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KSBK

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

KSBKは、かつて琉球放送アメリカ合衆国統治下1955年に開始した英語放送[1]1972年の本土復帰後にJOROと改称したが、翌1973年に廃止となった。

沿革

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  • 1950年代前半、米軍の公式な放送局であったFEN(Far East NetworkAFNの前身)の内容に飽き足らなかった米軍関係者の間で、民間放送局の開設を求める動きが起き、琉球放送 (RBC) が協力することとなる[2]
  • 1955年9月1日 - 米軍関係者向けのラジオ英語放送として、放送開始[1]。中波 880KC(後のKHz) による放送であった[2]。琉球放送にとって、アメリカ統治下の沖縄を含む日本の民間放送局としては初の同一放送局による1局2波体制となる[注 1]
  • 1972年の本土復帰後にJOROと改称した。
  • 1973年10月31日の夜に最後の放送が行われ、11月1日午前0時0分1秒に放送が終了した[2]と同時に、琉球放送での1局2波体制が終了した[注 2]。なお、廃止後も沖縄タイムスには11月2日まで[3]琉球新報には11月8日まで[4]番組表が掲載され続けたままとなっていた。また、本土復帰後に付けられたコールサインのJOROは、英語放送廃止当日に、すでに中継局として存在した平良市(現・宮古島市)の宮古中継局(AM1150→1152kHz)に割り当てられたが、2005年4月1日に中波混信による難聴取対策として伊良部FM中継局(82.7MHz)と多良間FM中継局(82.2MHz)を開局、1ヶ月間のAM・FMサイマル放送を経て5月2日でAM放送を廃局すると同時にコールサインも返上した。

放送内容の特徴

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ニュース素材は、APUPIの通信記事を使う一方で[5]、沖縄ローカルのニュースも英語で取り上げていた。

また、民間放送として、自由な放送を行い、放送する音楽もよりロック色が強く、沖縄のミュージシャンにも大きな影響を与えたとされる。

純然たる現地資本だけでアメリカ人を雇用し、アメリカ本土の主要レコード会社と契約を結び、毎週の新譜を空輸していた。また、毎時放送されているニュースはAPUPIのニュースをテレタイプで直接受信していた。[6]

DJのひとりであったアート・ベル英語版は、KSBKで116時間15分連続のマラソン放送を行い、当時のギネス記録を樹立した[7]

スタッフ

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  • オスカー・ルリヤ
  • ダン・ホフマン
  • ジェイ・フィールド
  • ロッキー・ストーン
  • ケイ・タガート(女性アナウンサー)
  • マイク・マンデル
  • ヴィック・クイック

[6]

脚注

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注釈

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  1. ^ ただし、純粋な日本本土における1局2波体制は、日本短波放送(現・日経ラジオ社、愛称:ラジオNIKKEI)が1963年に第2放送を開始したことから、これも日本初の民放1局2波体制だと捉えている。ちなみに、当時の郵政省(現・総務省)としては、日本国内での同一波1局2波体制は日本の放送法に伴うのと共に同業他社との競争力低下を招く恐れがあるとして電波特性のある短波放送を用いた全国放送を除き認められず、当初日本復帰の段階で廃局する予定だったが、聴取者保護のため日本復帰後の暫定処置として放送免許期限の1973年10月末まで特例で認められた。ちなみに、日本短波放送が1局2波として認められたのは、民放唯一の全国放送でかつ短波という電波特性である。その後21世紀に入り、ラジオ離れによる経営悪化を受け、2010年にはマスメディア集中排除原則緩和対策として1局2波が認められるようになった。現在はラジオNIKKEIのほか、FM802(「802」と「FM COCOLO」を運営)が1局2波体制で放送している。
  2. ^ 郵政省の指導に基づき1局1波を戻すよう指示され、放送免許満了と同時に廃止した。

出典

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  1. ^ a b 大城由希江. “琉球列島米国民政府メディア調査資料の紹介” (PDF). 沖縄県. 2018年11月24日閲覧。 - <表1> 戦後沖縄各メディアの設立状況
  2. ^ a b c History”. KSBK-AM RADIO OKINAWA (2010年1月26日). 2018年11月24日閲覧。
  3. ^ 1973年11月2日沖縄タイムス12面、同年11月3日沖縄タイムス12面
  4. ^ 1973年11月8日琉球新報10面、同年11月9日琉球新報12面)
  5. ^ No.8 高良さんのハム活動(1)”. アイコム. 2018年11月24日閲覧。
  6. ^ a b 1959年10月1日琉球放送『開局5周年記念 琉球放送』誌
  7. ^ Art Bell”. Coast to Coast AM/Premiere Networks Inc.. 2018年11月24日閲覧。

外部リンク

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