利用者:Pepepenumbra/sandbox

夜泣き　母乳栄養　離乳食　育児　三歳児神話　家族社会学　ワンオペ育児　十代の出産　家父長制

Satyamev Jayate (talk show)

Sonam Kapoor　シュリデヴィ

LGBT parenting

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1996年、大学のダンスサークル（明星大学ダンス愛好会DASH）に入って2年目の冬に、サークル仲間の宮川一彦と共にDAZZLEを結成^[1]^[2]。当時から「プロダンサー」になることを考えていたわけではなかったが、就職せずにダンスを続ける中で、5度目の挑戦となったストリートダンスコンテスト『JAPAN DANCE DELIGHT』vol.8（2001年）で準優勝したことをきっかけに、ダンサーの道を歩むことに^[1]。それまで審査員から酷評され続けていたダンスが、その年の外国人審査員から「君たちのダンスは新しくていい。そのままいけ」と評価されたことが自信を深める契機になったという^[3]。同時期に関東大学学生ダンス連盟Σの公演の振付も担当している^[1]。2007年にはDAZZLEとしての第1回単独公演を実現。

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ワンオペ育児とは、一人で家事、育児の全てをこなさなければならない状態を指す言葉である。これに仕事を含むかどうかは使われる文脈によって異なる。対象は母親1人を指す場合がほとんどである。｢ワンオペ｣とは｢ワンオペレーション｣の略で、元々はコンビニエンスストアや飲食店で行われていた1人勤務のことを指して使われていた。1人で全てをこなす過酷な状況から、それを行っていた企業がブラック企業だとして社会問題となった。こうしたブラック企業の「1人で全てをこなす」状況と近いことから、インターネットを中心にこの言葉が使用されるようになった。

なお、この言葉自体が日本で生まれたものであることから、以下は断りのない限り日本国内における状況を前提として記述する。国外における記述は「各国の状況」の項にまとめる。

歴史

用語としての歴史

日本では以前から、母子の過度な密着状態を表す「母子カプセル^[4]」、孤立した中で母親が子を育てている状態をいう「孤育て^[5]（孤独な子育て）」などの言葉があった。2010年代に入ってSNSが普及したことにより、ほぼひとりで育児をする親、特に母親たちがTwitterなどを通して繋がり始め、「ワンオペ育児」という言葉を使って家事育児に関する重い負担や孤独感について語り合うようになった^[6]。すなわち、当初は当事者による用語として使われ始めた。「ワンオペ育児」という言葉がインターネット上で使われ始めたのは、2014年ごろからである^{[注 1]}。

主要メディア上では、2016年ごろからこの言葉が使われ始めた。最初期の例として『日経テレコン』誌が2016年6月の朝刊「ワンオペ育児（WORD）」という用語解説記事で「飲食店などで深夜時間帯に１人で勤務するワンオペ（ワンオペレーション）が語源で、最近は妻（あるいは夫）が１人で育児を担う状況を指す」として紹介しているほか、『Aera』誌は同年8月22日の「子育て職場の"冷"視線にワンオペ育児："二人目の壁"をどう乗り越える？」という記事で取り上げている。まとまった量の論考としては毎日新聞『経済プレミア』連載「育児サバイバル」の2016年9月16日の記事「高熱でも休めない“ワンオペ”育児ママの過酷な毎日」で藤田結子・明治大商学部教授によりワンオペ育児が紹介されている。その後も相次いでメディアに取り上げられたことで、2017年には「ワンオペ育児」という言葉が『ユーキャン新語・流行語大賞』にノミネートされる。

