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{{Infobox Occupation |
{{Infobox Occupation |
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|name=医師 |
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|image=[[File:The Doctor Luke Fildes crop.jpg|300px]] |
|image=[[File:The Doctor Luke Fildes crop.jpg|300px]] |
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|caption=[[ルーク・フィルズ]]が描いた医師（1891年）<ref>In 1949, Fildes' painting ''The Doctor'' was used by the American Medical Association in a campaign against a proposal for nationalized medical care put forth by President Harry S. Truman. The image was used in posters and brochures along with the slogan, "Keep Politics Out of this Picture" implying that involvement of the government in medical care would |
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affect the quality of care. 65,000 Posters<!--The first letter of the first word of a sentか |
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ence or title is capitalized.--> of ''The Doctor'' were displayed, which helped to raise public skepticism for the nationalized healthcare campaign. [http://correspondents.theatlantic.com/abraham_verghese/2009/06/the_ama_conflicted_in_its_interests.ph]{{dead link|date=October 2012}}</ref> |
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|official_names=医師 |
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| official_names= Physician, medical practitioner, medical doctor or simply ''doctor'' |
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|type=専門職 |
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|activity_sector=[[医療]]、[[保健]] |
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|competencies=[[医療倫理]]、[[医療技術]] |
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|formation=[[学士（医学）]](MBBS)、[[博士（医学）]](MD)、[[:en:Doctor of Osteopathic Medicine|Doctor of Osteopathic Medicine]](DO) |
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| employment_field = [[診療所]]、[[病院]] |
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| related_occupation =[[総合診療医]]、[[外科医]]、[[歯科医]]、その他専門医 |
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[[File:Typhoid inoculation2.jpg|thumb|right|260px| |
[[File:Typhoid inoculation2.jpg|thumb|right|260px|[[腸チフス]]の[[予防接種]]を行う医師（1944年）]] |
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[[File:Afghanistan - cardiopulmonary resuscitation.jpg|thumb|right|180px|アフガニスタンで[[救急医療]]を行っている医師（2010年）]] |
[[File:Afghanistan - cardiopulmonary resuscitation.jpg|thumb|right|180px|[[アフガニスタン]]で[[救急医療]]を行っている医師（2010年）]] |
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'''医師'''（いし、{{lang-en |
'''医師'''（いし、{{lang-en|doctor}}、{{lang-en-us|physician}}）は、[[医療]]および[[保健|保健指導]]を司る[[医療従事者]]である。[[医学]]に基づく[[傷病]]の[[予防]]、[[診療]]および[[公衆衛生]]の普及を責務とする職業。'''医者'''とも俗称される。 |
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勝手に日本の記事にすると方向を決めるのは、ルール違反。ゆっくりとした改良でもよいので、基本的に、世界の医師について記述するようにすべし。 |
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== 名称 == |
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以下「海外の医師制度」節以外では、特記しない場合日本の医師についての記述とする。--> |
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伝統的にアメリカでは医師は「{{lang|en|physician}}」と称される。また、専門分野ごとに[[内科医]]<ref group="注釈">{{lang-en-short|physician}}</ref>や[[外科医]]<ref group="注釈">{{lang-en-short|surgeon}}</ref>などと呼ばれる。英語圏で医師の一般名称「''physician''」に対して外科医だけが「{{lang|en|surgeon}}」と呼ばれているのは、中世より[[内科学]]が医学だとされており、内科医が医師であったことによる。外科医の仕事は初期には理容師によって行われ、医療補助職として扱われており、[[義肢装具士]]や[[理学療法士]]等のような存在であったことから、別の名称があてられることになった。すなわち医師である内科医が[[診察]]・[[診断]]を行いその[[処方箋|処方]]に基づいて理髪師（外科医）が外科的治療を、[[薬剤師]]が内科的治療（[[投薬]]）をそれぞれ行うという建前であった。しかし時代が進むにつれ外科医や薬剤師も独自に治療を行うようになり、彼らも医者とみなされるようになっていった。その他に、フランス語では {{読み仮名|{{lang|fr|médecin}}|メドゥサン}}、ドイツ語では{{読み仮名|{{lang|de|Arzt}}|アルツト}}である。 |
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また、日本、イギリス、オーストラリア、ニュージーランド等では、[[博士]]の学位を所持しない医師は「ドクター<ref group="注釈">{{lang-en-short|doctor}}</ref>」と呼ばれる{{要出典|date=2024年10月}}。ただし、[[イギリス連邦|英連邦]]諸国では、外科医は学位にかかわらず、今日なお日本語の「{{ruby|<var>〇〇</var>|だれそれ}}」さん」に相当する「ミスター・{{ruby|<var>〇〇</var>|だれそれ}}」と呼ばれ、「ドクター・{{ruby|<var>〇〇</var>|だれそれ}}」とは呼ばれない{{要出典|date=2024年10月}}。本来なら {{lang|en|master}}（[[修士]]）のさらに上位にある学位の名称である {{lang|en|doctor}}（博士）が、医師の名称としても用いられるようになったのは医師制度の発展してきた歴史的背景、および免許取得過程上要求された[[学位]]が関係しているとされている{{要出典|date=2024年10月}}。 |
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[[アメリカ合衆国|米国]]では、伝統的に医師は[[アメリカ英語|英語]]で「''{{en|physician}}''」と称される。また、専門分野ごとに「[[内科医]] (''physician'')」と呼ばれたり「[[外科医]] (''surgeon'')」と呼ばれたりもする。欧米で医師の一般名称「''physician''」に対して外科医だけが「''surgeon''」と呼ばれている理由は、[[中世]]より「[[内科学]]」＝「[[医学]]」とされており、「内科医」＝「医師」であったことによる。「外科医」の仕事は初期の頃は[[理容師]]によって行われ、医療補助職として扱われており、現在での[[義肢装具士]]や[[理学療法士]]等のような存在であったことから、別の名称があてられることになった。すなわち医師である内科医が[[診察]][[診断]]を行いその[[処方]]に基づいて理髪師（外科医）が外科的治療を[[薬剤師]]が内科的治療（[[投薬]]）をそれぞれ行うという建前であった。しかし時代が進むにつれ外科医も薬剤師も独自に治療を行うようになり彼らも医者とみなされるようになっていった。その他に、[[フランス語]]では ''médecin''（メドゥサン）、[[ドイツ語]]では ''Arzt''（アルツト）である。 |
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今日の日本では、一般に「お医者さん」「医者」「ドクター」「先生」と呼ばれる。「医師」という名称が確立し一般に広く普及したのは、明治以後のことである。このほか、日本語で「医師」の同義語には「{{読み仮名|医|い}}」「{{読み仮名|医家|いか}}」「{{読み仮名|医家|いけ}}」「{{読み仮名|医士|いし}}」「{{読み仮名|医生|いせい}}」「{{読み仮名|医|くすし}}」「{{読み仮名|薬師|くすし}}」「{{読み仮名|薬師|くすりし}}」「{{読み仮名|薬医|やくい}}」などがある。 |
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また、[[博士]]の学位を持っていない医師までも ''doctor'' と呼ぶことは、日本、[[イギリス|英国]]、[[オーストラリア]]、[[ニュージーランド]]、等で行われている。ただし、[[イギリス連邦|英連邦]]諸国では、外科医は、学位にかかわらず、今日なお「ミスター」で、「ドクター」とは呼ばない。本来なら「''master'' = [[修士]]」のさらに上にある学位の名称である「''doctor'' = 博士」が、転じて医師の名称としても用いられるようになったのは、「医師制度」の発展してきた歴史的背景および免許取得過程上要求された[[学位]]が関係している、とされている。 |
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船舶で勤務する者は[[船医]]、軍隊に所属する者は[[軍医]]と呼ばれる。 |
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今日の[[日本]]では、一般に「お医者さん」「医者」「ドクター」「先生」と呼ばれるが「医師」という名称が確立されて一般に広く使われるようになるのは、[[明治]]以後のことである。 |
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一般に、適切な診療能力を持たず、治療にならないことをしたり誤診をしたり[[医療過誤]]を引き起こしたりする医師は[[藪医者]] |
一般に、適切な診療能力を持たず、治療にならないことをしたり誤診をしたり[[医療過誤]]を引き起こしたりする医師は[[藪医者]]<ref group="注釈">{{lang-en-short|quack}}</ref>と呼ばれている。 |
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== 歴史 == |
== 歴史 == |
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{{Seealso|医学と医療の年表}} |
{{Seealso|医学と医療の年表}} |
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[[File:Medicine aryballos Louvre CA1989-2183.jpg|thumb|right|260px|医師と患者が描かれた[[古代ギリシア]]の壺（紀元前480～470年頃のもの）]] |
[[File:Medicine aryballos Louvre CA1989-2183.jpg|thumb|right|260px|医師と患者が描かれた[[古代ギリシア]]の壺（紀元前480～470年頃のもの）]] |
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古代には[[病気]]というものに対して[[悪魔]]や[[神]]によるもの等と信じられていたため「医師」という職業は世界各地で現在でも[[宗教]]と密接に関わっているものが多い。 |
古代には[[病気]]というものに対して[[悪魔]]や[[神]]によるもの等と信じられていたため、「医師」という職業は世界各地で現在でも[[宗教]]と密接に関わっているものが多い。 |
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西洋において「医」の象徴とされているのは[[ギリシア神話]]に登場する[[アスクレーピオス|アスクレピオス]]である。アスクレピオスの杖は[[世界保健機関 |
