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毎日新聞大阪本社

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
毎日新聞社 > 毎日新聞大阪本社
毎日新聞（大阪）
MAINICHI
毎日新聞大阪本社
種類 日刊紙
サイズ ブランケット判
事業者 （株式会社大阪毎日新聞社→）
（株式会社毎日新聞社(初代)→）
（毎日新聞株式会社→）
株式会社毎日新聞社大阪本社
本社 （大阪府大阪市北区堂島1-6-20→）
大阪府大阪市北区梅田3-4-5
代表者 松木健（代表取締役社長）
渡会文化（常務取締役大阪代表）
創刊 1943年（昭和18年）1月1日
前身 大阪日報
（1876年2月20日 - 1882年1月31日）
日本立憲政党新聞
（1882年2月1日 - 1885年8月31日）
大阪日報
（1885年9月1日 - 1888年11月19日）
大阪毎日新聞
（1888年11月20日 - 1942年12月31日）
言語 日本語
価格 1部
【朝刊】150円
【夕刊】50円
月極
【紙版】朝夕刊セット4,300円
統合版3,400円
【毎日小学生新聞とのセット】
各1,250円加算
【紙版＋電子版】各550円加算
ウェブサイト 毎日新聞社公式サイトの会社概要
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毎日新聞大阪本社（まいにちしんぶんおおさかほんしゃ）は、西日本（近畿・北陸・中国・四国。四国以外はそれぞれ一部を除き、かつ三重県の一部地域を含む）向けに毎日新聞を印刷・発行する毎日新聞社の地域本社。1970年代までは本社と本店を大阪に置いてきたが、その後経営悪化とそれに伴う経営改革により本社・本店を東京都千代田区（毎日新聞東京本社）に移転した。

沿革

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1876年（明治9年）2月20日に創刊した『大阪日報』を源流として1888年（明治21年）11月20日に創刊した『大阪毎日新聞』を前身とする。大阪毎日は「大毎」（だいまい）[注 1]の通称で『大阪朝日新聞』（朝日新聞大阪本社の前身）と激しい拡販競争を繰り広げ、1911年に東京の日報社を合併して『東京日日新聞』（東日）を引き継ぎ、東日本を東日、西日本を大毎とその付録紙の『中京毎日』（毎日新聞中部本社の前身）・『西部毎日』（毎日新聞西部本社の前身）が管轄する全国紙体制を確立する。

→詳細は「大阪毎日新聞 § 沿革」、および「東京日日新聞 § 独立・大毎による買収」を参照

1943年（昭和18年）1月1日、東日と全国で題号を統一して現在の『毎日新聞』とする。以降も長らく毎日新聞社の登記上の本店は大阪に置かれ続けており、役員会や株主総会なども大阪本社で行われていた。 1947年（昭和22年）6月6日、昭和天皇が大阪本社に行幸（昭和天皇の戦後巡幸）[1]。 1956年（昭和31年）、毎日大阪会館北館が完成。2年後の1958年（昭和33年）には南館も完成し、大幅増床が成った。

1977年（昭和52年）、東京本社が入居するパレスサイドビルディングの建設費負担が重荷となって毎日新聞社の経営が悪化。毎日新聞社は「新旧分離方式」で経営再建を図り、大阪の本部は「株式会社毎日新聞社」（旧社。後に「株式会社毎日」に社名変更）と改めた上で、負債の整理・清算に専念。新聞・雑誌・書籍といった出版物の発行部門は東京都千代田区に新たに設立した「毎日新聞株式会社」（新社。後に「株式会社毎日新聞社」に社名変更）に移動し、本社機能を名実共に東京へ移した。この際には従業員・社屋・印刷施設などを旧社から新社へ賃借するという形を取って運営し続けたが、1985年に会社の負債が解消したことを受けて、形式上は旧社が新社を吸収合併する形を採って再統合した。この際に旧社は登記上の本店を東京都千代田区に移しているため、現在の大阪本社は登記上の本店ではなく名古屋の中部本社・北九州の西部本社と同様の拠点事業所の一つという扱いになっている。