実態としての歴史

2010年代に生まれた「ワンオペ育児」という用語が指し示すような状況自体は以前から存在し、学術的にも社会的にも問題視され、多く取り上げられてきた。

・孤立した育児の辛さの語りは1990年には見られる^[7]^[8]^[9] ・1980年代半ば以降、男女雇用機会均等法の制定（1985年）、育児休業法の施行（1992年）、男女共同参画社会基本法の成立（1999年）と、「固定的な男女の分業体制の見直しと、育児と仕事の両立支援」が国家政策的課題として浮上するようになる^[10]。1990年代末には当時の厚生省が少子化対策の一環として「育児をしない男を、父とは呼ばない」キャンペーンを実施した^[11]。「父親の育児する権利」主張の先駆けとなった「女も男も育児時間を！連絡会（育時連）^[12]」の活動をはじめとする社会運動の動きも活発化する。こうした社会全体のジェンダー平等への関心の高まりと呼応するように「父親の育児参加」言説はメディア言説に頻繁に登場するようになる。1990年代の育児雑誌は、育児に「協力する」父親から、「夫婦二人で子育て」というパートナーシップ的協同育児が主流となり、「新しい父親」像がメディアにおいても広がりを見せる^[10]。1990年代半ばには夫婦共働き世帯が「専業主婦世帯」を上回る一方で、男性の育児休業取得率の低さや長時間労働の常態化といった状況は依然残り、理想像と現実との乖離が大きい状態が続く^[10]^[13]。

現状

統計による傾向把握

ワンオペ育児の定量的な定義はなく、個々に様々なケースが想定されるが、家庭における家事・育児は誰が何をどの程度担っているのか、ということについては定量的な調査によって大まかな傾向を把握することができる。これらの統計を見ると、妻すなわち子の母親が、夫すなわち子の父親と比べて、家事・育児を大幅に大きい割合で負担していることがわかる。この傾向が共働きの世帯であっても同様であることは、ワンオペ育児が専ら妻（母親）によって担われているという言説やイメージを裏付けている。

家事・育児を担っている時間

６歳未満の子供を持つ夫・妻の家事関連時間（週全体平均）^[14]
	夫		妻
	1996年	2016年	1996年	2016年
家事関連	38分	1時間23分	7時間38分	7時間34分
うち家事	5分	17分	4時間8分	3時間7分
育児	18分	49分	2時間43分	3時間45分

総務省が5年ごとに実施している「社会生活基本調査」によると、2016年10月20日現在で、６歳未満の子供を持つ夫婦の「家事関連時間」（家事、育児、介護・看護、買い物の合計）は、週全体の曜日別結果を加重平均した一日当たりの時間にして、妻（母親）が7時間34分、夫（父親）が1時間23分となっている^[14]^[15]。1996年の調査結果との比較では、妻の「家事関連時間」は4分減、夫は45分増である。内訳を見ると、妻は家事3時間7分、育児3時間45分、介護・看護6分、買い物36分、夫は家事17分、育児49分、介護・看護１分、買い物16分となっている^[14]^[15]。また、子供を持つ世帯のうち共働き世帯の場合の数値を見ると、妻の「家事関連時間」は妻が4時間54分（うち家事3時間16分、育児56分）、夫は46分（うち家事15分、育児16分）である^[14]。

子供を持つ夫・妻の仕事および家事関連時間（共働きか否か、週全体平均）^[14]
		共働き世帯^{[注 2]}		専業主婦世帯^{[注 3]}		親のいる共働き世帯^{[注 4]}
		1996年	2016年	1996年	2016年	2016年
夫	仕事等^{[注 5]}	8時間14分	8時間31分	8時間12分	8時間16分	8時間47分
	家事関連	20分	46分	27分	50分	32分
	うち家事	7分	15分	5分	10分	8分
	育児	3分	16分	8分	21分	10分
妻	仕事等	4時間55分	4時間44分	3分	6分	5時間28分
	家事関連	4時間33分	4時間54分	7時間30分	7時間56分	4時間48分
	うち家事	3時間35分	3時間16分	5時間2分	4時間35分	2時間58分
	育児	19分	56分	1時間30分	2時間24分	51分

上記調査結果を見ると、共働きか否かにかかわらず、夫と比べて妻の「家事関連時間」が大幅に大きくなっていることがわかる。夫は「仕事等」の時間が一貫して長いが、共働き世帯において「仕事等」と「家事関連時間」の合計を比較すると妻の方が長くなっている。一方で、テレビや趣味・娯楽、スポーツなど「一般に「余暇活動」と呼ばれるもの」を集計した「3次活動^{[注 6]}」の時間を見てみると、子供を持つ共働き世帯の夫が4時間43分、妻が4時間22分、子供を6歳未満に限定した場合は、夫が3時間45分、妻が3時間16分である^[14]。3次活動の時間はいずれも夫の方が多く、特に「テレビ・ラジオ・新聞・雑誌」「休養・くつろぎ」「趣味・娯楽」の各項目において差が見られた。