西洋において「医」の象徴とされているのは[[ギリシア神話]]に登場する[[アスクレーピオス|アスクレピオス]]である。アスクレピオスの杖は[[世界保健機関]](WHO)を含めて世界各国で「医」の象徴として用いられている。 |
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古代西洋では、医師の社会的地位は比較的低かった。 |
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[[古代ギリシア]]においては、医師は自由市民であるとは限らず、奴隷である医師もいた。自由市民は自由市民の医師が診察し、 |
[[古代ギリシア]]においては、医師は[[自由市民]]であるとは限らず、[[奴隷]]である医師もいた。自由市民は自由市民の医師が診察し、奴隷は奴隷である医師が診察した。また[[古代ローマ]]においても、[[市民権]]は与えられたといわれるものの、医師の地位は高くなかった。これはローマにおいて往々に医師が被征服民のギリシア人が多く、更には奴隷階級とされた者も多かったためと考えられている。医師の社会的地位が高くなったのは中世ヨーロッパにおいてである。人の命に関わる重要な職業なので、[[専門職]]として特別な地位を与え、それに応じた責任が求められるようになった。 |
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西洋においては、内科が知識主義に基づいて伸長したのに対し、外科は[[経験主義]]を基礎に伸長した。初期には[[床屋]]などから外科医となるものが多かった。 |
西洋においては、内科が知識主義に基づいて伸長したのに対し、外科は[[経験主義]]を基礎に伸長した。初期には[[理容所|床屋]]などから外科医となるものが多かった。 |
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=== 日本の医師と教育 === |
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{{see|日本の医学校|日本の私塾一覧#東洋医学}} |
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[[image:71 ban shokunin utaawase 34th right kusushi.png|thumb|right|260px|『[[七十一番職人歌合]]』三十四番に描かれた[[室町時代]]の薬師（くすし）]] |
[[image:71 ban shokunin utaawase 34th right kusushi.png|thumb|right|260px|『[[七十一番職人歌合]]』三十四番に描かれた[[室町時代]]の薬師（くすし）]] |
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東洋において「医」の象徴とされているのは一般に[[薬師如来]]が知られているように、[[日本]]においては「薬師（くすし）」と呼ばれた[[和漢薬]]の専門家が医師の起源となる。当時の薬学である[[本草学]]に基づき生薬を用いて診療を行った。日本の[[漢方医学]]は[[中国]]の漢方医学とは[[16世紀]]頃分かれて独自の道を歩いている。[[律令制]]においては、[[典薬寮]]の下に官職としての[[医師 (律令制)|「医師」]]が置かれた他、[[大宰府]]や[[令制国]]にも医師が派遣されていた。 |
[[東洋]]において「医」の象徴とされているのは一般に[[薬師如来]]が知られているように、[[日本]]においては「薬師（くすし）」と呼ばれた[[和漢薬]]の専門家が医師の起源となる。当時の薬学である[[本草学]]に基づき生薬を用いて診療を行った。日本の[[漢方医学]]は[[中国]]の漢方医学とは[[16世紀]]頃分かれて独自の道を歩いている。[[律令制]]においては、[[典薬寮]]の下に官職としての[[医師 (律令制)|「医師」]]が置かれた他、[[大宰府]]や[[令制国]]にも医師が派遣されていた。 |
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[[江戸時代]]においては[[士農工商]]の工に当たるとされたが、[[御典医]]などは[[武士|士分]]に準ずる扱いを受けることもあった。 |
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江戸時代においては幕府などに使える医官と町医者に大別される。医者（医師）を開業するのに資格などは存在せず、『[[傷寒論]]』などの知識を持っていれば誰でもなれる僧侶と共に身分制の外の職業であった<ref>橋本鉱市 1991, 「近代日本における医師社会の階層的構造-「日本杏林要覧」(明治42) による実証的分析-」「放送教育開発センター研究紀要」第7号.</ref><ref>{{Cite web |url=https://epilogi.dr-10.com/articles/332/ |title=第1回 四診と薬草の調合ができる医師募集（日本・江戸時代） - ｜医師のキャリア情報サイト【エピロギ】 |access-date=2024-10-29 |date=2015-05-12 |website=医師のキャリア選択と自己実現を支援するWebマガジン【エピロギ】 |language=ja}}</ref> |
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[[鎖国]]下にあって西洋諸国に向けた唯一の公的な窓口であった[[出島|長崎]]警備を受け持つ[[佐賀藩]]は[[西洋医学]]の影響を強く受け、[[幕末]]期の1851年に「医業免札制度」を導入し、全ての医師に開業には免許を必須とした<ref name="日経20211110">[https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUD296BF0Z21C21A0000000/ 青木歳幸「種痘普及へ佐賀藩の先手◇西洋医学取り入れ天然痘撲滅を目指した先人の歩みを調査研究◇]『[[日本経済新聞]]』朝刊2021年11月10日（文化面）同日閲覧</ref>。 |
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蘭方医学の塾としては、江戸では[[伊東玄朴]]の象仙堂、大阪では[[緒方洪庵]]の[[適塾]](適々斎塾）が著名である<ref name=monbu-bakumatu/>。 |
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江戸時代後期においては、幕府によって漢方医学の教育機関である[[医学館]]が置かれた。幕府によって西洋医学所が設けられたのは文久元年（1861年）のことで、これは1858年に蘭医の[[伊東玄朴]]らが設置した[[種痘所]]を1861年に幕府直轄とした翌年に改称したもので、さらに1863年に医学所と改称された<ref name=monbu-bakumatu>{{Cite web |url=https://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/html/others/detail/1317577.htm |title=一 幕末期の教育：文部科学省 |access-date=2024-10-29 |website=www.mext.go.jp}}</ref><ref>{{cite kotobank|西洋医学所}}</ref>。 |
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江戸時代後期では長崎も西洋医学が進んでおり、幕末にオランダ軍医の[[ヨハネス・ポンペ・ファン・メーデルフォールト|ポンペ]]から伝習するための[[医学伝習所]]が開設された。また長崎の医学所は精得館と呼ばれていたが明治維新後に長崎府所管の医学校と改称され、明治初期に文部省所管の[[長崎医学校]]となった<ref name=monbu-bakumatu/>。 |
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[[明治時代]]、西洋医学を日本に導入するため西洋から医者を招いた。また「医師」という呼称が用いられるようになったのは明治時代に入ってからである。それ以前は「医者」と呼んでいた。 |
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日本では[[明治維新]]後の[[1874年]]、医師を免許制とする制度が導入され、[[1876年]]には新たに免許を受けようとするものは洋方六科試験合格が必要となることが[[内務省 (日本)|内務省]]から通達され、[[漢方医]]を志す医師であっても西洋医学を学ぶことが必須とされるようになった |
日本では[[明治維新]]後の[[1874年]]、医師を免許制とする制度が導入され、[[1876年]]には新たに免許を受けようとするものは洋方六科試験合格が必要となることが[[内務省 (日本)|内務省]]から通達され、[[漢方医]]を志す医師であっても西洋医学を学ぶことが必須とされるようになった<ref>{{Cite journal|和書|author=長与健夫|year=1997|title=医学教育制度の変革・漢方から洋学へ：浅井国幹と長与専斎の相剋を中心にして|journal=日本医史学雑誌|volume=43|issue=4|pages=p.p.92-95}}</ref>。現代の[[中華人民共和国]]や[[大韓民国|韓国]]ではそれぞれ[[中医師]]、[[韓医師]]という医師とは別の資格が並立している。 |
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== 世界各国の医師制度 == |
== 世界各国の医師制度 == |
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[[File:Doctors in G20 countries.svg|thumb|right|500px|G20各国の医師数（人口1,000人あたり）]] |
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=== 米国 === |
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=== 米国の医師制度 === |
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{{Main2|医師免許取得過程|アメリカの医学教育}} |
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{{For2|医師免許取得過程|アメリカの医学教育}} |
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{{Seealso|:en:Physicians in the United States}} |
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{{Seealso|[[:en:Physicians in the United States]]}} |
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[[アメリカ合衆国の医療|米国]]では、他の分野と同様に全ての医療関連免許はそれぞれの[[州]]が交付する日本のように医師免許があれば事実上すべての[[診療科]]を行うことができるというものではなく、各診療科ごとの |
[[アメリカ合衆国の医療|米国]]では、他の分野と同様に全ての医療関連免許はそれぞれの[[アメリカ合衆国の州|州]]が交付する。日本のように医師免許があれば事実上すべての[[診療科]]を行うことができるというものではなく、各診療科ごとの専門医資格を必要としている。また手術手技や診療に関しても段階が存在し、高度な医療を行うにあたってもまた別にその専門医資格を必要としている。現在、各州において医師免許に定年制度は設けられていない、専門医資格は3～4年に1回、指定された講義単位数や実績を前提に更新が行われている。 |
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=== 英国 === |
=== 英国の医師制度 === |
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{{Seealso|イギリスの医療#医学教育}} |
{{Seealso|イギリスの医療#医学教育}} |
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[[英国]]では、日本のように「医師」であれば事実上 |
[[英国]]では、日本のように「医師」であれば事実上全ての[[診療科]]を行うことができるということはなく、各診療科ごとに専門医資格が必要とされている。また「[[総合診療医]]（[[家庭医療]]/一般医療: ''general practice''）」と「病院医（専門医療）」とが厳格に区別され、それぞれ専門領域として独立している<ref name=nhscarrier />。 |
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1890年代には現代ほど厳密ではなく、医学生が医師の助手や[[船医]]として勤務したり、専門医資格が無い医師が専門医院を開業したりしても違法ではなかった。[[アーサー・コナン・ドイル]]は医学生時代に[[捕鯨船]]の船医を務めた他、[[眼科]]資格を取得しないまま[[ロンドン]]で眼科診察所を開業していた。 |
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英国の大学[[医学部]]はすべて公立（[[バッキンガム大学]]のみ私立と位置付け）で、伝統的に[[大学]]の権威が高く認められているため、医師資格の[[国家試験]]は存在せず、各大学の「卒業試験」に合格し卒業することで「医師免許」が与えられる。留年は認められていないため、中退者も少なくない。 |
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英国の大学[[医学部]]は全て公立（[[バッキンガム大学]]のみ私立と位置付け）で、伝統的に大学の権威が高く認められているため、医師資格の[[国家試験]]は存在せず、各大学の「卒業試験」に合格し卒業することで医師免許が与えられる。留年は認められていないため、中退者も少なくない。 |