→詳細は「毎日新聞社 § 沿革」、および「新旧分離 § 新聞社」を参照
→「毎日新聞東京本社 § 歴史」も参照

1992年（平成4年）12月14日、大阪毎日新聞以来70年間使用してきた堂島から西梅田へ本社を移転する。大阪本社は1970年代に大阪市東区（現・中央区）法円坂の現在難波宮跡公園となっている場所に移転する計画があったが、この場所は飛鳥時代から奈良時代にかけて古代日本の首都だった難波京の中心地で、埋蔵文化財調査の結果史跡に指定されることになり、前後して毎日新聞社（初代）の経営悪化もあり計画は中止となった。その後当時の市長西尾正也から旧国鉄梅田貨物駅南コンテナホーム跡地再開発（現・オオサカガーデンシティ）によって発生する土地との等価交換という提案を受け、計画を再開した経緯がある[2]。

→詳細は「難波宮 § 史跡難波宮跡」、および「梅田信号場 § 年表」を参照

大阪毎日新聞の名残としては、毎日新聞GHD・毎日新聞社および関連企業の社員を対象とする職域信組毎日信用組合の本店が現在も大阪本社内にある。また日本初の点字刊行物として1922年から発行を継続している『点字毎日』の編集・制作と、選抜高校野球の運営がどちらも旧大毎時代に立ち上げられた名残から大阪本社で行われている。

大阪本社概要

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毎日新聞大阪本社

拠点・取材網

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近畿・北陸・中国・四国と管轄地域としている。

支局

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おおさか[注 2]、関西空港・大阪南（泉佐野）、京都、学研・宇治、舞鶴、神戸、阪神（尼崎）、姫路、豊岡、淡路（洲本）、奈良、和歌山、田辺、大津、彦根、名張、福井、富山、岡山、倉敷、広島、呉、尾道、福山、鳥取、米子、松江、徳島、高松、松山、高知

新潟県は東京本社、山口県と島根県石見地方は西部本社の管轄となっている。三重県はかつては全域が中部本社の管轄となっていたが、1993年3月1日に伊賀市[注 3]、名張市、熊野市、南牟婁郡御浜町・紀宝町が大阪本社の管轄に移行した[3]。

毎日新聞では北陸地方（福井、石川、富山の3県で新潟を除く）は大阪本社の管轄であるが、他紙では朝日新聞が富山県のみが一時期東京本社の管轄となっていた。読売新聞は福井県のみ大阪本社の管轄とし、あとは東京本社傘下の北陸支社が富山県高岡市の社屋で独自に編集発行を行っている[注 4]。富山・石川の2県は読売新聞と北陸中日新聞、北國新聞・富山新聞、北日本新聞の4グループがしのぎを削っている。

なお、島根県石見地方では2009年までに朝日、読売の発行本社が大阪本社に統一されたが、毎日新聞は、2010年現在も出雲地方と隠岐島など東部は大阪本社、石見地方は西部本社の管轄になっている。

富山県は大阪本社の管轄だったが、輸送コストの高騰に加えて、発行部数の減少などから、2024年9月を持って、販売店を通した宅配、ならびに県内主要駅・コンビニ売店の即売とも販売を取りやめることになった。今後は電子版か、郵送での購読を促す[4]

夕刊発行（セット版）地域

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  • 夕刊は近畿地方2府3県（滋賀県の全域、丹後半島・播磨地方・紀伊半島南部といった山間部など一部除く）のみにて発行しており、近畿地方のカッコ括りの地域・中四国・北陸地方は朝刊単独（統合版）である。[5]
  • 2024年3月8日朝刊で、大津市、姫路市、加古川市、高砂市では同4月[注 5]より夕刊の配布を休止、統合版に移行すると発表した[6]。毎日新聞社では「スマートフォンなどの情報端末の普及や、読者の夕刊に対するニーズの変化を踏まえ、今後は朝刊一本に特化した形で届けることにした」と説明している[7]。

