ミライト
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| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 |
東証1部(現 プライム) 1943 2010年9月28日上場廃止 |
| 本社所在地 |
 日本〒135-8112 東京都江東区豊洲五丁目6番36号 |
| 設立 | 1944年（昭和19年）12月21日 |
| 業種 | 建設業 |
| 法人番号 | 2010601040251 |
| 事業内容 |
NTTネットワークエンジニアリング事業 モバイルネットワークソリューション事業 総合設備エンジニアリング事業 ITソリューション事業 |
| 代表者 | 代表取締役社長 中山俊樹 |
| 資本金 | 56億1091万円 |
| 従業員数 | 3,710名（連結:14,006名）（2022年3月31日現在） |
| 決算期 | 3月31日 |
| 主要株主 | ミライト・ホールディングス 100% |
| 主要子会社 |
東邦建（株） 100% 大明ネクスト（株） 100% 大明通産（株） 100% |
| 外部リンク | http://www.mrt.mirait.co.jp/ |
東京都江東区に本社を置く大手通信建設会社。NTTグループやKDDI等の通信事業者向けの電気・通信基盤構築を手がけている。 2022年7月1日、同グループのミライト・ホールディングス、ミライト、ミライト・テクノロジーズが合併し現在はミライト・ワンとなった。
主力製品・事業
[編集]- モバイルネットワークソリューション - 「移動通信のDAIMEI」の信頼と実績のもとに的確なソリューションを提供。
- 携帯電話（3G/4G/5G）・PHS・WIMAX
- IMCS（ビル内携帯電話システム）
- モバイルマルチメディア
- 鉄塔建設・電気設備
- 衛星モバイル放送
- ITソリューション - ビジネス環境の生産性向上・TCO削減に寄与する最適なIT関連ソリューション等を提案。
- PBX構築
- ネットワーク構築
- システム構築
- ソフトウェア開発
- 保守サービス
- 各種パッケージサービス
- NTTネットワークエンジニアリング - “光”ブロードバンド・インフラを、膨大なノウハウと実績で構築。
- デジタル交換機・ATM交換機
- 伝送装置・WDM・光ファイバーケーブル
- ADSL・RSBM・FTTH・FWA
- データセンタ
- CATV
- 電力系
- 総合設備エンジニアリング - 人間と情報と環境が融合する豊かな未来社会の建設に貢献。
- 基盤設備構築・情報BOX
- 建築工事全般・電気設備工事
- エネルギー関連問題・コジェネレーション設備
- 環境設備（太陽光発電/風力発電）・環境型無機塗料
- 道路工事・水道工事
主要事業所
[編集]支店
[編集]- 全国24箇所
沿革
[編集]- 1944年（昭和19年）- 設立。
- 1946年（昭和21年）- 大明電話工業株式会社を創業。
- 1961年（昭和36年）10月2日 - 東京証券取引所市場第2部に上場。
- 1974年（昭和49年）- 東京証券取引所市場第1部へ指定替え。
- 1984年（昭和59年）- 大明電設工業株式会社と合併。
- 1991年（平成3年）- 日本電信電話株式会社より「電気通信設備総合工事参加資格」「構内交換設備工事参加資格」の認定を受ける。
- 1995年（平成7年）- 鈴電株式会社と合併。大明株式会社に商号変更。
- 1996年（平成8年）- 創業50周年を迎える。
- 1998年（平成10年）- ISO9001認証取得（全店・全部門）。
- 1999年（平成11年）- 東邦建株式会社を子会社化。ISO14001認証取得（千葉支店）。
- 2001年（平成13年）- OHSAS18001認証取得。
- 2002年（平成14年）- ISO14001認証取得（関西支店）。
- 2005年（平成17年）- グループ企業行動憲章を制定。ISMS認証取得（ITソリューション事業本部・経営管理本部）。
- 2006年（平成18年）- 創業60周年を迎える。統合マネジメントシステム認証取得（全社 全部門）。
- 2010年（平成22年）10月1日 - コミューチュア、東電通との3社で共同持株会社ミライト・ホールディングス設立。大明はミライト・ホールディングスの完全子会社となる。
- 2012年（平成24年）10月1日 - 東電通を吸収合併し、現商号に変更。
- 2022年 (令和4年）7月1日 - 親会社の株式会社ミライト・ホールディングス（現：ミライト・ワン）に吸収合併され解散。
グループ会社
[編集]- 株式会社エムズフロンティア
- 大明テクノ株式会社
- 東邦建株式会社
- 明成通信株式会社
- 大明エンジニアリング株式会社
- 大明ネットワーク株式会社
- 大明通産株式会社
- 新光電機株式会社
- 大明ビジネスメイト株式会社
- 株式会社IPテクノサービス
- 國興システムズ株式会社
外部リンク
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