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日本と同様に、高校卒業後に大学医学部に入学となるが、英国の大学入学には「[[一般教育修了上級レベル|A-Level]]」という統一試験があり、その成績と面接・書類審査等で厳重に行われ各大学の医学部入学となる。医学部は約5年制で、各大学ごとに様々なカリキュラムが組まれている。卒業後は2年間の[[臨床研修]]が義務付けられ、その後に専門とする診療科を選択する<ref name="nhscarrier">{{Cite web|publisher=国民保健サービス |title=Training to become a doctor |url=http://www.nhscareers.nhs.uk/explore-by-career/doctors/training-to-become-a-doctor/ |accessdate=2015-08-01 }}</ref>。ここで大きく「[[総合診療医]]（''general practice''）」と「病院医（専門医療）」とに進路は選択され、それぞれ研修が行われる<ref name=nhscarrier />。そして研修終了の後にそれぞれ[[総合診療医|総合診療認定医]]、専門認定医の試験があり、合格して初めて「医師」としての独立した診療行為が許されている。 |
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日本と同様に、高校卒業後に大学医学部に入学となるが、英国の大学入学には「[[一般教育修了上級レベル|A-Level]]」という統一試験があり、その成績と面接・書類審査等で厳重に行われ各大学の医学部入学となる。医学部は約5年制で、各大学ごとに様々なカリキュラムが組まれている。卒業後は2年間の[[臨床研修]]が義務付けられ、その後に専門とする診療科を選択する<ref name="nhscarrier">{{Cite web|publisher=国民保健サービス |title=Training to become a doctor |url=http://www.nhscareers.nhs.uk/explore-by-career/doctors/training-to-become-a-doctor/ |accessdate=2015-08-01 }}</ref>。ここで大きく「[[総合診療医]]（''general practice''）」と「病院医（専門医療）」とに進路は選択され、それぞれ研修が行われる<ref name=nhscarrier />。そして研修終了の後にそれぞれ[[総合診療医|総合診療認定医]]、専門認定医の試験があり、合格して初めて「医師」としての独立した診療行為が許されている。 |
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一般的に医師免許はその国の中でしか通用しないが、英国の医師免許は[[ニュージーランド]]などの[[イギリス連邦]]加盟国や[[植民地]]でも通用する。 |
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一般的に医師免許はその国の中でしか通用しないが、英国の医師免許は[[ニュージーランド]]などの[[イギリス連邦]]加盟国や[[植民地]]でも通用する。またヨーロッパ諸国の資格が有効となる場合もあり、コナン・ドイルは眼科資格を取得するため1891年に[[ウィーン]]へ移住した（ドイツ語能力の不足により断念）。 |
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英国の植民地の住民が医師を目指す場合には英国の医大に入学する場合が多い。特に医大のような高等教育機関を持たない植民地の場合はイギリス本国か[[イギリス連邦]]加盟国の医大へ行くしかない。このように、英国の医師免許は国際免許のような性格を持っているため、シンガポールやブルネイなどの経済的に豊かな小国で医師を目指す人間が英国の医大に入学して医師になる場合が非常に多い。 |
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英国の植民地の住民が医師を目指す場合には英国の医大に入学することが多い。特に医大のような高等教育機関を持たない植民地の場合はイギリス本国か[[イギリス連邦]]加盟国の医大へ行くしかない。このように、英国の医師免許は国際免許のような性格を持っているため、シンガポールやブルネイなどの経済的に豊かな小国で医師を目指す人間が英国の医大に入学して医師になる場合が非常に多い。 |
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このため、[[イギリス連邦]]なら絶海の孤島であっても医師の質が比較的高い場合が多い。 [[香港]]などでは返還前はイギリスの医師免許を持った医師しか医業を行えなかったが、返還後の現在ではイギリスと中国の両方の医師免許が通用する。 |
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このため、イギリス連邦なら絶海の孤島であっても医師の質が比較的高い場合が多い。[[香港]]などでは返還前はイギリスの医師免許を持った医師しか医業を行えなかったが、[[香港返還]]後ではイギリスと中国の両方の医師免許が通用する。 |
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=== ドイツ === |
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[[ドイツの医療|ドイツ]]でも、日本のように「医師」であれば事実上すべての[[診療科]]を行うことができるということはなく、各診療科ごとに専門医資格が必要とされている。 |
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=== ドイツの医師制度 === |
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ドイツの医師国家試験は4段階の試験が存在する。まず日本と同様に中等教育修了後に[[大学]][[医学部]]に進学でき、そこで約6年間の医学教育を受けるが、医学部での勉強と医師国家試験は平行して行われ、医師免許取得後にも医学部で医学教育を受ける必要がある。 |
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[[ドイツの医療|ドイツ]]でも、日本のように「医師」であれば事実上全ての診療科を行うことができるということはなく、各診療科ごとに専門医資格が必要とされている。 |
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ドイツの医師国家試験は4段階の試験が存在する。まず日本と同様に中等教育修了後に大学医学部に進学でき、そこで約6年間の医学教育を受けるが、医学部での勉強と医師国家試験は平行して行われ、医師免許取得後にも医学部で医学教育を受ける必要がある。 |
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まず医学部在学2年目で「Physikum（教養試験）」（教養科目）と呼ばれる[[自然科学]]系国家資格の統一試験がある。それに合格するとまた1年後に「Das erste Staatsexamen（第一次国家試験）」（基礎医学）と呼ばれる試験があった。これに合格し約2年後に「Das zweite Staatsexamen（第二次国家試験）」（臨床医学）と呼ばれる試験があった。これに合格すると最終学年時に、1年間の[[病院]]での[[臨床研修]]が義務付けられている。最後に「Das dritte Staatsexamen（第三次国家試験）」と呼ばれる試験があり、これに合格して初めて「研修医 (AIP:Arzt im Praktikum)」という免許が与えられた（現在は研修医という制度がなくなり、医師免許が発行される）。このほかにFamulaturという合計4か月の実習がPhysikum合格後、最終学年前までに義務付けられている。これは医学部の正規の教育課程で行われることではないため、大学の休み期間に学生自らで行う。現在ではPhysikumの後、3年勉学後、1年間の病院実習を行い国家試験に合格後、医師免許を習得できるように制度が改変された。またこの間大学医学部での医学の勉強は同時並行となり、[[ドイツ]]の医学生はまた別に大学での[[単位]]の取得が必要とされているが大学によってはと[[卒業論文]]の製作を求めているところもある。そしてこの「医師免許」と「卒論」の二つが揃って初めて大学では[[卒業]]が認められ、[[学位]]が授与される。卒業論文の代わり博士論文を書く学生もいる。この場合、博士論文が認定されると、「博士」の学位を授与される。 |
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まず医学部在学2年目で「Physikum（教養試験）」（教養科目）と呼ばれる[[自然科学]]系国家資格の統一試験がある。それに合格するとまた1年後に「Das erste Staatsexamen（第一次国家試験）」（基礎医学）と呼ばれる試験があった。これに合格し約2年後に「Das zweite Staatsexamen（第二次国家試験）」（臨床医学）と呼ばれる試験があった。これに合格すると最終学年時に、1年間の病院での[[臨床研修]]が義務付けられている。最後に「Das dritte Staatsexamen（第三次国家試験）」と呼ばれる試験があり、これに合格して初めて「研修医 (AIP:Arzt im Praktikum)」という免許が与えられた（現在は研修医という制度がなくなり、医師免許が発行される）。このほかにFamulaturという合計4か月の実習がPhysikum合格後、最終学年前までに義務付けられている。これは医学部の正規の教育課程で行われることではないため、大学の休み期間に学生自らで行う。現在ではPhysikumの後、3年勉学後、1年間の病院実習を行い国家試験に合格後、医師免許を習得できるように制度が改変された。またこの間大学医学部での医学の勉強は同時並行となり、[[ドイツ]]の医学生はまた別に大学での単位の取得が必要とされているが大学によってはと[[卒業論文]]の製作を求めているところもある。そしてこの「医師免許」と「卒論」の二つが揃って初めて大学では卒業が認められ、学位が授与される。卒業論文の代わりに博士論文を書く学生もいる。この場合、博士論文が認定されると、「博士」の学位を授与される。 |
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また医師免許があったとしても医師としての活動が許されているわけではなく、歴史ある医学大国として各「[[医師会]]」の権威が大きく、また何年かの[[臨床研修]]を受け各医師会、の専門医試験に合格しないと診療科を標榜することが許されない。開業する場合、専門医試験に合格していない場合、公的健康保険に対して診療報酬は請求できない。また専門医資格の中に「一般医学（家庭医）」という専門資格も存在し、一般開業医はこの専門医資格が必要とされている。 |
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また医師免許があったとしても医師としての活動が許されているわけではなく、歴史ある医学大国として各「[[医師会]]」の権威が大きく、また何年かの臨床研修を受け各医師会、の専門医試験に合格しないと診療科を標榜することが許されない。開業する場合、専門医試験に合格していない場合、公的健康保険に対して診療報酬は請求できない。また、専門医資格の中に「一般医学（家庭医）」という専門資格も存在し、一般開業医はこの専門医資格が必要とされている。 |
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またドイツ国内においては[[1999年]]から医師の[[定年制]]が施行され、68歳になると保険医療を行うことはできなくなった。またそれによって定年後の医師の生活を支える目的で「医師老齢年金制度」という[[社会保障制度]]が存在する。 |
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ドイツ国内においては[[1999年]]から医師の[[定年制]]が施行され、68歳になると保険医療を行うことはできなくなった。また、それによって定年後の医師の生活を支える目的で「医師老齢年金制度」という[[社会保障制度]]が存在する。 |
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=== 中国 === |
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=== 中国の医師制度 === |
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[[中華人民共和国|中国]]では、西洋医学を中心として学ぶ医学部と、[[中医学]]を専門に勉強する中医学部に分かれる。西洋医学部を卒業し1年のインターンを経ることで医師免許受験資格を与えられ、中医学部を卒業し1年のインターンを経ることで中医師免許受験資格を与えられる。日本との違いは、医師免許自体が、中医学系と西洋医学系の二本立てであることである。 |
[[中華人民共和国|中国]]では、西洋医学を中心として学ぶ医学部と、[[中医学]]を専門に勉強する中医学部に分かれる。西洋医学部を卒業し1年のインターンを経ることで医師免許受験資格を与えられ、中医学部を卒業し1年のインターンを経ることで中医師免許受験資格を与えられる。日本との違いは、医師免許自体が、中医学系と西洋医学系の二本立てであることである。 |
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数年前から、外国人も医師国家試験の受験が可能になっている。嘗て中医師免許相当とされた「国際中医師免許」は、受験しても外国はもちろん本国である中国でさえ医療行為を行うことのできない学力認証試験であり、医師の世界では意味をなさない。 |
数年前から、外国人も医師国家試験の受験が可能になっている。嘗て中医師免許相当とされた「国際中医師免許」は、受験しても外国はもちろん本国である中国でさえ医療行為を行うことのできない学力認証試験であり、医師の世界では意味をなさない。 |
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第二次世界大戦前には日本へ国費で留学生を送り医学を学ばせていた。[[魯迅]]は仙台医学専門学校（現[[東北大学]]医学部）に留学したが、退学し作家に転身している。 |
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=== 日本 === |
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=== 韓国の医師制度 === |
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[[大韓民国|韓国]]では医療二元化体制を取っており、中国と同じく西洋医学系と[[中医学]]系に区分される。 |
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韓国で医者になるためには、2つの条件を備えなければならない。まず、医科大学や医学専門大学院で学業を終えること、そして医師国家試験を受けて合格することである。他の方法としては、外国の医科大学を卒業して学士号を取得した外国の医師免許保有者が、韓国の医師国家試験予備試験に合格し、国家試験受験資格を得て国家試験に合格する方法がある。また、軍委託教育制度で医師になることができる。 |
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=== 日本の医師の医師制度 === |