印刷工場

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※毎日岡山工場は、災害時の印刷協定として、産経新聞大阪本社（印刷所・岡山県岡山市・山陽新聞社新聞製作センター、香川県坂出市・メディアプレス瀬戸内・読売新聞大阪本社坂出工場に委託。2016年10月までは、産経新聞印刷の子会社・サンケイ瀬戸内印刷の岡山市の工場で直接印刷していた）と業務提携しており、双方のどちらかが印刷不可能となった時に相互に委託印刷できるようにしている。
※なお、毎日岡山工場は2020年3月16日に行われた臨時取締役会で、同年12月をもって自社工場を閉鎖し、中四国地方向け（鳥取県・島根県・山口県[注 6]を除く）の毎日新聞は高松市の四国新聞系の印刷所「ニュース・フロー高松工場」、スポーツニッポンは岡山市の山陽新聞社新聞製作センターにそれぞれ印刷業務を委託すると発表された。[8]

番組表収録放送局

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読売新聞大阪本社版では2009年3月30日から、産経新聞大阪本社版では2022年4月ごろから、それまでNHK Eテレ（教育テレビ）を左端、NHKテレビ（総合テレビ）をその次に掲載していたものを、順番を入れ替えてNHKテレビを左端、その次にEテレを掲載するようになったが、毎日新聞大阪本社版では現在でもEテレが左端に掲載されるレイアウトになっている（※朝日・読売・産経（大阪本社版）のテレビ欄は民放局に関してはアナログ放送のチャンネル順、日経は、地デジのリモコンキーID順で掲載されている）。

1990年代の一時期、大阪本社版では夕刊、それ以外は朝刊のハーフサイズで掲載される放送局の番組表の下段に、各地域ごとの収録局の電話番号をまとめて掲載していた時期があったが、現在は各放送局ごとに局名カットの下に掲載されている。

大阪版、神戸阪神版

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最終面（テレビ）
中面（ラジオ）※近畿版

兵庫版（神戸阪神を除く）

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最終面（テレビ）
  • 地上波フルサイズ：NHK Eテレ、NHKテレビ、MBSテレビ、ABCテレビ、カンテレ、読売テレビ、サンテレビ、テレビ大阪※京都テレビは非掲載。
中面（ラジオ）
大阪版と同一（近畿版）

京都版

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最終面（テレビ）
  • 地上波フルサイズ：NHK Eテレ、NHKテレビ、MBSテレビ、ABCテレビ、カンテレ、読売テレビ、京都テレビ
  • 地上波ハーフサイズ：テレビ大阪
  • 地上波クォーターサイズ：サンテレビ、奈良テレビ
中面（ラジオ）
大阪版と同一（近畿版）

滋賀版

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最終面（テレビ）
  • 地上波フルサイズ：NHK Eテレ、NHKテレビ、MBSテレビ、ABCテレビ、カンテレ、読売テレビ、びわ湖テレビ
  • 地上波ハーフサイズ：京都テレビ、テレビ大阪
中面（ラジオ）
大阪版と同一（近畿版）

奈良版

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最終面（テレビ）
  • 地上波フルサイズ：NHK Eテレ、NHKテレビ、MBSテレビ、ABCテレビ、カンテレ、読売テレビ
  • 地上波ハーフサイズ：京都テレビ、奈良テレビ、テレビ大阪（但し、京都及び奈良より小さめ）
  • 地上波クォーターサイズ：サンテレビ、テレビ和歌山
中面（ラジオ）
大阪版と同一（近畿版）

和歌山版

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最終面（テレビ）
  • 地上波フルサイズ：NHK Eテレ、NHKテレビ、MBSテレビ、ABCテレビ、カンテレ、読売テレビ
  • 地上波ハーフサイズ：テレビ和歌山、テレビ大阪、サンテレビ、奈良テレビ
中面（ラジオ）
大阪版と同一（近畿版）

三重県伊賀版

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最終面（テレビ）
中面（テレビ）
  • 地上波ハーフサイズ：NHKテレビ中部、NHK Eテレ中部
※伊賀地方で販売されている伊賀版のNHK総合・Eテレは最終面では大阪基準の番組表を掲載しているが、三重県が津放送局（総合）、名古屋放送局（Eテレ）のエリアであるのに配慮して中面（第2テレビ欄）に総合・Eテレの名古屋基準の番組表を掲載している。
中面（ラジオ）
  • 中波ハーフサイズ：NHK第1、NHK第2、MBS エムラジ、ABC 朝日、WBS 和歌山、KBS 京都
  • FMハーフサイズ：NHK-FM、FM三重、αSTATION、ZIP-FM、e-radio、FM802、FM大阪
  • 中波 1/4サイズ：OBC 大阪、CRK 関西、CBC 中部日本、TOKAI RADIO、ぎふチャン
  • FM 1/4サイズ：FM CO・CO・LO

