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全日本剣道連盟

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
（少年剣道教育奨励賞から転送）
公益財団法人全日本剣道連盟
All Japan Kendo Federation
創立者 木村篤太郎
団体種類 公益財団法人
設立 1952年（昭和27年）10月14日
所在地 東京都千代田区北の丸公園2番3号
法人番号 4010005018743 ウィキデータを編集
起源 大日本武徳会
主要人物 網代忠宏（代表理事会長）
活動地域 日本の旗 日本世界の旗 世界
活動内容 剣道
居合道
杖道
従業員数 26名（2022年3月31日現在）
会員数 1,889,261人（2018年3月までの有段者登録数）
親団体 国際剣道連盟
子団体 都道府県剣道連盟
ウェブサイト https://www.kendo.or.jp/
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公益財団法人全日本剣道連盟（ぜんにほんけんどうれんめい）は、日本において剣道を中心として、居合道、杖道などの武道（三道）を統轄する団体。当初は薙刀（なぎなた）も傘下に収めていた。略称は全剣連。

全国47の都道府県剣道連盟を加盟団体として構成している。日本武道協議会、公益財団法人日本スポーツ協会、公益財団法人日本オリンピック委員会、国際剣道連盟にも加盟している。

事業

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などを行なっている。

沿革

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組織

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役員

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会長
定員は1名。
副会長
3名以内。
専務理事
1名。
常任理事
12名以内。
理事
16名以内。
監事
3名以上5名以内。財産及び理事の業務執行状況を監査する。

専門委員会

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  • 普及委員会
  • 指導委員会
  • 強化委員会
  • 社会体育指導員委員会

歴代会長

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大日本武徳会総裁

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→詳細は「大日本武徳会」を参照

全日本剣道連盟会長

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代 出身校 経歴
初代 木村篤太郎 東大法卒 検事総長、司法大臣、法務大臣
第二代 石田和外 東大法卒 最高裁判所長官
第三代 河合堯晴 日本鉱業会長、日本鉱業協会会長
第四代 庄子宗光 東大法卒 満州帝国武道会剣道部委員長
第五代 大島功
第六代 景山二郎 東大法卒 内務・警察官僚
第七代 武安義光 東大工卒 商工官僚
第八代 張富士夫 東大法卒 トヨタ自動車名誉会長。
第九代 稲川泰弘 東大法卒 経産官僚、資源エネルギー庁長官
第十代 網代忠宏 日体大卒 東海大学名誉教授

顕彰

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剣道功労章
1964年（昭和39年）に設けられた[1]。後述する剣道功労賞とは異なる。範士十段を受有する者の中から、全日本剣道連盟会長が理事会に諮ってこれを授与した。年額5万円（昭和42年度から10万円）の終身年金が支給された。1975年（昭和50年）末までの受章者は3名。持田盛二、斎村五郎、大麻勇次。
剣道特別功労賞
1992年（平成4年）、全日本剣道連盟創立40年の折に設けられた。長年にわたり特別の貢献をした長老に贈られる。2013年（平成25年）現在、受賞者は6名。大野操一郎（1992年）、矢野一郎（1992年）、井上正孝（2001年）、植田一（2001年）、石原忠美（2003年）、森島健男（2009年）。
剣道功労賞
1995年（平成7年）に設けられた。毎年秋に贈呈式が行われている。2005年（平成17年）度末までの受賞者は48名。
剣道有功賞
1995年（平成7年）に設けられた。毎年秋に贈呈式が行われている。2005年（平成17年）度末までの受賞者は666名。
少年剣道教育奨励賞
2004年（平成16年）に設けられた。各都道府県剣道連盟などの推薦に基づき、少年剣道を育成する団体（一部個人）に贈られる。
剣道殿堂顕彰
→詳細は「剣道殿堂」を参照

関連団体

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主催大会

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制定形

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脚注

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[脚注の使い方]
  1. ^ 庄子宗光『剣道百年』552-553頁、時事通信社

参考文献

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  • 全日本剣道連盟『財団法人全日本剣道連盟五十年史』
  • 日本武道館編『日本武道協議会設立30周年記念日本の武道』

外部リンク

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