高根 (相模原市)
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高根 | |
---|---|
町丁 | |
相模原市立博物館(2010年7月) | |
北緯35度33分42秒 東経139度23分39秒 / 北緯35.561658度 東経139.394044度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 神奈川 |
市町村 | 相模原市 |
行政区 | 中央区 |
地区 | 中央地区・大野北地区 |
人口情報(2020年(令和2年)10月1日現在[1]) | |
人口 | 1,767 人 |
世帯数 | 848 世帯 |
面積([2]) | |
0.318209874 km² | |
人口密度 | 5552.94 人/km² |
郵便番号 | 252-0221[3] |
市外局番 | 042(相模原MA)[4] |
ナンバープレート | 相模 |
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高根(たかね)は、神奈川県相模原市中央区の町名。現行行政地名は高根一丁目から高根三丁目。住居表示実施済区域[5]。
地理
[編集]中央区の南西部に位置し、北東に共和、南東に由野台、南西に弥栄、北西に相生と接している。
地価
[編集]住宅地の地価は、2023年(令和5年)1月1日の公示地価によれば、高根2-17-16の地点で17万5000円/m2となっている[6]。
歴史
[編集]この節の加筆が望まれています。 |
世帯数と人口
[編集]2020年(令和2年)10月1日現在(国勢調査)の世帯数と人口(総務省調べ)は以下の通りである。なお、三丁目は秘匿の為、省略とする[1]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
高根一丁目 | 290世帯 | 597人 |
高根二丁目 | 558世帯 | 1,170人 |
計 | 848世帯 | 1,767人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
年 | 人口 |
---|---|
1995年(平成7年)[7] | 1,927
|
2000年(平成12年)[8] | 1,842
|
2005年(平成17年)[9] | 1,683
|
2010年(平成22年)[10] | 1,788
|
2015年(平成27年)[11] | 1,755
|
2020年(令和2年)[1] | 1,767
|
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
年 | 世帯数 |
---|---|
1995年(平成7年)[7] | 662
|
2000年(平成12年)[8] | 691
|
2005年(平成17年)[9] | 741
|
2010年(平成22年)[10] | 815
|
2015年(平成27年)[11] | 808
|
2020年(令和2年)[1] | 848
|
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年5月時点)[12]。
丁目 | 番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|---|
高根一丁目 | 全域 | 相模原市立共和小学校 | 相模原市立由野台中学校 |
高根二丁目 | 全域 | 相模原市立弥栄小学校 | 相模原市立弥栄中学校 |
高根三丁目 | 全域 | 相模原市立共和小学校 | 相模原市立由野台中学校 |
事業所
[編集]2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
高根一丁目 | 30事業所 | 761人 |
高根二丁目 | 27事業所 | 125人 |
高根三丁目 | 4事業所 | 70人 |
計 | 61事業所 | 956人 |
事業者数の変遷
[編集]経済センサスによる事業所数の推移。
年 | 事業者数 |
---|---|
2016年(平成28年)[14] | 65
|
2021年(令和3年)[13] | 61
|
従業員数の変遷
[編集]経済センサスによる従業員数の推移。
年 | 従業員数 |
---|---|
2016年(平成28年)[14] | 889
|
2021年(令和3年)[13] | 956
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交通
[編集]施設
[編集]その他
[編集]日本郵便
[編集]関連項目
[編集]脚注
[編集]- ^ a b c d “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2023年7月23日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “高根の郵便番号”. 日本郵便. 2022年4月30日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “住居表示実施区域一覧”. 相模原市 (2022年6月21日). 2023年7月16日閲覧。
- ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年6月4日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “小・中学校等の通学区域”. 相模原市 (2023年5月8日). 2023年7月16日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月17日閲覧。