富山・石川・福井版 （2024年4月2日から北陸3県共通）

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最終面（テレビ）
中面（ラジオ）
  • 中波ハーフサイズ：NHK第1、NHK第2、KNB 北日本、MRO 北陸、FBC 福井、KBS 京都、MBS エムラジ、ABC 朝日
  • FMハーフサイズ：NHK-FM、FMとやま、FM石川、FM福井、αSTATION、FM802、FM大阪
  • 中波 1/4サイズ：OBC 大阪、CRK 関西、CBC 中部日本、TOKAI RADIO、ぎふチャン
  • FM 1/4サイズ：e-radio

鳥取版

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最終面（テレビ）

島根版

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最終面（テレビ）
  • 地上波フルサイズ：NHK Eテレ、NHKテレビ、BSSテレビ、日本海テレビ、TSKさんいん中央、広島ホームテレビ、TSCテレビせとうち、サンテレビ

岡山版

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最終面（テレビ）

広島版

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最終面（テレビ）
  • 地上波フルサイズ：NHK Eテレ、NHKテレビ、RCCテレビ、広島テレビ、広島ホームテレビ、TSS
  • 地上波ハーフサイズ：RSKテレビ、OHKテレビ
  • 地上波クォーターサイズ：あいテレビ、南海テレビ、瀬戸内海テレビ、TSCテレビせとうち
中面（ラジオ）

香川版

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最終面（テレビ）
  • 地上波フルサイズ：NHK Eテレ、NHKテレビ、西日本テレビ、瀬戸内海テレビ、RSKテレビ、OHKテレビ、TSCテレビせとうち
  • 地上波ハーフサイズ：サンテレビ、南海テレビ

愛媛東版

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最終面（テレビ）
  • 地上波フルサイズ：NHK Eテレ、NHKテレビ、あいテレビ、南海テレビ、テレビ愛媛、愛媛朝日テレビ
  • 地上波ハーフサイズ以下：RSKテレビ、TSCテレビせとうち、西日本テレビ、瀬戸内海テレビ、OHKテレビ、RCCテレビ

各版共通

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最終面（テレビ）
※東京・北海道・中部版とは異なり、NHKのBSは一番右端1列に2局を掲載（大阪版、神戸阪神版はその隣がサン・京都）、在京キー系BSは地デジ番組表の下段右側にまとめて掲載している。
中面（テレビ）
※TBSチャンネル2、TBSニュースバードは未収録。
※以前はDlife、BSアニマックス、ムービープラスが掲載されていたが、閉局や新規開局の都合で置き換えられた。
※2011年7月23日までは民放系BS番組欄があり、3月まではNHKハイビジョンチャンネルが掲載されていたが、NHKのBS2チャンネル再編に伴いその箇所はBSの見どころに変更された。
※スターチャンネルが再編された2024年6月1日から放送大学テレビとラジオが ハーフサイズに変更された。
中面（ラジオ）

夕刊

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最終面（テレビ）
  • 地上波フルサイズ：NHK Eテレ、NHKテレビ、MBSテレビ、ABCテレビ、カンテレ、読売テレビ
  • 地上波ハーフサイズ：テレビ大阪、サンテレビ、京都テレビ
  • BSハーフサイズ：NHK BS、NHK BSプレミアム4K、WOWOWプライム
  • 地上波1/4サイズ：奈良テレビ、びわ湖テレビ、テレビ和歌山
中面（テレビ）
  • BS1/3サイズ：BS日テレ、BS朝日、BS-TBS、BSテレ東、BSフジ、スターチャンネル、BS11 イレブン、BS12トゥエルビ
中面（ラジオ）
  • AM1/3サイズ：NHK第1、NHK第2、MBS エムラジ、ABC 朝日、OBC 大阪、CRK 関西、KBS 京都、WBS 和歌山
  • FM1/3サイズ：NHK-FM、FM802、FM大阪、α-STATION、Kiss-FM、e-radio、FM CO・CO・LO