また、「共働きの夫婦、子供と両親」（3世代）で構成される世帯を見てみると、「共働きの夫婦と子供」の世帯と比べてほとんど差が生じていないことがわかる。単純に家事の全体量が増えている可能性はあるが、このことは核家族でない場合も妻（母親）に家事・育児が集中している可能性があることを示唆している。

担っている家事・育児の内容

日本労働組合総連合会（連合）が2020年に行った「男性の育児等家庭的責任に関する意識調査」では、未就学の子どもがいる全国の20-59歳の働く人1,000名（男性500名、女性500名）から得た回答において、仕事がある日に行っている育児を男女別に見ると下表の通りであった。育児では男性の実践率が最も高かった「子どものお風呂」でも、実践率は48.4%と半数以下にとどまっており、家事・育児ともに女性の実践率上位の項目との数値差が大きくなっている^[16]^{[注 7]}^{[注 8]}。なお、男性の育児におけるこの結果は、首都圏の未就学の子どもを持つ20-49歳の父親を対象としたベネッセ次世代教育研究所の調査とも概ね一致する^[17]^{[注 9]}。なお、新型コロナウイルス感染拡大によって保育園・幼稚園が休園となっていた際の日中の育児主体については、男性は「配偶者・パートナー」が84.5%で最も多かったのに対し、女性は「自分」（79.1%）が最も多いという結果であった。その場合の対応方法として、男性は「在宅勤務を行った」が45.0%（女性は21.8%）、女性は「欠勤して対応した」が18.3%（男性は6.3%）でそれぞれ最多であった^[16]。

仕事がある日に行っている家事（男女別）^[16]
男性		女性
家事内容	実践率	家事内容	実践率
ゴミを出す	58.8%	朝食の用意	82.6%
ゴミをまとめる	41.6%	夕食の用意	82.4%
お風呂の掃除	34.4%	洗濯機を回す	79.6%
夕食の食器洗い	32.2%	夕食の片付け	79.0%
洗濯物を干す	32.0%	洗濯物の片付け	78.0%
洗濯機を回す	30.8%	朝食の片付け	74.8%
夕食の食器の片付け	25.2%	洗濯物を干す	74.4%

仕事がある日に行っている育児（男女別）^[16]
男性		女性
育児内容	実践率	育児内容	実践率
子どものお風呂	48.4%	子どもの身支度	84.8%
子どもの遊び相手	38.8%	夕食を子どもに食べさせる	81.8%
子どもの歯磨き	35.6%	子どもを起こす	80.6%
子どもを起こす	31.8%	朝食を子どもに食べさせる	79.6%
子どもの寝かしつけ	25.4%	子どもの歯磨き	76.4%
子どもの身支度	22.8%	子どもの寝かし付け	74.2%
（以上、20％超）		子どものお風呂	71.0%
		保育所・幼稚園の迎え	70.2%
		（以上、70％超）

上記調査の項目に現れるような具体的な育児行為の分担がどのようになされているかという点については、特にジェンダー研究の分野で実証的な研究が多く行われている^[18]。たとえば親の直接的な育児役割を「世話（食事・排泄の補助）」「社会化（しつけ・教育）」「交流（遊び）（遊び相手・話し相手）」と分けた場合、「交流」特に「遊び」に関与する父親が相対的に多く，「世話」を行う父親は少ないことを示す複数の研究がある^[19]^[20]^[21]^{[注 10]}。

また、役割分担として明示的に記述されにくい家事・育児が無数に存在することも指摘されており、注意が必要である。特に家事については、掃除、洗濯、料理、ゴミ捨てのような家事に対して、例えば「ゴミ捨て」をする前には「ゴミの分別」があり、そのあとには「ゴミ袋を取り替える」というように発生する細かい作業が「名もなき家事」と呼ばれ可視化されるようになってきている^[24]^[25]^[26]。目に見える家事・育児はうまく分担できても、そうした「名もなき家事・育児」「見えない家事・育児」の分担が偏ってしまうことが往々にしてある。

