戦闘機部隊 (航空自衛隊)
戦闘機部隊（せんとうきぶたい）とは戦闘機により防空を任務とする部隊。
概要
[編集]2019年末時点ではF-15が7個飛行隊、F-2が3個飛行隊、F-35が2個飛行隊の計12個飛行隊がある。F-2を運用する飛行隊は支援戦闘任務も行う。
防衛計画の大綱（防衛大綱）の別表には過去に「要撃戦闘機部隊」と「支援戦闘機部隊」の区分があったが、戦闘機のマルチロール化が進んできたことから[1]、2004年（平成16年）12月10日に閣議決定された16大綱で廃止されるとともに「戦闘機部隊」の区分が新設された。
飛行隊の番号は編成時の配備機種による。1から11番はF-86F、100番台がF-86D、F-104は200番台、F-4EJが300番台である。その後の機種更新で現在は番号による機種分けは行われていないが、F-86Fを配備していた飛行隊のうち第3、第6、第8飛行隊は支援戦闘機飛行隊に指定されていたことから、支援戦闘機として開発されたF-1とF-2は1桁の飛行隊に配備された。
使用機種
[編集]- F-86D 1958年(昭和33年) - 1968年(昭和43年)
- F-86F-25/-30/-40 1955年(昭和30年) - 1980年(昭和55年)
- F-104J/DJ 1963年(昭和38年) - 1986年(昭和61年)
- F-1 1978年(昭和53年) - 2006年(平成18年)
- F-4EJ 1973年(昭和48年) - 1993年(平成5年)
- F-4EJ改 1989年(平成元年) - 2020年（令和2年）
- F-15J/DJ 1983年(昭和58年) -
- F-2A/B 2000年(平成12年) -
- F-35A 2019年(平成31年) -
部隊
[編集]定数
[編集]保有する戦闘機の数は防衛計画の大綱（防衛大綱）の別表で定められている[2]。
| 防衛計画の大綱 | 飛行隊個数 | 定数 |
|---|---|---|
| 昭和52年度以降に係る防衛計画の大綱（51大綱） | 要撃戦闘機部隊 10個 支援戦闘機部隊 3個 |
（約350機）[3] |
| 平成8年度以降に係る防衛計画の大綱（07大綱） | 要撃戦闘機部隊 9個 支援戦闘機部隊 3個 |
約300機 |
| 平成17年度以降に係る防衛計画の大綱（16大綱） | 戦闘機部隊 12個 | 約260機 |
| 平成23年度以降に係る防衛計画の大綱（22大綱） | 戦闘機部隊 12個 | 約260機 |
| 平成26年度以降に係る防衛計画の大綱（25大綱） | 戦闘機部隊 13個 | 約280機 |
| 平成31年度以降に係る防衛計画の大綱（30大綱） | 戦闘機部隊 13個 | 約290機 |
出典
[編集]- ^ 平成17年版防衛白書（第2章第2節5 防衛力の具体的な体制）
- ^ 防衛省・自衛隊：防衛大綱と防衛力整備
- ^ 51大綱別表には記載されていないため比較上の機数とされる。
平成27年版防衛白書（第II部第2章第2節4 防衛力のあり方）
防衛省・自衛隊：「平成8年度以降に係る防衛計画の大綱」解説