週間番組表

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近畿版

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  • フルサイズ：NHK Eテレ、NHKテレビ、MBSテレビ、ABCテレビ、カンテレ、読売テレビ、テレビ大阪
  • 2/3サイズ：NHK BS、NHK BSプレミアム4K、
  • 1/3サイズ：サンテレビ、京都テレビ、BS日テレ、BS朝日、BS-TBS、BSテレ東、BSフジ、WOWOWプライム、BS11 イレブン

脚注

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[脚注の使い方]

注釈

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  1. ^ 戦後に毎日新聞社が保有したプロ野球チーム大毎オリオンズの大毎は、大映毎日の略で、旧大阪毎日新聞とは関係がない。
    →詳細は「大映 § 1950年代」、および「千葉ロッテマリーンズ § 毎日時代」を参照
  2. ^ 大阪本社内に社会部とは別に設置。東京本社内の「とうきょう支局」、中部本社内の「なごや支局（現在の名古屋本部）」や、産経新聞大阪本社の梅田オフィスに大阪総局を設置しているのと同じく、その府県版の編集を担当する。
  3. ^ 移行当時は上野市・阿山郡伊賀町・島ヶ原村・阿山町・大山田村・名賀郡青山町
  4. ^ 朝日の場合は輸送事情により1989年9月から2011年3月まで東京本社版が発行されていたが、金沢市の中日新聞社の工場で石川・富山版の現地印刷開始に伴い約22年ぶりに大阪管轄に戻した。また読売の場合は同社社主であった正力松太郎が高岡近郊出身であったことによるもの。
  5. ^ 3月31日は日曜日で定例の休刊であるため、実質3月30日で夕刊休止となる
  6. ^ これらの地域は従来通り、鳥取県全域、島根県の大半の地域と隠岐島は摂津工場から、島根県西部のごく一部、山口県全域は毎日新聞西部本社が運営する毎日新聞九州センターの北九州市にある工場からの直送を継続。

出典

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  1. ^ 原武史『昭和天皇御召列車全記録』新潮社、2016年9月30日、93頁。ISBN 978-4-10-320523-4。 
  2. ^ 『「毎日」の3世紀 : 新聞が見つめた激流130年 下巻』毎日新聞社、2002年、740頁。 
  3. ^ 『「毎日」の3世紀 : 新聞が見つめた激流130年 別巻』毎日新聞社、2002年、28,734頁。 
  4. ^ 毎日新聞社 9月末で富山県内配送を休止 全国初 - 北日本放送
  5. ^ よくあるご質問
  6. ^ 大津で夕刊発行休止　来月1日から　／滋賀（毎日新聞）・姫路、加古川、高砂で夕刊休止　来月1日から　／兵庫（毎日新聞）・大津と兵庫一部で夕刊休止　毎日新聞、4月1日から（共同通信社）
  7. ^ 毎日新聞と産経新聞の夕刊 ３月末で滋賀県内での配達を休止（NHK大津）
  8. ^ a b 弊社工場操業停止の社員説明会を行いました。（2020年4月1日・毎日新聞中四国印刷）・毎日、四国新聞に印刷委託　スポニチは山陽に―中四国６県（2020年3月18日・時事通信社）

関連項目

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本社
支社・本部
現在の刊行物
過去の刊行物
系列新聞社
関連放送局
広告関連
不動産関連
スポーツ関連
歴史・事件
関連人物
関連項目
脚注
カテゴリ カテゴリ
地上波 28局
BSデジタル
CSチャンネル1
旧加盟局
関連新聞・スポーツ新聞社9
関連項目
脚注
梅田
ハービスOSAKA
西梅田
中津
堂島・福島
中之島
解体済
関連項目

座標: 北緯34度41分53.9秒 東経135度29分26.9秒 / 北緯34.698306度 東経135.490806度 / 34.698306; 135.490806

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