個別の事例

統計的な数値から読み取れるのは、家事・育児の負担には男女で偏りが見られる、という事実であるが、

・保育園落ちた日本死ね

背景

ワンオペ育児の状況が生じる背景として、主な育児の担い手となる親が、核家族化の進展により自分たちの親世代や親族、地域社会からのサポートを受けにくくなったこと、そしてもう一方の親すなわち配偶者が、様々な理由により育児に十分に携わらない・携われないことが挙げられる。

核家族化

→「核家族化」を参照

一方で、育児期における親からの非経済的支援については、近年になるほど顕著に増加しているという調査結果がある。同時に、女性の親との居住距離が、非経済的支援を受けるかどうかを左右する傾向を強めているという^[27]。

配偶者の協力が得られないこと

配偶者の不在

未婚、離婚、死別等の理由により、配偶者が法的、物理的に存在しない場合がある（一人親家庭）。

配偶者の職場の問題

配偶者の職場において、残業や休日出勤、出張が多い、育児休業が取得しにくい、といった状況があるために、配偶者が十分に参加できない場合がある。

配偶者自身の不可避な事情

配偶者自身が疾病や精神的困難、親の介護等、育児に十分に参加することのできないような事情を抱えている場合がある。

配偶者の育児に対する意識・理解不足

以上のような状況がない場合でも、配偶者の育児参加に対する意識が薄弱である、理解が不足しているような場合には育児への参加が十分でない場合がある。また、上記の職場の問題に見えるような場合でも、実際は配偶者自身の意識、理解の不足が一因としてワンオペ育児の状況が発生している場合も多い。特に後述する性別役割分業意識を配偶者が持っている場合。

性別役割分業意識

現状の項で述べた通り、日本においてワンオペ育児の主体となっているのは母親（妻）であるケースが圧倒的に多い。母親がワンオペ育児の主体となる場合、上に挙げた要素の他に、あるいはそのさらに根底にあるものとして、性別役割分業意識が挙げられる。

→「性別役割分業」も参照

育児における性別役割分業意識

全国家族調査（NFR）の調査結果を経年比較した分析によると、近年ほど父親の性別役割分業意識と育児参加の関連が明瞭になってきているという^[28]。性別役割分業意識が弱い父親において育児、特に「世話」の頻度が高まり、性別役割分業意識が強い父親においては世話の頻度は低下してきているという。近年の父親たちほど、性別役割分業意識を率直に行動で示すようになったとも言える。

大和(2008)は，「収入貢献度」が高い母親の場合は父親の「世話」が母親の感じる夫婦関係満足度を高め，「収入貢献度」が低い母親の場合は父親の「遊び」が母親の感じる夫婦関係満足度を高めることを示している。これは，父親のみならず，母親についても性別役割分業の意識が育児感情に影響を与えていることを示唆する。

愛情・母性

三歳児神話

よい子育て意識と幼児教育の早期化

影響

産後うつ

シックマザー

育児不安

育児ストレス

虐待、子捨て、子殺し、母子心中

対策

家族内の分担見直し

2000年代前半まで、幼い子どもを抱えながらフルタイムで働く女性の負担感は必ずしも大きいわけではなく、働く条件が整っている女性は働き、そうでない女性は就業を断念しているという仮説（「社会的選択効果」「個人的対処仮説」）が支持されていた^[29]。また、妻の負担感に対して効果があるのは夫の情緒的サポートであり、夫の実質的サポートは育児期の妻の負担感軽減に役立っていないとされていた。しかし、2000年代後半以降はフルタイムで働く育児期の妻の役割過重を支持する調査や研究が主流となっている。また、妻の就業の有無を問わず、夫の情緒的サポートおよび実質的サポートがいずれも妻の負担感軽減に対して優位な効果を持つとされている^[29]^[30]。

父親の育児参加はワンオペ育児の直接的な緩和策となりうるが、課題も多い。2000年代に登場した『日経Kids+』『プレジデントFamily』『FQ JAPAN』といった父親向け育児・教育情報誌を分析した天童（2016）では、父親の「育児参加言説」が、中間層以上の家庭において、子育て・教育における父親役割の「再認」を通じて父親役割の「再強化」をもたらす装置として機能しており、既存の階層構造の維持・再生産につながる逆説を孕むことが指摘されている。