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{{資格 |
{{資格 |
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|名称 = 医師 |
|名称 = 医師 |
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|英名 = Physician |
|英名 = Physician |
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|英項名 = Physician |
|英項名 = Physician |
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|略称 =ドクター、M.D、Dr. |
|略称 =ドクター、M.D.、Dr. |
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|実施国 = {{JPN}} |
|実施国 = {{JPN}} |
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|分野 = 医療 |
|分野 = 医療 |
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|特記事項 = |
|特記事項 = |
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}} |
}} |
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{{See also|日本の医療}} |
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{{Main2|医師免許取得過程|医学教育#日本}} |
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日本では「医師」は[[国家資格]]であり、「[[医師国家試験]]」に合格して医籍登録を完了したものに[[厚生労働大臣]] |
日本では「医師」は[[国家資格]]であり、大学の[[医学部]]（6年制）を卒業後に「[[医師国家試験]]」に合格して医籍登録を完了したものに[[厚生労働大臣]]から[[免許]]が与えられる<ref name="名前なし-1">医師法第6条</ref>。[[1999年]]に改正された[[医師法]]16条の2に「診療に従事しようとする医師は、2年以上、医学を履修する課程を置く大学に附属する病院又は厚生労働大臣の指定する病院において、臨床研修を受けなければならない。」と明記され、[[2004年]]度からは、臨床医として勤務するためには2年間以上の[[臨床研修]]を行うことが努力義務とされた。臨床研修を終えていない医師は、医業を続けることはできるが、病院・診療所の長となることができない。この間の「医師」を一般に[[研修医]]とも呼ぶこともある（資格名ではなく通称名）。ただし、[[基礎研究]]医や[[産業医]]、[[社会医学]]者、[[法医学]]者などはこの義務はない。しかし、これらの分野でも認定医取得条件や求人に2年間の臨床研修を義務づけている場合もある。 |
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一般的には、 |
一般的には、病院や[[診療所]]といった[[医療機関]]で医業（医療行為）を行う医師（臨床医）が多いが、医療機関以外では[[法務省]]に所属し、[[刑務所]]や[[拘置所]]の収容者を対象に医療行為を行う医師である[[矯正医官]]、[[自衛隊]]に所属する医師である[[医官]]や、[[保健所]]（地域保健法施行令第4条第1項にて「保健所の所長は医師でなければならない」と規定されている。次項に例外規定もあり）、基礎研究医、[[産業医]]、社会医学者、[[法医学]]など直接医療行為を行わない医師もいる。 |
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[[ |
[[2022年]]1月現在、医師免許に更新制度はなく、通常は生涯にわたって有効である。医師は2年おきに住所・氏名などを都道府県知事を経由して厚生労働大臣に届け出る必要がある<ref name="名前なし-1"/>。[[医療過誤]]、犯罪等による資格停止・剥奪は厚生労働省[[医道審議会]]により決定される<ref>医師法第7条</ref>。 |
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日本の医師免許は[[診療科]]ごとに交付されるものではなく、医師は''法律上は''歯科以外すべての診療科における診療行為を行うことができる、とされている。（[[歯科医師]]のみ別資格になっている） |
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近年、[[医療事故]]・医療過誤として報告される事例が増加の一途をたどっているため、医師免許の更新制度導入が主張されている。[[2005年]]3月、政府の[[規制改革・民間開放推進会議]]は、医師免許更新制の導入について2005年度中に検討し結論を出すとの答申を予定した。政府判断により実際の答申からは外されることになったが、規制改革会議側は引き続き議論する考えを示した。 |
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近年では医療の進歩と共に技術的に高い次元での専門化・細分化傾向が強まり、日本においても各診療分野の学会が「[[学会認定医]]」、「学会専門医」などの[[学会認定専門医]]制度を導入しており、さらに2018年からは専門医の養成・認定を一括で行う[[日本専門医機構]]による「新専門医制度」が開始され<ref name="nihonsenmoni">[https://jmsb.or.jp/ 日本専門医機構公式HP]</ref><ref name="jiji">{{Cite web|和書|title=患者の医師選びはどう変わる ～新しい専門医制度によるメリットを探る～｜「医」の最前線|url=https://medical.jiji.com/column4/56|website=時事メディカル|date=2021-08-24|accessdate=2022-01-01|publisher=時事通信社}}</ref>、一般診療者への技術度の目安として広まりつつある。がしかし、これらは法的には「肩書き」に過ぎず、所持していなくても診療科を標榜することは可能である（たとえば、[[眼科]]の医師が[[皮膚科]]の診療を行うことも可能）。ただし、[[麻酔科学|麻酔科]]を標榜するには[[厚生労働省]]の許可を得なければならない（[[医療法]]70条2項および[[医療法施行規則]]42条の4による）。 |
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日本の医師免許は[[診療科]]ごとに交付されるものではなく、医師は''法律上は''すべての診療科における診療行為を行うことができる、とされている。 |
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「医師」には「一人医療法人」という制度があり、「医師」一人でも[[医療法人]]が設立できる。また'''[[死体検案書]]'''の作成は、医師の独占業務である。 |
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近年では医療の進歩と共に技術的に高い次元での専門化・細分化傾向が強まり、日本においても各診療分野の[[学会]]が「[[学会認定医]]」、「学会専門医」などの[[学会認定専門医]]制度を導入しており、一般診療者への技術度の目安として広まりつつある。しかし、これらは法的には「肩書き」に過ぎず、所持していなくても診療科を標榜することは可能である（たとえば、[[眼科]]の医師が[[皮膚科]]の診療を行うことも可能）。ただし、[[麻酔科学|麻酔科]]を標榜するには[[厚生労働省]]の許可を得なければならない（[[医療法]]第70条2項、及び[[医療法施行規則]]第42条の4に基づく）。 |
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====法的枠組み==== |
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また、「医師」には「一人医療法人」という制度があり、「医師」一人でも[[医療法人]]が設立できる。'''[[死体検案書]]'''作成は、医師の独占業務である。 |
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日本で医師の資格を規定する根拠となっている法律は「[[医師法]]」であり、医師法17条に「何人も、医師でなければ、医業をなしてはならない。」と規定し、[[職業選択の自由]]を規制している。なお日本の医師免許は、個人に医業をするために与えられた免許であるため登録免許税が発生する。また、認知症などになると免許を取り消される場合がある。なお、後見人が必要となった場合は免許が取消処分となる。診療報酬などを不正に請求し罰金以上の処罰を受けると取消処分となる。 |
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また、しばしば資格を持たない者が医師を名乗り医業を行う例が見られ、1970年前後には、いわゆるニセ医者が多数存在していたことが社会問題となった。[[警察庁]]の調べでは[[1969年]]に91件104人、[[1970年]]に110件96人、[[1971年]]（9月まで）に40件37人が摘発されている<ref>「あやしい医者総検診 風評をもとにチェック」『朝日新聞』昭和47年（1972年）1月15日朝刊、13版、23面</ref>。 |
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== 日本の医師 == |
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{{See also|日本の医療}} |
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医師は、[[医療法]]で定められた[[厚生労働省]]が指定した27の標榜科を、いつでも自由に名乗ることができる。ただし「麻酔科」の『[[麻酔科医]]』に関しては、厚生労働省の麻酔科標榜資格審査に合格しなければ、麻酔科の標榜も麻酔科医を名乗ることも出来ず、医師が[[麻酔]]を取扱うことが出来ない。 |
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また歯科医業は、[[歯科医師法]]により[[歯科医師]]しか行う事が出来ない。咬合構築に関与する骨切り術が形成外科医により行われる事があるが、これは歯科医師法違反である（待機処置の場合）。 |
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離島や過疎地で軽症患者に対しては、医師一人だけで多くの診療科に対する医療行為を完結させる必要があり、「医師」の資格により、最低限の医療行為が完結できなければならない。よって「医師」が「検査ができない」「レントゲンが撮れない」「看護ができない」「[[人工透析]]ができない」「[[リハビリテーション]]ができない」ということは、制度の建前上ありえない。 |
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日本で医師の資格を規定する根拠となっている法は「[[医師法]]」であり、医師法第17条に「何人も、医師でなければ、医業をなしてはならない。」と規定されている。 |
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[[薬]]に関しては、欧米では歴史上薬剤師の業務として発展（完全[[医薬分業]]制）してきたものであり、欧米では医師が調剤することはあり得ない事であるが、日本では[[薬剤師法]]の規定により、自身が診察した患者に限り、調剤をする事ができる（不完全分業）。ただし、他の医師の[[処方箋]]による調剤は、[[薬剤師]]が持つ業務範囲であり、原則的に[[薬剤師免許]]がなければ、'''たとえ医師であっても[[無資格調剤]]となる'''。 |
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=== 年齢・性別 === |
==== 年齢・性別 ==== |
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{| class="wikitable floatright" style="font-size:80%; text-align:right" |
{| class="wikitable floatright" style="font-size:80%; text-align:right" |
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|+ 医師の年齢分布（医療機関従事, 2012年）<ref name="stat2012" /> |
|+ 医師の年齢分布（医療機関従事, 2012年）<ref name="stat2012" /> |
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! rowspan=2| |
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! rowspan=2| 医師数(人) |
! rowspan=2| 医師数(人) |
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! rowspan=2| 割合% |
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! colspan=2| 内訳 |
! colspan=2| 内訳 |
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! 病院従事<br>(割合%) |
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! [[診療所]]従事<br>(割合%) |
! [[診療所]]従事<br>(割合%) |
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| 70歳以上 || 26,392 || 9.1 || 3.8 || 19.2 |
| 70歳以上 || 26,392 || 9.1 || 3.8 || 19.2 |
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|- style="background:#ddd; font-weight:bold" |
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| 平均年齢 |
