山岡大二
| 山岡 大二 | |
|---|---|
| 生誕 |
1913年11月6日 日本 東京府 |
| 死没 | 1991年11月1日（77歳没） |
| 所属組織 |
 大日本帝国海軍 警備隊 海上自衛隊 |
| 軍歴 |
1936 - 1945（日本海軍） 1953 - 1954（警備隊） 1954 - 1968（海自） |
| 最終階級 |
 海軍少佐（日本海軍）.svg){kind=small} 海将補（海自） |
| 指揮 | 101特別陸戦隊司令（日本海軍） |
| 戦闘 | 太平洋戦争 |
山岡 大二（やまおか だいじ、1913年（大正2年）11月6日 - 1991年（平成3年）11月1日）は、東京都出身の日本の海軍軍人、海上自衛官。最終階級は、海軍少佐、海将補。
経歴
[編集]内務官僚・山岡国利の二男として東京で生れる。鹿児島一中を経て、1936年（昭和11年）3月、海軍兵学校（第63期）を卒業、遠洋航海終了後、戦艦「霧島」乗組となる。翌年4月、海軍少尉に任官し 1937年（昭和12年）8月、新造の駆逐艦「涼風」乗組となり、以後、「伊号第五十七潜水艦」、「呂号第三十四潜水艦」乗組み、1938年（昭和13年）8月、呉鎮守府第四特別陸戦隊付となる。同年12月、重巡洋艦「三隈」乗組となり、重巡洋艦「筑摩」、水雷艇「鳩」乗組を経て、1940年（昭和15年）10月、駆逐艦「霞」砲術長となり太平洋戦争を迎えた。
1942年（昭和17年）4月、重巡洋艦「最上」分隊長となり、「高雄」分隊長を経て、1943年（昭和18年）11月から海軍砲術学校高等科で学び、1944年（昭和19年）3月、呉鎮守府第101特別陸戦隊（通称:山岡部隊）司令となり、同年5月、海軍少佐に進級。部隊は特殊任務を帯び館山海軍砲術学校で訓練を続けたが、出撃することなく三沢基地で終戦を迎えた。1945年（昭和20年）9月、横須賀鎮守府付を経て、同年11月、予備役に編入された。
戦後は保安庁警備隊を経て海上自衛隊に入隊。佐世保地方副総監（海将補）を最後に退官した。
年譜
[編集]- 1936年（昭和11年）3月19日：海軍兵学校卒業（第63期）、海軍少尉候補生。遠洋航海終了後、戦艦「霧島」乗組
- 1937年（昭和12年）
- 1938年（昭和13年）
- 1939年（昭和14年）
- 1940年（昭和15年）
- 1942年（昭和17年）4月20日：重巡洋艦「最上」分隊長[14]
- 1944年（昭和19年）
- 1945年（昭和20年）11月1日：予備役に編入[22]
- 1953年（昭和28年）
- 1954年（昭和29年）8月1日：2等海佐に昇任
- 1955年（昭和30年）8月：第1舟艇隊司令
- 1956年（昭和31年）12月：第10警戒隊司令
- 1957年（昭和32年）2月：第4警戒隊司令兼任
- 1958年（昭和33年）12月：海上自衛隊第1術科学校総務部長
- 1959年（昭和34年）2月1日：1等海佐に昇任
- 1960年（昭和35年）12月16日：第6護衛隊司令
- 1961年（昭和36年）12月16日：第5護衛隊司令
- 1963年（昭和38年）4月1日：大湊地方総監部防衛部長
- 1965年（昭和40年）3月16日：横須賀教育隊司令
- 1966年（昭和41年）
- 1967年（昭和42年）7月1日：海上幕僚監部付
- 1968年（昭和43年）1月1日：退官
- 1991年（平成3年）11月1日：逝去（享年77）、叙・従四位[24]
親族
[編集]脚注
[編集]- ^ 「昭和12年7月28日 海軍辞令公報 号外第11号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072072100
- ^ 「昭和12年8月31日 海軍辞令公報 号外第41号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072072200
- ^ 「昭和13年3月29日 海軍辞令公報（部内限）号外第157号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072073600
- ^ 「昭和13年7月5日 海軍辞令公報（部内限）号外第206号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072074100
- ^ 「昭和13年8月1日 海軍辞令公報（部内限）号外第219号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072074200
- ^ 「昭和13年8月5日 海軍辞令公報（部内限）号外第221号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072074200
- ^ 「昭和13年11月15日 海軍辞令公報 号外 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072074500
- ^ 「昭和13年12月1日 海軍辞令公報（部内限） 号外 第267号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072074700
- ^ 「昭和14年5月10日 海軍辞令公報（部内限） 第333号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072075700
- ^ 「昭和14年5月20日 海軍辞令公報（部内限） 第338号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072075700
- ^ 「昭和14年11月1日 海軍辞令公報（部内限） 第397号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072076600
- ^ 「昭和15年10月15日 海軍辞令公報（部内限）第543号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072079100
- ^ 「昭和15年11月15日 海軍辞令公報（部内限）第554号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072079400
- ^ 「昭和17年4月10日 海軍辞令公報（部内限）第845号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072085200
- ^ 「昭和17年9月10日 海軍辞令公報（部内限）第939号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072086800
- ^ 「昭和17年10月7日 海軍辞令公報（部内限）第959号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072087200
- ^ 「昭和18年10月22日 海軍辞令公報（部内限）第1244号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072093900
- ^ 「昭和18年11月10日 海軍辞令公報（部内限）第1257号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072094300
- ^ 「昭和19年3月1日 海軍辞令公報（部内限）第1351号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072096300
- ^ 「昭和19年3月20日 海軍辞令公報（部内限）第1381号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072096800
- ^ 「昭和19年5月1日 海軍辞令公報（部内限）第1447号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072097800
- ^ 「昭和20年11月17日 海軍辞令公報 甲 第1985号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072143500
- ^ 『官報』 本紙第8078号（昭和28年12月7日）
- ^ 『官報』本紙第790号（平成3年11月30日）