外部資本（ファミリーサポート、ベビーシッター）

地域の交流会等への参加

兄弟・親族へのヘルプ

各国の状況

アメリカ合衆国

社会生活基本調査の参考資料として、「家事関連時間の日米比較」が付されている^[14]。アメリカのデータとしてアメリカ合衆国労働省労働統計局（BLS）によるアメリカ時間使用調査（American Time Use Survey）から数値を取り、同調査の結果と比較したものである。

アメリカは日本よりも男女での「家事関連時間」の差は少ないものの、やはり妻側に大きな比重がかかっているようである。

６歳未満の子供を持つ夫・妻の家事関連時間（日米比較、一週全体、2016年）^[14]		日本	アメリカ
夫	家事関連	1時間23分	3時間25分
夫	うち育児	49分	1時間20分
妻	家事関連	7時間34分	6時間1分
妻	うち育児	3時間45分	2時間18分

脚注

注釈

^ Twitter上では公開されている範囲で2014年8月に「ワンオペ育児」という言葉が初めて使用されている（2021年6月7日確認）。
^ 「夫婦と子供の世帯」のうち、「夫が有業で妻も有業(共働き)」の世帯。
^ 「夫婦と子供の世帯」のうち、「夫が有業で妻が無業」の世帯。
^ 「夫婦、子供と両親の世帯」のうち、「夫が有業で妻も有業(共働き)」の世帯。
^ 「仕事」「通勤・通学」「学業」の合計。
^ 「移動（「通勤・通学」を除く）、テレビ・ラジオ・新聞・雑誌、休養・くつろぎ、学習・研究（「学業」以外）、趣味・娯楽、スポーツ、社会的活動、交際・付き合い、受診・療養、その他」の合計。なお、睡眠、食事など生理的に必要な活動は「1次活動」、仕事、家事、育児など社会生活を営む上で義務的な性格の強い活動が「2次活動」に含まれる。
^ ついで「子どもの遊び相手」（38.8%）、「子どもの歯磨き」（35.6%）、「子どもを起こす」（31.8%）、「子どもの寝かしつけ」（25.4%）、「子どもの身支度」（22.8%）（以上20％以上）と続く。
^ 女性の回答では、実践率の高い順に「子どもの身支度」（84.8%）、「夕食を子どもに食べさせる」（81.8%）、「子どもを起こす」（80.6%）、「朝食を子どもに食べさせる」（79.6%）、「子どもの歯磨き」（76.4%）、「子どもの寝かし付け」（74.2%）、「子どものお風呂」（71.0%）、「保育所・幼稚園の迎え」（70.2%）（以上、70％以上）となっている。
^ 連合の調査には項目として設定されていない「子どもを叱ったり、ほめたりする」が男性の最多で55.1%、以下「子どもをお風呂に入れる」（39.2%）、「子どもと一緒に室内で遊ぶ」（37.4%）、「子どもを寝かしつける」（26.1%）と続く。項目設定の有無を考慮すればこの順序も連合の調査結果と概ね一致する。
^ 育児における親の役割「親役割」についての研究は海外でも多く見られるが、日本人はたとえばアメリカ人と比べて個人のアイデンティティよりも役割を重視する傾向が強く、積極的に役割を取得しその役割に適応することが達成目標となっているという^[22]。子供の発達という観点からで親役割をとらえる発達心理学の分野では、ジョン・ボウルビィの流れを受けた「愛着の対象としての親」およびレフ・ヴィゴツキーの流れを受けた「社会化エージェントとしての親」という2つの視点が存在する^[23]。一方で、家族社会学の分野では親視点での親役割の分類がなされてきた。それまでの家族社会学分野の国内研究から親役割の下位構造について整理した大澤直樹は、「直接的親役割」として「世話（食事・排泄の補助）」「社会化（しつけ・教育）」「交流（遊び）（遊び相手・話し相手）」の3分類、「間接的親役割」として「家事（洗濯・掃除）」「扶養（就業による稼得）」の2分類を挙げている^[23]

出典

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