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| colspan=2| 48.9歳 || 47.8歳 || 58.0歳 |
| colspan=2| 48.9歳 || 47.8歳 || 58.0歳 |
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平均年齢は48.9歳<ref name="stat2012" />。近年では医学部に進学する女子が飛躍的に増え、29歳以下の若い医師は |
平均年齢は48.9歳<ref name="stat2012" />。近年では医学部に進学する女子が飛躍的に増え、29歳以下の若い医師は3人に1人が女性である<ref>[https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/04/tou3.html 2004年医師・歯科医師・薬剤師調査の概況]（厚生労働省）</ref><ref>[https://www8.cao.go.jp/shoushi/whitepaper/w-2006/18webhonpen/html/i1312400.html （コラム）女性医師の仕事と育児の両立支援]（内閣府 平成18年版 少子化社会白書 第3章 第1節 2 産科・小児科医療体制の確保）</ref>。医学部の一学年の女性の割合が半数近い大学も存在する。一方で、入学試験において女子学生を不利に扱う大学も存在する（[[2018年に発覚した医学部不正入試問題]]）。 |
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様々な研究により、女性医師の方が男性医師よりも良い結果を出す傾向にあると報告されている<ref>{{Cite web |title=Does the sex of your surgeon matter? A new study says yes |url=https://www.health.harvard.edu/blog/does-the-sex-of-your-surgeon-matter-a-new-study-says-yes-196912312691 |archiveurl=https://web.archive.org/web/20220217185329/https://www.health.harvard.edu/blog/does-the-sex-of-your-surgeon-matter-a-new-study-says-yes-196912312691 |archivedate=2022-02-17 |website=Harvard Health |date=2022-02-17 |accessdate=2022-02-17 |language=en |first=Robert H. Shmerling |last=MD}}</ref>。また、医師と患者の性別が異なると手術のリスクも増加する。特に女性患者において顕著であり、女性医師の場合に比べて男性医師の場合は死亡リスクが32%高くなる。 |
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一方で、[[出産]]・[[育児]]のバックアップ体制が整っていない面が多分にあり、仕事を続けながら出産・育児が困難であり結婚・出産とともに退職する[[女医|女性医師]]もいまだ多い。出産・育児により職場を離れた女性医師に対し働きやすい環境を整え、医療の場に戻す方策が始まっているとはされるが、2006年頃より地方の医師不足が顕著になり始めている。 |
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一方で、[[出産]]・[[育児]]のバックアップ体制が整っていない面が多分にあり、仕事を続けながら出産・育児が困難であり結婚・出産とともに退職する[[女医|女性医師]]もいまだ多い。出産・育児により職場を離れた女性医師に対し働きやすい環境を整え、医療の場に戻す方策が始まっているとはされるが、2006年頃から地方の医師不足が顕著になり始めている一方で、都市部では過剰傾向にあり倒産廃業に追い込まれる開業医も少なからず存在する。 |
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{{要出典範囲|患者側からも、[[産婦人科学|産婦人科]]など一部の診療科を除き女性医師を忌避する傾向が見られるのも女性の就業を難しくしている一因である|date=2010年8月}}。 |
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=== 就業場所 === |
==== 就業場所 ==== |
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医師のおおよそ6割は |
医師のおおよそ6割は病院で、3割は[[診療所]]にて就業している<ref name="stat2012" />。 |
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{| class="wikitable" style="font-size:85%; text-align:right; margin-left:2em" |
{| class="wikitable" style="font-size:85%; text-align:right; margin-left:2em" |
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|+ 施設・業務の種別にみた医師数（平成24年）<ref name="stat2012">{{Cite report|publisher=厚生労働省 |title=平成24年医師・歯科医師・薬剤師調査 |date=2013-12 |url=http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/NewList.do?tid=000001030962 |id=GL08020102}}</ref> |
|+ 施設・業務の種別にみた医師数（平成24年）<ref name="stat2012">{{Cite report|和書|publisher=厚生労働省 |title=平成24年医師・歯科医師・薬剤師調査 |date=2013-12 |url=http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/NewList.do?tid=000001030962 |id=GL08020102}}</ref> |
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! colspan=2| |
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! 人数（千人）!! 割合(%) !! 総人口10万対 |
! 人数（千人）!! 割合(%) !! 総人口10万対 |
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|- style="background:#ddd; font-weight:bold" |
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|{{rh}} rowspan=3| |
|{{rh}} rowspan=3| 総数 |
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| 男女計 || 303.3 || 100.0 || 237.8 |
| 男女計 || 303.3 || 100.0 || 237.8 |
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|- style="background:#ddd; font-weight:bold" |
|- style="background:#ddd; font-weight:bold" |
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| 177行目: | 207行目: | ||
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|{{rh}} rowspan=11 | 医療施設の<br>従事者 |
|{{rh}} rowspan=11 | 医療施設の<br>従事者 |
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|{{rh}}| 小計 || 288.9 || 95.2 || 226.5 |
|{{rh}}| 小計 || 288.9 || 95.2 || 226.5 |
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|{{rh}}| |
|{{rh}}| 病院の従事者 || 188.3 || 62.1 || 147.7 |
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|- |
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| 病院（医育機関附属の病院を除く）の<br>開設者又は法人の代表者 || 5.4 || 1.8 || 4.2 |
| 病院（医育機関附属の病院を除く）の<br>開設者又は法人の代表者 || 5.4 || 1.8 || 4.2 |
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| 201行目: | 231行目: | ||
|- style="background:#eee font-weight:bold" |
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|{{rh}} rowspan=3 | [[介護老人保健施設|老健施設]]の<br>従事者 |
|{{rh}} rowspan=3 | [[介護老人保健施設|老健施設]]の<br>従事者 |
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|{{rh}}| 小計 || 3.2 || 1.1 || 2.5 |
|{{rh}}| 小計 || 3.2 || 1.1 || 2.5 |
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| 209行目: | 239行目: | ||
|- style="background:#eee font-weight:bold" |
|- style="background:#eee font-weight:bold" |
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|{{rh}} rowspan=8 |医療施設・老健施設<br>以外の従事者 |
|{{rh}} rowspan=8 |医療施設・老健施設<br>以外の従事者 |
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|{{rh}}| 小計 || 8.6 || 2.8 || 6.8 |
|{{rh}}| 小計 || 8.6 || 2.8 || 6.8 |
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| 医育機関の臨床系以外の |
| 医育機関の臨床系以外の大学院生 || 0.5 || 0.2 || 0.4 |
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| 医育機関の臨床系以外の勤務者 || 3.0 || 1.0 || 2.4 |
| 医育機関の臨床系以外の勤務者 || 3.0 || 1.0 || 2.4 |
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| 226行目: | 256行目: | ||
| うち、保健衛生業務の従事者 || 0.9 || 0.3 || 0.7 |
| うち、保健衛生業務の従事者 || 0.9 || 0.3 || 0.7 |
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|- style="background:#eee" |
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|{{rh}} rowspan=3| その他の者 |
|{{rh}} rowspan=3| その他の者 |
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|{{rh}}| 小計 || 2.6 || 0.9 || 2.0 |
|{{rh}}| 小計 || 2.6 || 0.9 || 2.0 |
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| 235行目: | 265行目: | ||
|} |
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=== 医師とIT === |
==== 医師とIT ==== |
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[[情報技術|IT]]関連技術の進歩に伴い[[パーソナルコンピュータ|パソコン]]が急速に普及し、各[[医療機関]]では'''レセコン'''（[[レセプトコンピュータ]]）だけでなく'''[[電子カルテ]]'''も次第に普及しつつ |
[[情報技術|IT]]関連技術の進歩に伴い[[パーソナルコンピュータ|パソコン]]が急速に普及し、各[[医療機関]]では'''レセコン'''（[[レセプトコンピュータ]]）だけでなく'''[[電子カルテ]]'''も次第に普及しつつある。 |
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本来、診療を行う |
本来、診療を行うために掛かるコストを支払う診療報酬にIT関連機器（レセコンや電子カルテなど）導入のための費用は全く考慮されず、その全てを医療機関側が負担してきた。2005年、国は医療制度改革大綱にレセプトの[[オンライン]]化の義務化を盛り込んだが、2006年度の診療報酬改定でも初診料の電子化加算（3点、30円に相当）を新設したのみで、約650億円と試算される財源については全く触れていない。 |
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従来、医師会 |
従来、医師会などを通じてのみ情報を得ていた全国各地の医師同士も、各種掲示板、'''[[メーリングリスト]](ML)'''を通じて横断的に双方向性に情報・意見交換できるようになった。学会などではなかなか得られない臨床現場で役立つ医学・医療の経験・知識が、全国的に共有される意義は大きい。 |
