鳥越新一
鳥越 新一 | |
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生誕 |
1894年4月6日 日本 鹿児島県 |
死没 | 1972年11月8日(78歳没) |
所属組織 | 大日本帝国海軍 |
軍歴 | 1915年 - 1946年 |
最終階級 | 海軍少将 |
鳥越 新一(とりごえ しんいち、1894年(明治27年)4月6日[1] - 1972年(昭和47年)11月8日[1])は、日本の海軍軍人。最終階級は海軍少将。位階勲等は正五位勲二等[2]。
経歴
[編集]鹿児島県出身[1]。1915年(大正4年)12月、海軍兵学校第43期を卒業し[3][4]、1916年(大正5年)12月に海軍少尉に任官した[2]。「吾妻」「金剛」「柿」各乗組などを経て[2]、1921年(大正10年)12月、海軍大尉に進級し海軍大学校航海学生となった[2]。1922年(大正11年)12月、「松江」航海長に就任し[2]、「千早」航海長兼分隊長[2]、第2艦隊参謀兼副官[2]、「長鯨」「夕張」各航海長兼分隊長などを歴任した[2]。1927年(昭和2年)12月、海軍少佐に進級し[2]、「利根」「名取」各航海長兼分隊長や博義王附武官[2]、「春日」航海長兼分隊長教官[2]・「富士」教官[2]、軍令部参謀などを歴任した[2]。1932年(昭和7年)12月、海軍中佐に進級し[2]、軍令部部員[2]、鎮海要港部参謀[2]、海軍省軍務局局員などを務めた[2]。
1937年(昭和12年)12月1日、海軍大佐進級と同時に「知床」特務艦長に着任した[5]。1938年(昭和13年)6月に在シャム公使館附武官に任ぜられ[5]、1941年(昭和16年)1月から「タイ」国仏領インドシナ間停戦斡旋委員を務めた[5]。同年4月に大阪地方人事部長に就任し[5]、11月に大阪警備府参謀長に転じた[5]。1943年(昭和18年)5月に海軍少将に進級し[5]、8月27日に第1南遣艦隊参謀長に就任して太平洋戦争に出征した[1][5]。1944年(昭和19年)5月には兼第1南遣艦隊補給長となるが[5]、同年9月に舞鶴鎮守府参謀長兼補給長に転じ[5]、1945年(昭和20年)7月10日に兼第1護衛艦隊参謀長となった。同年11月30日に予備役に編入されるが即日充員召集され[5]、12月1日に舞鶴地方復員局長官に就任した[5]。1946年(昭和21年)6月15日に召集解除となり[5]、舞鶴地方復員局長に就任したが[5]、1947年(昭和22年)3月25日に依願免となった[5]。同年11月28日、公職追放仮指定を受けた[6]。
年譜
[編集]- 1915年(大正4年)12月16日 - 海軍兵学校卒業、吾妻乗組[2]
- 1916年(大正5年)
- 1917年(大正6年)12月1日 - 鞍馬乗組[2]
- 1918年(大正7年)
- 1919年(大正8年)
- 1920年(大正9年)
- 1921年(大正10年)12月1日 - 海軍大尉、海軍大学校航海学生[2]
- 1922年(大正11年)12月1日 - 松江航海長[2]
- 1924年(大正13年)
- 1925年(大正14年)12月1日 - 長鯨航海長兼分隊長[2]
- 1926年(大正15年)11月5日 - 夕張航海長兼分隊長[2]
- 1927年(昭和2年)12月1日 - 海軍少佐[2]
- 1928年(昭和3年)4月20日 - 利根航海長兼分隊長[2]
- 1929年(昭和4年)
- 1930年(昭和5年)12月1日 - 春日航海長兼分隊長教官・富士教官[2]
- 1931年(昭和6年)12月1日 - 軍令部参謀(2班3課兼1班2課)兼参謀本部部員[2]
- 1932年(昭和7年)
- 1933年(昭和8年)
- 1934年(昭和9年)11月15日 - 免兼、海軍省軍務局局員(2課)[2]
- 1937年(昭和12年)
- 1938年(昭和13年)
- 1939年(昭和14年)6月24日 - 在タイ国公使館附武官[5]
- 1940年(昭和15年)10月19日 - 命帰朝[5]
- 1941年(昭和16年)
- 1943年(昭和18年)
- 1944年(昭和19年)
- 1945年(昭和20年)
- 1946年(昭和21年)
- 1947年(昭和22年)3月25日 - 依願免[5]
脚注
[編集]- ^ a b c d 福川 2000, 266頁.
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq ar as at au av 海軍歴史保存会 1995, 264頁.
- ^ 外山 1981, 188頁.
- ^ 外山 1981, 189頁.
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al 海軍歴史保存会 1995, 265頁.
- ^ 総理庁官房監査課編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、「昭和二十二年十一月二十八日 仮指定者」82頁。
参考文献
[編集]- 福川秀樹 編著『日本海軍将官辞典』芙蓉書房出版、2000年。ISBN 482950272X。
- 海軍歴史保存会 編集『日本海軍史 第10巻』海軍歴史保存会、1995年。
- 外山操 編『陸海軍将官人事総覧 海軍篇』芙蓉書房出版、1981年。ISBN 4829500034。