と観光立国ニッポンへの道」
- 2017(みなと総合研究所)[これからの港湾とみなと総研への期待ー30年の港湾の歩みを踏まえてークルーズ・観光ー]P.7[19]
- 2016 (The Mainichi)「Eating and drinking spots cater to foreign visitors amidst increase in overseas tourists」
- 2016(多文化おもてなしフェスティバル)「日本はおもてなし後進国?」
- 2015(読売新聞)「通訳案内士、採点甘く?」『担当職員『国策で合格率増』[20]
- 2015(広告朝日)「海外のインバウンド施策から日本は何を学ぶべきか」
- 2015(雑誌「孫の力」)「60歳デビュー大作戦・定年後にデビューできる15のこと」 (NO.1)大学教授になる
- 2014(BLOG観光RE:デザイン)「フード・ツーリズムを活用した国際観光振興」
- 2014(月刊ロシア通信)『ロシア雑感”観光・発展途上国”のロシア&日本』
- 2014 [桜美林大学・観光交通論](特別講師:藤田萬世氏)「クルーズ業界の現状と将来についてー飛鳥Ⅱを中心にー[21]
- 2013(桜美林大学・観光学講義)「アセアン諸国の旅行産業で働こう!」
- 2013 (読売新聞)「論点」『観光立国ニッポンー相手国のニーズが第一』[22](2013年7月12日付)
- 2013(市政・観光まちづくり)『TWOWAY TOURISMの推進が観光を活性化させる!-ケアンズを事例として-』
- 2012(日本ホテル教育センター)「第2回学生観光論文コンテスト」審査(結果・審査委員リスト)
- 2012小松正明ブログ(釧路)観光講演会~鈴木勝先生~道東をどうする?
- 2009国連・世界観光機関UNWTO[国際観光活性化シンポジウム]<日本文&英文>「海外に学べ!日本のインバウンド」[23]
- 2008(JICA &(財)太平洋人材交流センターPREX)「PREXと私(ASEAN&中国支援)」(P.94)
- 2008(愛知大学現代中国学会編・分担執筆)「特集・旅游中国」『グローバル・ツーリズムを左右する中国観光』
- 2008(GLOBAL COMMUNITYインタビュー)「観光は国際化、地域活性化のキーワード」
- 2008オピニオン - イミダス「中国旅行サバイバル術1」 &「中国旅行サバイバル術2」
- 2007(桜美林大学・観光特論)「北東アジアにおける国際観光の現状と今後の観光活性化戦略 ―観光立国日本へのヒント―」
- 2007(神戸大学経済経営研究所)『中国人のアウトバウンド・ツーリズムの拡大と日本』(執筆論文第3章)No.68.P.73-93
- 2006(トラベルビジョン)「TIJ、ツーリズムサミットを開催へ、2006年のテーマは食文化とツーリズム」
- 2005(神戸大学経済経営研究所)「香港の観光統計(講演2004年/出版2005年)」(執筆論文第7章)No.65.P.139-160
- 2005NPO地域デザイン研究会フォーラム「地域力と都市観光」『関西に訪れたくなる魅力はあるか』
- 2003(旅チャイナ)「中国で本を出版してみませんか!」『国际旅游振兴论―亚洲及太平洋地区的未来』(北京での出版)
- 2003南大阪地域大学コンソーシアム(提言受賞)「私の”関西国際空港と関西の活性化”案」
- <TV. Archives2017>TV朝日「ビートたけしTVタックル」『奈良発 世界遺産望む高級ホテル建設に住民激怒』
- <TV. Archives2016>フジTV. 「バイキング」『増える外国人観光客の光と影』
- <TV. Archives2015> TBS「ひるおび!」『観光立国ニッポン&爆買い』
- <TV. Archives2015>NHK総合「週刊ニュース深読み」『爆買い&観光立国ニッポン』
- <TV. Archives2013> TBS「ビジネスクリック」「観光立国ニッポンの戦略」
- <TV. Archives2013>NHK総合「サキどり」『観光立国ニッポン・外国人目線で日本の観光資源を掘り起こせ!』
- <TV. Archives2013>TBS-BS報道部「特集ビジョン」「実現できるか? 観光立国ニッポン」
- <TV.Archives2010>日本テレビ「情報ライブ ミヤネ屋」『中国人観光客は救世主か?』
- <TV. Archives>NHK・NEWSWEB:2013.9.3/2015.5.7/2015.6.18/2016.1.19(インバウンド・世界観光競争力・TATTOO)
- <海外media2019(韓国)>(중도일보)「일본 관광객 유치」(慶尚北道知事への提案)