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[[1999年]]冬の[[インフルエンザ]]流行時、medpract-ML（実地医療研究ML）という医療系MLを通じて[[アマンタジン]]の有効性が初めて全国的に注目され、その後、迅速診断法や抗インフルエンザ薬などの情報も、医学会や医師会に先んじて様々な医療系MLに流れ、全国各地の医師同士の実体験が共有された。これを学問的に将来性のあるものに取りまとめたものとして、日本臨床内科医会のインフルエンザ全国調査研究：FLU・STUDY/JPAが注目された。 |
[[1999年]]冬の[[インフルエンザ]]流行時、medpract-ML（実地医療研究ML）という医療系MLを通じて[[アマンタジン]]の有効性が初めて全国的に注目され、その後、迅速診断法や抗インフルエンザ薬などの情報も、医学会や医師会に先んじて様々な医療系MLに流れ、全国各地の医師同士の実体験が共有された。これを学問的に将来性のあるものに取りまとめたものとして、日本臨床内科医会のインフルエンザ全国調査研究：FLU・STUDY/JPAが注目された。 |
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==== 医療保険制度と医師 ==== |
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{{要出典範囲|治療だけではなく医療訴訟・待遇等についても話し合われることも多く、署名活動を行ったり、あまりにリスクが高い病院から医師が退職するきっかけにもなっている|date=2009年10月}}。{{要出典範囲|[[日本医師会]]はこうした流れを察知して、'''インターネット生涯教育講座'''、'''医療安全推進者養成講座'''などをスタートした。様々な医学会からも講演会の映像配信や、ガイドラインのネット上公開などが行われている|date=2009年10月}}。 |
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医師免許を取得して初めて医師と呼ばれ、[[自由診療]]（保険外診療）を行うことができる。更に保険医の認定を得れば[[保険医療機関]]において[[健康保険#保険給付|保険診療]]を行うことができる（[[健康保険法]]64条）。一連の医療行為の中で両者を行うことは[[混合診療]]と呼ばれ、現在は認められていない。日本の公的[[医療保険]]制度は[[ユニバーサルヘルスケア|国民皆保険]]であるため、必然的に医師の大半は保険医となり、保険者が決めたルール（保険適用）の中で診断・治療を行っている。 |
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国民にとって最も重要な事は、病気にならないことである。しかし、目覚しい進歩をとげ、多くの病気において早期診断・早期治療を可能としつつあるが、何を持って予防しえたかとするか、治療に比べれば遥かにその医学的評価は難しい。病気の早期発見を謳ういわゆる[[人間ドック]]や病気にならぬための[[予防医学]]などに、現時点では保険が利かない由縁である。（一日人間ドックなどは、人によっては自治体や健保組合などからの補助が出る場合もある） |
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=== 日本の医師定年制 === |
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日本には、医師の[[定年制]]や免許の更新制度は無い。しかし、医師に定年制を導入するべきだという声もある。それには医師の資格そのものに年齢制限をつける医師免許定年制と、保険医資格に年齢制限をつける保険医定年制がそれぞれ提唱されている。 |
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==== 日本の医師の労働環境 ==== |
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一方、日本では病院長は医師でなければならないなど、各種役職に医師の資格を要求する法規制があり、実際に診療を行っていない役職の者でも医師の資格を要する場合がある。一律に医師免許そのものに定年制を設けた場合、優秀な病院経営者を排除してしまう結果になりかねない。また、保険医定年制の場合、老練な医師の診察を希望する患者に過大な負担をかける可能性もある。 |
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[[File:Physicians and Doctor consultants in OECD.svg|thumb|right|350px|OECD各国の医師数と、人口あたり年間受診回数]] |
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日本における医師の労働環境は非常に厳しいものである<ref name=works />。[[勤務医]]の労働時間は[[日本医療労働組合連合会]]（後述）の2007年4月発表の資料によると、平均労働時間は1日あたり10.6時間、週あたり58.9時間、月あたりの時間外勤務は62.9時間となっている<ref>[http://www.irouren.or.jp/jp/html/menu6/pdf/070424ishi_jittai_tyosa_shiryo.pdf 「医師の労働実態調査」日本医療労働組合連合会]{{リンク切れ|date=2021年4月}}</ref>。厚生労働省の「医師の需給に関する検討会」の調査（同年）では、医師の労働時間は平均で週に63.3時間になっている。平均的な医師でも月90時間以上は[[時間外労働]]をしており、同省の過労死認定基準が目安とする「月80時間の時間外労働」を超えている。徹夜の当直開けに休みを取る“ディーンスト・フライ”は現在実行されず、50歳以下の医師の多くはその言葉の意味さえ知らない。徹夜明けの医師が外来診療や手術をすることが常態化し、週に32時間以上の連続勤務も珍しくない。中には週に2～3回の当直もあり、睡眠不足や過労による医療事故が懸念されている他、医師の[[過労死]]が問題となっている。 |
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因みに精力的に全国行脚を続けている[[日野原重明]]は1911年生まれであり、その講演の中で「アメリカの大学教授選考では、最近は年齢は不問です。つまり、業績、仕事をやる人は、年齢に関係なく教授を続けられるようになった。それに引き替え日本では、大学に定年制が引かれ、アメリカとは逆ですよ。」と発言したと言うエピソードもある（但しこれは日野原個人がアメリカの医師の年齢制度について触れた件であることに注意が必要である。ドイツにおいては別の価値観において規定を定めているので、日野原個人の発言を以って判断すべきではないといえる）。 |
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とくに近年の医療技術の発展により、医療知識は日々更新されており、最新の知識を持たない高齢の医師では不十分という意見もある。高齢の医師が必ずしも臨床業務に携わっていないことや、非臨床業務である管理職にも医師の資格が義務づけられている点は今後の課題である。 |
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若い医師も熟練した医師も同じ医療行為に対して同じ報酬しか得られない[[医療保険]]制度の元、診療報酬が削減された結果、熟練医師に正当な報酬を支払うポストは減少している。一方、[[診療報酬]]が低くなったため、医院開業の先行投資回収に必要な年数は長くなり、開業年齢が低年齢化せざるを得なくなった。そのため、45～55歳の最も熟練した医師が勤務医を辞め小医院を開業するので、病院施設で高度な技術を要する手術や手技を行う医師が不足する結果となっている。これを勤務医の一種の定年制であるとみるむきもある。 |
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=== 医療保険制度と医師 === |
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医師免許を取得して初めて医師と呼ばれ、[[自由診療]]（保険外診療）を行うことができる。更に保険医の認定を得れば[[健康保険#保険給付|保険診療]]を行うことができるが、一連の医療行為の中で両者を行うことは[[混合診療]]と呼ばれ、現在は認められていない。 |
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日本の公的[[医療保険]]制度は[[ユニバーサルヘルスケア|国民皆保険]]である為、必然的に医師の大半は保険医となり、保険者が決めたルール（保険適用）の中で診断・治療を行っている。 |
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国民にとって最も重要な事は、病気にならないことである。しかし、目覚しい進歩をとげ、多くの病気において早期診断・早期治療を可能としつつある現在の医学と言えども、何を持って予防しえたかとするか、治療に比べれば遥かにその医学的評価は難しい。病気の早期発見を謳ういわゆる[[人間ドック]]や病気にならぬ為の[[予防医学]]などに、現時点では保険が利かない由縁である。（一日人間ドックなどは、人によっては自治体や健保組合などからの補助が出る場合もある） |
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=== 日本の医師の労働環境 === |
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現在の日本における医師の労働環境は非常に厳しいものである。[[勤務医]]の労働時間は[[日本医労連]]の2007年4月発表の資料によると、平均労働時間は1日あたり10.6時間、週あたり58.9時間、月あたりの時間外勤務は62.9時間となっている<ref>[http://www.irouren.or.jp/jp/html/menu6/pdf/070424ishi_jittai_tyosa_shiryo.pdf 「医師の労働実態調査」日本医療労働組合連合会]</ref>。厚生労働省の「医師の需給に関する検討会」の調査（同年）では、医師の労働時間は平均で週に63.3時間になっている。平均的な医師でも月90時間以上は[[時間外労働]]をしており、同省の過労死認定基準が目安とする「月80時間の時間外労働」を超えている。徹夜の当直開けに休みを取る“ディーンスト・フライ”は現在実行されず、50歳以下の医師の多くはその言葉の意味さえ知らない。徹夜明けの医師が外来診療や手術をすることが常態化し、週に32時間以上の連続勤務も珍しくない。中には週に2～3回の当直もあり、睡眠不足や過労による医療事故が懸念されている他、医師の[[過労死]]が問題となっている。 |
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また、[[産業別労働組合]]として[[日本医療労働組合連合会]]がある。 |
また、[[産業別労働組合]]として[[日本医療労働組合連合会]]がある。 |
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===== 医師の働き方改革 ===== |
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2019年、厚生労働省は医師の働き方改革の推進に関する検討会を開催し、以下の答申が行われた<ref name=works>{{Cite report|和書|publisher=厚生労働省 |author=医師の働き方改革の推進に関する検討会 |title=医師の働き方改革に関する検討会 報告書 |url=https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_05488.html |date=2019-03}}</ref>。 |
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[[勤務医]]、[[開業医]]、[[研修医]]にわけて解説する。 |
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==== 勤務医 ==== |
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厚生労働省が2008年度に実施した賃金構造基本統計調査によると、勤務医（非正規雇用者を含む）の平均年収は1159万円である<ref name="mhlw">http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/NewList.do?tid=000001011429</ref>。同調査によると、民間企業の労働者の平均年収は486万円であり、そのうち学歴が同程度の大学・大学院卒に限定しても624万円であるが、医師は国家資格職であり一般的なサラリーマンなどと比較するのは正しいとは言えず、[[弁護士]]などの国家資格職が比較対象とすべきである。 |
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また、勤務医に限らず労働者の時間外勤務に関しては、[[労働基準法]]を大きく逸脱するケースが多いため正確な申告が出されていないと思われ、[[サービス残業]]や無給の拘束時間に関しては信頼できるデータはない。 |
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なお、医師は認定医、専門医などの資格を維持するために学会費を支払い、定期的に[[学会]]に出席することを必要とされるが、これらの経費は勤務医の場合通常全額自己負担であり、旅費も学会費も通常経費として認められない。 |
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==== 開業医 ==== |
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2007年11月18日付けの朝日新聞朝刊社説によると開業医の平均年収は2500万円であると報告された。[[中央社会保険医療協議会]]が医療従事者・医療施設の経営実態を調べる「医療経済実態調査」（05年6月時点）では、個人開業医の収支差額は2744万円だとした。しかし、この計算には社会保険料や税金、設備投資借入金の返済などの出費が含まれておらず、日本医師会によると、個人立診療所の開設者の平均年間所得は2,043万円であるが、平均可処分所得は1,469万円であり<ref>[http://www.med.or.jp/teireikaiken/20071026_1.pdf 診療所開設者の年収に関する調査（2006年分）]</ref>65歳以上を除く各年代で勤務医の可処分所得を上回っており、自営業者の平均年間所得は389万円<ref>http://www.nta.go.jp/kohyo/tokei/kokuzeicho/shinkokuhyohon2007/gaiyo.pdf</ref><!--自営業者の平均年間所得を389万円としているが、その論拠となっている出典には自営業者の70.1%の所得が500万円を越えると書いてある-->であるから、平均で比較した場合は他の[[自営業]]者と比べて所得水準が極めて高いが、これもまた医師は国家資格職であり一般的な自営業と比較するのは正しいとは言えず、弁護士などの国家資格職が比較対象とすべきである。 |
