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日本株30

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
J30から転送)

日本株30(にっぽんかぶさんじゅう)は、毎日新聞社が計算・公表していた株価指数である。

概要

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愛称は「J30」(ジェイさんじゅう、またはジェイサーティー)[1]日本経済新聞社以外の日本の新聞社が公表していた唯一の株価指数でもある。

J30は、東京証券取引所第一部上場銘柄のうち、「日本を代表する銘柄」として選定された以下に示す30銘柄を対象に、ダウ平均株価の算出方法を基にした計算方法で修正平均を算出する。

J30には先物取引は存在しない。J30のデータを利用して作られた人工市場としてU-Martがある。

なお、2005年1月22日を最後に、新聞紙上およびインターネット上などで一切公表がなされていない。

略史

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参加企業(順不同)

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※4桁の数字は証券コードを表す。

番号 証券コード 企業名 業種
01 1802 大林組 建設業
02 2502 アサヒビール 食料品
03 3382 セブン&アイ・ホールディングス 小売業
04 4063 信越化学工業 化学
05 4452 花王 化学
06 4502 武田薬品工業 医薬品
07 4568 第一三共 医薬品
08 4901 富士フイルムホールディングス 化学
09 5108 ブリヂストン ゴム製品
10 6501 日立製作所 電気機器
11 6702 富士通 電気機器
12 6752 パナソニック 電気機器
13 6758 ソニー 電気機器
14 6762 TDK 電気機器
15 6954 ファナック 電気機器
16 6971 京セラ 電気機器
17 7203 トヨタ自動車 輸送用機器
18 7267 本田技研工業 輸送用機器
19 7751 キヤノン 電気機器
20 7752 リコー 電気機器
21 7912 大日本印刷 その他製品
22 8058 三菱商事 卸売業
23 8306 三菱UFJフィナンシャルグループ 銀行業
24 8316 三井住友フィナンシャルグループ 銀行業
25 8591 オリックス その他金融業
26 8604 野村ホールディングス 証券商品先物
27 9064 ヤマトホールディングス 陸運業
28 9432 日本電信電話 情報・通信業
29 9501 東京電力 電気・ガス業
30 9735 セコム サービス業

脚注

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  1. ^ 内田慎一 (2024年11月28日). “読売新聞の株価指数、投資商品の選択肢増加は望ましい=官房長官”. ロイター通信. https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/RIZWYMJWTJO4XLOAIJCJM6KZXY-2024-11-28/ 2024年12月1日閲覧。 

関連項目

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