東北テレメッセージ
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | 非上場 |
| 略称 | TTI |
| 本社所在地 |
 日本〒980-8432 宮城県仙台市青葉区本町 |
| 設立 |
1986年12月16日 （宮城テレメッセージ株式会社） |
| 代表者 | 島明男（代表取締役社長） |
| 外部リンク | http://www.tti-tn.co.jp/ |
東北テレメッセージ株式会社（とうほくテレメッセージ、英:Tohoku Telemessage Inc.）は、宮城県仙台市青葉区に本社を置いていた、かつて1980年代後半から1990年代にかけて青森・岩手・宮城・秋田・山形・福島（発足当初は宮城県のみ）をサービスエリアとしてポケットベルなどの事業を行っていた企業。
概要
[編集]当時はテレメの通称で知られ、1990年代中盤の爆発的なポケベル人気の中でNTTドコモグループと並んで加入者を急増させたが、その後ポケベル人気の中核をなしていた高校生から20代前半の若者らが携帯電話やPHSに急速に移行したことから基地局などの通信設備が過剰となり、その減価償却などに苦しむこととなった。
当初は、東北6県のそれぞれに法人を持っていたが、5社を宮城テレメッセージを存続会社として統合し、東北テレメッセージを発足させ、回復を図った。
平成12年5月31日をもって無線呼出し事業（ポケットベルサービス）を廃止。
沿革
[編集]- 1986年12月16日 - 宮城テレメッセージ株式会社として設立。
- 1987年
- 1988年
- 1989年
- 1993年7月1日 - 青森テレメッセージ・秋田テレメッセージ・岩手テレメッセージ・山形テレメッセージ・福島テレメッセージを吸収合併し、東北テレメッセージ株式会社に改称。
- 2000年
- 2月10日 - 新規加入契約申込の受付を停止。
- 5月31日 - ポケベル事業をエヌ・ティ・ティ東北移動通信網へ譲渡。
- 6月21日 - 解散を定時株主総会で決議[8]。
通信端末
[編集]無線呼び出しに割当たる番号
[編集]各県の中の1つのMAのみに無線呼び出しの番号が割り当てられ、たとえば、秋田県(旧・秋田テレメッセージで契約したケースを含む)で契約した場合は、秋田MAの電話番号が割り振られた。他は、以下参照。なお、発信者課金となる020番号は、各県の法人からTTIへ移行してから割当があった番号であり、各県の事業者が存在していたころにはまだサービスがされていなかった。
- 青森県…青森MA（発信者課金は、020-451）
- 秋田県…秋田MA（発信者課金は、020-453）
- 岩手県…盛岡MA（発信者課金は、020-452）
- 宮城県…仙台MA（発信者課金は、020-454）
- 山形県…山形MA（発信者課金は、020-455）
- 福島県…福島MA（発信者課金は、020-456）
TTI発足前の各社の本社がすべて県庁所在地に所在したため、県庁所在地を管轄するMAの番号が割り当てられていた（ドコモ東北は、かつては福島支店が郡山市にあったため、福島県契約では郡山MAとなっていた）。
イメージキャラクター
[編集]関連項目
[編集]- テレメッセージ
- ページャ
- エヌ・ティ・ティ・ドコモ東北
- アステル東北 - ページャとPHSの一体型の端末でサービスを行う
脚注
[編集]- ^ 「ポケベル「宮城テレメッセージ」が創立総会 62年度下期営業めざす」『電波新聞』1987年2月24日第2面
- ^ 「宮城テレメッセージが申請 ポケベル」『電波新聞』1987年5月23日第2面
- ^ a b 『情報通信ハンドブック 1993年版』 情報通信総合研究所、1992年、299頁
- ^ 「ポケットベル普及快調」『電波新聞』1990年1月22日第4面
- ^ a b 『情報通信ハンドブック 1993年版』 情報通信総合研究所、1992年、302頁
- ^ a b 『情報通信ハンドブック 1993年版』 情報通信総合研究所、1992年、303頁
- ^ a b c d 『情報通信ハンドブック 1993年版』 情報通信総合研究所、1992年、304頁
- ^ 平成12年6月30日官報第2902号 会社その他の公告 解散公告(第一回)
外部リンク
[編集]- 東北テレメッセージ株式会社 - リンク切れ
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