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<!--ここを極めてと記載する根拠が不明。一個人の感想では？ |
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また、下方の記載を無視して高いと記載した理由が不明--> |
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また、厚生労働省発表の「介護保険事業に係る収入のない医療機関の集計（A集計）」（2005年）<ref>[http://www.mhlw.go.jp/shingi/2005/11/dl/s1109-7b.pdf 「介護保険事業に係る収入のない医療機関の集計（A集計）」厚生労働省]</ref>でみると、一般診療所の「収支差の分布」は、平均値を中央とする正規分布ではなく、平均値以下にピークのある偏った分布をしており、平均収支差の200万円以下の診療所が約65%を占めている。また、収支差の段階で赤字の診療所が13%を占めている。 |
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かつては「勤務医は貧乏、開業医は金持ち」という図式が広く受け入れられていたが、現在では勤務医と開業医に所得格差は少ない例もあり、所得増加を目的とした開業より、むしろ「過重労働を避ける」「夜間睡眠時間がとれる」などの労働条件改善・過労死回避の目的で開業する医師が増えている。 |
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==== 研修医 ==== |
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研修医は立場から労働者として認められてこなかったが、1998年に関西医大で研修医が急性心筋梗塞で過労(2か月半の間に時間外労働208時間、深夜勤務54時間、日曜・休日出勤126時間)死した事件で、最高裁は「研修医は指導医の命令に従って診察や治療をしており、労働者にあたる」との判決を言い渡した。なおこの研修医は、月6万円の奨学金しか支給されていなかった（詳細は[[関西医科大学研修医過労死事件]]を参照）。 |
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かつて薄給で「奴隷のようだ」と形容され、[[労働基準法]]における[[最低賃金]]を下回る状態でもあった研修医の待遇は、近年「生活費稼ぎの徹夜のアルバイトの連続など医療事故の温床である」との観点から、2004年度からは月収30万円程度（特別手当無し）を支給するように国からの勧告がおりたが、大学病院などでは当直手当てを加算して手取り月20万円程度しか支払われない場合も多く、必ずしも守られていない。研修医はその研修コース次第で週60時間から100時間病院に拘束されるため、月収30万円でも時給750円から1250円になる。また、研修の立場から、超過勤務に対する賃金は全く支払われないことが一般にまかり通っており、支払われる病院の方が少ない。また立場上上級医が帰宅するまで帰りにくい立場であり、上級医以上に過労状態にある場合も多い。また週1～2回宿当直を行なっているが、実際は寝る間もほとんどなく救急患者を診療している場合も多く、宿当直として安い賃金しか支払われず、本来は夜勤であり明らかな賃金未払いが慣習化している。さらに夜勤後は休みにならないことがほとんどで、過労状態になっている。[[日本学術会議]]の報告では、研修医の勤務・研修時間は、週平均で77.8時間であった<ref name="scj">{{Cite report|title=病院勤務医師の長時間過重労働の改善に向けて |publisher=[[日本学術会議]] |date=2011-09 |url=http://www.scj.go.jp/ja/info/kohyo/pdf/kohyo-21-t133-6.pdf }}</ref>。 |
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*診療従事[[勤務医]]に [[2024年問題|2024年]]度以降適用される、[[時間外労働]]水準<ref name=works/> |
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現在は研修医は労働者として扱われ、勉強会などで病院に指示されて拘束された時間などは、超過勤務として賃金を支払うべきとの判断もされている。しかし、現状では研修医は労働者という意識は上級医はおろか、研修医にもあまり浸透しておらず、ほとんど守られていない。また、2008年、広島の県立病院で研修医79人に対して計1億円以上の賃金不払いがあり、時間外や休日の診療を労働と扱っておらず、[[労働基準監督署]]から「労働時間管理が不適正」と是正を勧告されていた事実もある。 |
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** 通常予見される時間外労働につき延長することができる時間数 ：[[労働基準法]]の限度と同じ（月45時間・年360時間） |
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** 臨時的な必要がある場合の延長限度：1か月あたり原則100時間未満、年間960時間未満 |
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* 一般の労働者に適用される時間外労働の上限を超えた場合の、措置義務 |
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** [[睡眠時間]]を一日6時間程度確保<ref name=works/> |
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** [[勤務間インターバル]]を9時間確保（当直勤務である場合除く）<ref name=works/> |
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** 当直明けの連続勤務は、当直中に十分な睡眠を確保できていない場合、勤務全体を通して連続28時間まで<ref name=works/>。 |
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=== 医師の転職 === |
==== 医師の転職 ==== |
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これまでは多くの医師は、「[[医局]]」という組織に管理されていた<ref name=satomi />。これは大学の「教室（職員室）」とほぼ同義であり、各診療科目の教室が運営する非公式な医師の同業者組織である<ref name=satomi />。医局は教授を頂点とし、定期的に任命される医局長によって日常的な事務運営がなされる<ref name=satomi />。学費として「医局費」が徴収されることもある<ref name=satomi />。 |
これまでは多くの医師は、「[[医局]]」という組織に管理されていた<ref name=satomi />。これは大学の「教室（職員室）」とほぼ同義であり、各診療科目の教室が運営する非公式な医師の同業者組織である<ref name=satomi />。医局は教授を頂点とし、定期的に任命される医局長によって日常的な事務運営がなされる<ref name=satomi />。学費として「医局費」が徴収されることもある<ref name=satomi />。 |
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従来の方式では、医師は卒業と同時にいずれかの医局に「入局」していた。医局は医師の研修先・勤務先を指定し、医師はそれに従って転勤する。医局は医師を必要としている病院の情報を集中管理し、必要とされている医師の技能や経験年数に合わせて医師を派遣する。医師が派遣先で経験を重ね、技能を身につけると、派遣先の病院は医師に対して昇給をするか、賃金の安い医師と交代させるかしなければならない。そのため、数年おきに医局は医師を転属させ、新たに若い医師を派遣する。この繰り返しによって病院側は人件費を一定に維持し、経営の安定化を図ることができる。医師は自分の技能レベルに合った就職先で研鑽を積むことが出来る。また、高度な技術を取得することが可能な病院に派遣してもらった場合、「お礼奉公」と称して、しばらく低賃金で過疎地の診療所に派遣される慣習もあり、これによって地方の医師不足を埋め合わせていた側面があった。多くの場合、医師の派遣を受ける病院は大学教授に研究費などを提供し、教授の研究業績に寄与していた。こういう病院は医局の「関連病院」と呼ばれる。研究費が集まる有名教授の下にはさらに入局者が集まり、教授の権威を高める好循環を生む仕組みであった。 |
従来の方式では、医師は卒業と同時にいずれかの医局に「入局」していた。医局は医師の研修先・勤務先を指定し、医師はそれに従って転勤する。医局は医師を必要としている病院の情報を集中管理し、必要とされている医師の技能や経験年数に合わせて医師を派遣する。医師が派遣先で経験を重ね、技能を身につけると、派遣先の病院は医師に対して昇給をするか、賃金の安い医師と交代させるかしなければならない。そのため、数年おきに医局は医師を転属させ、新たに若い医師を派遣する。この繰り返しによって病院側は人件費を一定に維持し、経営の安定化を図ることができる。医師は自分の技能レベルに合った就職先で研鑽を積むことが出来る。また、高度な技術を取得することが可能な病院に派遣してもらった場合、「お礼奉公」と称して、しばらく低賃金で過疎地の診療所に派遣される慣習もあり、これによって地方の医師不足を埋め合わせていた側面があった。多くの場合、医師の派遣を受ける病院は大学教授に研究費などを提供し、教授の研究業績に寄与していた。こういう病院は医局の「関連病院」と呼ばれる。研究費が集まる有名教授の下にはさらに入局者が集まり、教授の権威を高める好循環を生む仕組みであった。 |
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派遣を受けた医師は、[[国立病院]]に転属すれば「国家公務員」、[[公立病院]]に転属すれば「地方公務員」、[[私立病院]]に転属すれば「サラリーマン」、大学に戻り |
派遣を受けた医師は、[[国立病院]]に転属すれば「国家公務員」、[[公立病院]]に転属すれば「地方公務員」、[[私立病院]]に転属すれば「サラリーマン」、大学に戻り「研究生」「大学院生」などの名目で無給の労働力として使役される期間は「学生」と、転属先により身分が変遷する。また日雇い契約で雇われる場合は「フリーター」「非正規雇用」、僻地の診療所で一人医長に任命された期間は「管理職」と雇用階級も変遷し、数年おきに転属する。こういう身分の変遷は不安定で退職金も福利厚生もほとんどない。最近では、医療費削減に伴い、病院の経営状態が悪化し、多くの医師が「非正規雇用」か「管理職」のいずれかの身分で働くようになり、[[時間外手当]]もボーナスもなく、不当に長い労働時間を強いられている。 |
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従来は医局の指示により、転職するのが一般的であった。しかし2004年からの初期臨床研修義務化（スーパーローテート）に伴い、医局に入局する医師が減少し、新たに医師の派遣を行ったり、医師の人材紹介や転職を斡旋する会社が出てきている<ref name="satomi">{{Cite |和書|author=[[里見清一 (医師)|里見清一]] |title=医者とはどういう職業か |series=幻冬舎新書 |publisher=幻冬舎 |date=2016-09-30 |isbn=978-4344984295 }}</ref>。これらの医療従事者専門の転職支援サービスは、医局から医師の派遣を断られた病院の医師確保などにも一定の役割を果たしている。このビジネス分野は未開拓で、さまざまな会社がしのぎを削っている。 |
従来は医局の指示により、転職するのが一般的であった。しかし2004年からの初期臨床研修義務化（スーパーローテート）に伴い、医局に入局する医師が減少し、新たに医師の派遣を行ったり、医師の人材紹介や転職を斡旋する会社が出てきている<ref name="satomi">{{Cite |和書|author=[[里見清一 (医師)|里見清一]] |title=医者とはどういう職業か |series=幻冬舎新書 |publisher=幻冬舎 |date=2016-09-30 |isbn=978-4344984295 }}</ref>。これらの医療従事者専門の転職支援サービスは、医局から医師の派遣を断られた病院の医師確保などにも一定の役割を果たしている。このビジネス分野は未開拓で、さまざまな会社がしのぎを削っている。 |
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医師といえど一人の人間である事実にかわりはなく、[[QOML]] (Quality of My Life) を大切にするべきという考えも広がりつつあり、医師が過酷な勤務を要求する勤務先から独自の判断で転職するケースが増えている。 |
医師といえど一人の人間である事実にかわりはなく、[[QOML]] (Quality of My Life) を大切にするべきという考えも広がりつつあり、医師が過酷な勤務を要求する勤務先から独自の判断で転職するケースが増えている。 |
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=== 少子化の影響 === |
==== 少子化の影響 ==== |
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{{See also|出産難民}} |
{{See also|出産難民}} |
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いわゆる[[少子化]]の影響で、[[妊娠]]・[[出産]]を扱う[[産婦人科学|産婦人科]]や、これに続く乳幼児期の[[子供]]を扱う[[小児科学|小児科]]の志望者が少なくなっている問題がある。また、特に[[産科学|産科]]領域では、一般的に子供は正常に生まれて当たり前との認識があると思われ、何か異常が起こると医療訴訟 |
いわゆる[[少子化]]の影響で、[[妊娠]]・[[出産]]を扱う[[産婦人科学|産婦人科]]や、これに続く乳幼児期の[[子供]]を扱う[[小児科学|小児科]]の志望者が少なくなっている問題がある。また、特に[[産科学|産科]]領域では、一般的に子供は正常に生まれて当たり前との認識があると思われ、何か異常が起こると[[医療訴訟]]、さらには[[重過失]]等により[[告訴・告発|刑事告訴]]を受ける可能性も高い{{要出典範囲|といわれている|date=2022-08-12}}。そういったことから、産婦人科や小児科を扱う医療機関が減少し、残った医療機関への負担が増加し、妊娠・出産への対応や子供の急病などへの対応が困難になっている。これらの問題については、少子化に関する諸問題の一つとして、[[マスメディア]]などで頻繁に取り上げられているが、厚生労働省は有効な対策を打てていない。 |
