サン・クロレラ
（サンクロレラから転送）
 サン・クロレラ本社 | |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | 非上場 |
| 本社所在地 |
 日本〒600-8177 京都府京都市下京区烏丸通五条下る大坂町369番地 |
| 設立 | 1969年12月 |
| 業種 | 食料品 |
| 法人番号 | 4130001017415 |
| 事業内容 | 健康食品の開発・製造・販売、輸出入等 |
| 代表者 | 代表取締役社長 中山 太 |
| 資本金 | 1億円 |
| 決算期 | 3月20日 |
| 外部リンク | https://www.sunchlorella.co.jp/ |
サン・クロレラは、日本の健康食品メーカーである。京都府京都市下京区に本社を構える。
創業者・中山秀雄は戦後、京都市で起業家として活動したが、兵役についていたことからその無理がたたり病気にかかり、治療に専念。その中でクロレラと出会い、治癒した体験を生かし、クロレラの健康法研究に尽力する。1969年中山がこの会社の前身となる「平安クロレラ・ジェフシー」を設立。当初は地元での店頭販売のみだったが、その後通信販売事業に移行。更に海外にも普及し、日本に23箇所、海外21拠点（2020年3月現在）のネットワークを結ぶようになる。
企業沿革
[編集]- 1969年12月 平安クロレラ・ジェフシー設立
- 1971年7月 クロレラ・サンに社名変更
- 1974年3月 京都市下京区に第1サン・クロレラビル建設
- 1976年11月 サン・クロレラA発売しベストセラーに
- 1980年2月 サン・クロレラ（第1期）に社名変更
- 1981年12月 クロレラ細胞膜破砕法が特許認定
- 1986年1月 インターナショナル薬効食品開発に社名変更
- 1989年9月に夢、11月にサン・クロレラ（第2期）がそれぞれ国内販売会社として設立
- 1994年7月 クロレラ細胞膜破砕法がアメリカ合衆国の特許認定
- 1999年6月 販売会社・サン・クロレラ販売設立
- 1999年12月 社名をサン・クロレラ（第3期）に変更
- 2000年1月 中山秀雄没
- 2000年8月 日本ゴルフツアー機構公認大会「サン・クロレラクラシック」開催。冠協賛社となる（2012年まで）
- 2001年1月 細胞破裂によるクロレラ細胞壁破砕法が日本の特許を受ける
- 2001年5月 現本社ビル竣工(京都 烏丸五条)
- 2004年3月 サン・クロレラUSA新社屋建設(アメリカ ロサンゼルス)
- 2006年3月 サン・クロレラ上海 法人設立
- 2006年10月 サン・クロレラロンドン 支店設立
- 2013年3月 サン・クロレラUSA 30周年
- 2019年12月 サン・クロレラ 50周年
- 2023年3月 当社代表取締役社長・中山太が男子プロバスケットボールリーグ・B.LEAGUE所属の滋賀レイクスターズの運営会社の筆頭株主であるマイネットの株式の殆どを買収し、4月1日から滋賀レイクスターズの筆頭株主となる。
関連会社
[編集]- サン・クロレラジャパン株式会社
- 株式会社 クロレランド
訴訟
[編集]2014年1月17日にNPO法人・京都消費者契約ネットワークがサン・クロレラの関連会社であるサン・クロレラ販売を、新聞折り込み広告の配布差し止めを求め京都地裁に提訴した[1]。2015年1月21日、京都地方裁判所は「広告として許容される誇張の限度を大きく超える」として、サン・クロレラ販売に表示と広告配布の差し止めを命じた[2]。同月23日、サン・クロレラ販売は判決を不服として大阪高裁に控訴した[3]。2016年2月25日、消費者団体「京都消費者ネットワーク」がサン・クロレラ販売に広告差し止めを求めた訴訟の控訴審判決で、大阪高裁は差し止めを命じた一審・京都地裁判決を取り消し、請求を棄却した。[4]
脚注
[編集]- ^ 京都・消費者団体:「効能宣伝は違法」健康食品会社を提訴 毎日新聞 2013年1月17日
- ^ “クロレラ広告「誇張限度大きく超える」―京都地裁 販売会社に差し止め命令”. 健康百科（メディカルトリビューン）. (2015年1月22日) 2015年1月28日閲覧。
- ^ サン・クロレラ販売が控訴 広告差し止め訴訟 日本経済新聞 2015年1月23日
- ^ クロレラ側が逆転勝訴 広告差し止め認めず 大阪高裁 日本経済新聞 2016年2月25日]
関連項目
[編集]- サン・クロレラクラシック
- 滋賀レイクスターズ - かつてユニフォームスポンサーを務めていた。
- 阪神甲子園球場 - 2020年までライトスタンド上段に看板広告を掲示していた。
- 東海大学男子バスケットボール部シーガルス
外部リンク
[編集]
 | この項目は、企業に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（ウィキプロジェクト 経済）。 |