- <海外media1996(韓国)>(여행신문)「한.일 양국에 관광객 1백만명 유발」(韓日観光シンポジウム・ソウルにて)
- (その2・続き)패널리스트 ▲스즈키 마사루 JTB월드이사 (2002年ワールドカップ大会・日韓共同開催を前に)
- <海外media2019(中国)>(人民网黑龙江频道)「第十四届东北亚国际旅游论坛在哈尔滨举行」
- (その2・続き)(中国公益新闻网)「ハルピン国際観光会議」
- <海外media2016(中国)>(中国侨网)日本"歧视"游客是对外国人理解不足(インバウンド問題)
- <海外media2010(中国)>东京论坛(中国人の海外旅行に関して)
- <海外media2018(ロシア)>(極東連邦大学)「Аналитика и комментарии」(NICE国際会議)
- <海外media2017(ロシア)>(Хан-Алтай) Судзуки Масару проводит семинар в Горно-Алтайскеアルタイセミナー
- <海外media2017(ロシア)>(primamedia)「ТТФ-2017(第3回太平洋観光フォーラム)」
- <海外media2015(ロシア)>(Vladnews)24 мэра за одним столом「日露沿岸市長会議/ウラジオストク」
- <海外media2016 (アメリカ)>(CNN)「Aichi Now-Industrial Tourism 」産業観光圏―愛知
出典
[編集]- ^ “[生活わいど]変わるニッポン観光 情報充実、目的はっきり”. 読売新聞(東京朝刊): p. 17. (2008年6月11日) - ヨミダス歴史館にて閲覧
- ^ 仲村和代 (2012年5月9日). “海外旅行のキャンセル料、90日前から? 観光庁前倒し案 重複予約増で業界悲鳴”. 朝日新聞(朝刊): p. 39 - 聞蔵IIビジュアルにて閲覧
- ^ https://www.facebook.com/advasahi.+“海外のインバウンド施策から日本は何を学ぶべきか| 広告朝日|朝日新聞社メディア事業本部”. 朝日新聞社メディア事業本部. 2023年8月23日閲覧。
- ^ 2016年1月19日放送のNHK総合テレビ「NEWS WEB」にて本人の発言。
- ^ “略歴”. 鈴木勝. 2012年7月27日閲覧。
- ^ 鈴木, 勝 (英語). 鈴木教授の観光学オピニオン・シリーズ. NCコミュニケーションズ
- ^ “国际旅游振兴论 亚洲及太平洋地区的未来_图书 - 爱学术”. book.ixueshu.com. 2023年8月23日閲覧。
- ^ “地域活性化の切り札・観光立国への道”. 公明新聞(協力). 2023年9月27日閲覧。
- ^ “一般財団法人日本ホテル教育センター”. 一般財団法人日本ホテル教育センター. 2023年8月23日閲覧。
- ^ “日本センター事業”. Ministry of Foreign Affairs of Japan. 2023年8月23日閲覧。
- ^ “日ロ沿岸市長会”. www.nichienkai.jp. 2023年8月23日閲覧。
- ^ “ウクライナ情勢に係る意見”. NEANET. 2023年8月27日閲覧。
- ^ “北東アジア交流白書”. NEANET. 2023年9月7日閲覧。
- ^ “北東アジア交流白書”. NEANET. 2023年9月7日閲覧。
- ^ “北東アジア交流白書”. NEANET. 2023年9月7日閲覧。
- ^ “2019 - 北東アジア経済発展国際会議”. ERINA. 2023年9月13日閲覧。
- ^ “NEANET-OOA(一帯一路)研究会”. NEANET. 2023年9月7日閲覧。
- ^ “北東アジア地域と我が国の観光交流・インバウンド振興策”. ERINA. 2023年8月27日閲覧。
- ^ “これからの港湾とみなと総研への期待ー30年の港湾の歩みを踏まえてークルーズ・観光ー”. みなと総合研究所. 2023年8月27日閲覧。
- ^ “「通訳案内士、採点甘く?」”. YOMIURI. 2023年9月23日閲覧。
- ^ “[観光交通論]特別講義 「クルーズ業界の現状と将来について」”. obirin.Univ.. 2023年9月9日閲覧。[リンク切れ]
- ^ “「論点」『観光立国ニッポンー相手国のニーズが第一』”. 読売新聞(協力). 2023年9月27日閲覧。
- ^ “「海外に学べ!日本のインバウンド」”. UNWTO. 2023年8月27日閲覧。
外部リンク
[編集]- 鈴木勝研究室
- RESEARCHMAP
- CiNii国立情報学研究所 (観光学・論文)
- Joanna Lumley’s Japan Episode1/Episode2/Episode3