コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

ゴム引布製起伏堰

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
バルーンダムから転送)
ゴム引布製起伏堰
福島県南川放水路
袋体カットモデル
鉄板で補強し、外枠からワイヤーで固定することで起立状態を再現している。
山形県最上川さみだれ大堰
ゴム引布断面(上が外側面で、下が内側面である)
ゴム袋体支持式鋼製起伏堰
長野県犀川白鳥湖
旧来の鋼製起伏堰
高知県・長沢取水ダム)

ゴム引布製起伏堰(ゴムひきぬのせいきふくぜき)は、ゴム引布製のチューブ空気を注入・排出することで起伏させるゴム堰、ラバーダム(日本自動機工の商標登録製品)、バルーンダム、ファブリダム(住友電気工業の登録商標)ともいう。

概要

[編集]

水をせき止める目的でに建設される堰のうち、水門(ゲート)などの可動部分を持つものを可動堰といい、持たないものを固定堰という[1]。可動堰のうち、ゲートが上下動するのではなく起伏するものを起伏堰といい[2][3]、ゲートを起こした状態(「起立」という)で水をせき止めておき、洪水などで増水した際に倒して(「倒伏」という)放流するものである[4][5][6]。起伏堰のうち、の形をしたゴム引布製のを用いるものがゴム引布製起伏堰である[7]アメリカ合衆国ロサンゼルス市水道電力局英語版のノーマン・インバートソン(Norman Imbertson)が1956年に考案したもので[8]日本では1964年、日本自動機工(当時、日本自動ダム)が東京都多摩土地改良区管内、平井川に第一号のラバーダムを設置した。初導入が始まり、1993年には2,400もの施工例を数えるまでになった[9]。設置の目的としては灌漑高潮に対する防潮堤レクリエーションなどが挙げられる[9]

ゴム引布製起伏堰の実体とも言えるゴム引布製のチューブは、専門的には「袋体」といい、その断面は形をしている[9]。これに空気や水を送り込んだり、排出したりすることで起伏させる[9]。操作に必要な機械はブロワーポンプといったものだけで済み、倒伏動作に限っては動力をまったく必要としない[10]。設置やメンテナンスに必要な手間やコストが安いのが特長である[9]

チューブの寿命素材の耐久性や実際の運用実績からみて、少なくとも30間以上といわれる[11]。川を流れる程度なら摩耗は少ないが、大きめのなどに対してはゴムを厚くしたり、素材を特殊な配合のゴムとしたり、クッションを配置するなどの工夫で対処する必要がある[12]

この形式の欠点として、倒伏させる過程で「Vノッチ現象」が発生することが挙げられる[6]。これは倒伏させる過程でチューブの高さが均一でなくなり、ある1点だけがアルファベットVの字形につぶれた状態となってしまうもの[6]である。こうなると放流水が一極に集中し、放流量が過大となるため、護岸および護床の検討の際に考慮に入れる必要がある[6]。なお、これは空気で起伏するもの特有の問題である[6]

ゴム引布製起伏堰と鋼製起伏堰とを折衷したもの[7]ゴム袋体支持式鋼製起伏堰であり、SR合成起伏堰、略してSR堰、あるいはハイブリッド起伏堰ともいう。

採用例

[編集]

河川設置

[編集]

その他

[編集]

2012年ハリケーン・サンディ来襲を前に、ウエストサイド・ヤードの浸水対策として設置されたもの。

脚注

[編集]
  1. ^ 土木学会 1999, p. 680.
  2. ^ 土木学会 1999, p. 250.
  3. ^ 農業土木学会 2000, p. 373.
  4. ^ 土木学会 1999, p. 431.
  5. ^ 高橋ほか 2009, p. 500.
  6. ^ a b c d e 農業土木学会 2000, p. 403.
  7. ^ a b 高橋ほか 2009, p. 275.
  8. ^ The rubber revolution”. International Water Power & Dam Construction (1998年9月10日). 2016年2月28日閲覧。
  9. ^ a b c d e 農業土木学会 2000, p. 402.
  10. ^ 農業土木学会 2000, pp. 402–403.
  11. ^ 農業土木学会 2000, p. 404.
  12. ^ 農業土木学会 2000, pp. 403–404.

参考文献

[編集]
  • 高橋裕、岩屋隆夫、沖大幹、島谷幸宏、寶馨、玉井信行、野々村邦夫、藤芳素生 編『川の百科事典』丸善、2009年1月20日。ISBN 978-4-621-08041-2 
  • 土木学会 編『土木用語大辞典』技報堂出版、1999年2月。ISBN 4-7655-1004-2 
  • 農業土木学会 編『農業土木ハンドブック』 本編、農業土木学会、2000年7月31日。ISBN 4-88980-094-8 

関連項目

[編集]

外部リンク

[編集]