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== 組織 == |
== 組織 == |
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医師に関する組織には、 |
医師に関する組織には、学会、[[職能団体]]（[[労働組合]]）、規制団体などがある。 |
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===世界規模=== |
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* [[世界医師会]] |
* [[世界医師会]] |
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===イギリス=== |
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* {{仮リンク|英国医学協議会|en|General Medical Council}} (GMC) - 医師資格の規制団体。 |
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* {{仮リンク|英国医師会|en|British Medical Association}} (BMA) - 職能団体。またBMJの発行元である。 |
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===日本=== |
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* [[医道審議会]] - 厚生労働省の審議会等であり、医師資格を規制している。 |
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* |
*公益社団法人[[日本医師会]] - 職能団体。 |
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===歴史上=== |
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; 日本 |
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* [[内薬司]] - [[律令制]]の中で皇室の診察と薬の処方を行う組織 |
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* [[典薬寮]] - [[律令制]]の中の[[医疾令]]により制定された機関。天皇に仕えた医師は[[御典医]]と呼ばれ、転じて将軍などに仕えた医師も御典医と呼ばれた。 |
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* [[施薬院]] - 古代の民衆救済機関 |
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; 中国 |
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* {{ill2|尚薬局|zh|尚藥局}} - 古代中国で天子や皇族に仕えた医師組織<ref name=tai>{{cite kotobank|太医署}}</ref>。 |
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* {{ill2|太医局|zh|太醫局}}（太医署） - 秦朝、漢朝、晋朝の官吏を対象とした医師組織<ref name=tai/>。 |
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* {{ill2|翰林医官院|zh|翰林醫官院}} - 宋朝、元号が[[元豊 (宋)|元豊]]の時に醫官局と改められた。 |
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* {{ill2|太医院|zh|太醫院}} - 明朝<ref>{{Cite web|和書|url=https://chuo-u.repo.nii.ac.jp/records/10468 |title=明代太医院制度の研究 |access-date=2023-08-19 |last=土屋 |first=悠子 |language=ja}}</ref> |
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* {{ill2|太医|zh|太醫}} - 元朝から清朝の皇帝に仕えた医師 |
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; 韓国 |
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* {{ill2|内医院|ko|내의원|redirect=1}} |
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* {{ill2|典医監|ko|전의감|redirect=1}} |
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* [[恵民署]] |
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* {{ill2|活人署|ko|활인서}} |
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; 古代ローマ |
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:{{ill2|古代ローマの医学界|en|Medical community of ancient Rome}} - 多くがギリシア人で多くが奴隷出身で奴隷医師（servi medici）であった<ref>{{cite journal|和書|author=小林雅夫 |year=2008 |title=古典古代の奴隷医師 |url=https://hdl.handle.net/2065/37383 |journal=地中海研究所紀要 |publisher=早稲田大学地中海研究所 |volume=6 |pages=45-54 |naid=40015988955 |ISSN=1348-2076}}</ref>。[[アスクレペイオン]]で正規に学んだギリシア人医師の助手として働いた者たちであった。また、奴隷身分出身でなく宮廷に仕えた医師とも分けられた。[[テオドシウス法典]]によって、医療組織の体制が作られ、archiatri sancti palatii という宮廷につかえた医師組織、そして archiatri populares という民衆に医療を行う医師組織の二つが存在した<ref>{{Cite web|和書|url=https://www.aozora.gr.jp/cards/001783/files/56524_67545.html |title=ギリシャおよびローマ医学の概観 |access-date=2022-10-11 |last=Elliott |first=ジェイムズ・サンヅ・エリオット James Sands |website=www.aozora.gr.jp |publisher=[[青空文庫]] |language=ja}}</ref>。 |
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; イギリス |
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* {{ill2|Worshipful Society of Apothecaries|en|Worshipful Society of Apothecaries}} - ロンドンの内科医・薬局の[[リヴァリ・カンパニー]] |
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; オスマントルコ |
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:amâ’at-i ‘atibbâ’-i khâssa - [[トプカプ宮殿]]内に置かれた医師と宮廷医師の組織<ref>{{Cite web |url=https://muslimheritage.com/the-medical-organization-at-the-ottoman-court/ |title=The Medical Organization at the Ottoman Court |access-date=2022-10-12 |date=2009-03-26 |website=Muslim Heritage}}</ref>。 |
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== 著名な医師 == |
== 著名な医師 == |
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[[File: Medico peste.jpg|thumb|upright|120px|[[ペスト医師]]]] |
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{{See also|医学者の一覧}} |
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{{main|[[医学者の一覧]]}} |
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=== 西洋 === |
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<!-- 膨大になるため、医学者の一覧にて扱うこと。2024年1月のノートページの議論による。 --> |
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[[File:Hippocrates rubens.jpg|thumb|right|120px|[[ヒポクラテス]]]] |
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[[File:Paracelsus.jpg|thumb|right|120px|[[パラケルスス]]]] |
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* [[アーサー・コナン・ドイル]]（推理作家、シャーロック・ホームズの生みの親） |
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* [[アルベルト・シュヴァイツァー]]（神学者、哲学者、「密林の聖者」として知られる） |
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* [[カール・ヤスパース]]（哲学者） |
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* [[カール・グスタフ・ユング]]（精神分析家） |
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* [[フェリックス・ガタリ]]（精神科医、精神分析家、[[ジル・ドゥルーズ]]との共著で有名） |
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* [[チェ・ゲバラ]]（革命家、政治家） |
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* [[ノストラダムス]]（占星術師、詩人） |
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* [[ジークムント・フロイト]]（精神分析家） |
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* [[ヨーゼフ・メンゲレ]]（ナチス親衛隊将校） |
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* [[セレフェディン・サボンジュール]] (外科医) |
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== 文化 == |
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=== 東洋（除 日本） === |
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* [[藪医者]] ‐ [[養父市|養父]]（やぶ）の医者は名医だったが、弟子を名乗る腕の良くない医者が続出したことから腕の良くない医師を藪医者と呼ぶようになった<ref>{{Cite web|和書|url=https://www.yomiuri.co.jp/culture/20211004-OYT1T50100/ |title=「やぶ医者」実は名医のブランドだった…地に落ちた名声の理由、常識覆す語源説 |access-date=2023-08-13 |date=2021-10-05 |website=読売新聞オンライン |language=ja}}</ref>。 |
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* [[陈中伟]]（断肢再植の父，国際顕微再建外科学会会長1984-1988） |
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* [[扁鵲]] |
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* [[華陀]] （中国・三国時代に生きた医者。初めて麻酔薬を開発したといわれる名医） |
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* [[孫文]] |
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* [[金鳳漢]]（朝鮮民主主義人民共和国経絡研究院院長） |
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* [[マハティール・ビン・モハマド]] （マレーシア首相） |
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;慣用句・ことわざ |
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=== 日本 === |
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:「医者の不養生」は、患者に健康を教えながらも医者自身が健康的な生活ができていないことを意味する<ref name=kotoisha>{{kotobank|医者の不養生}}</ref>。英語で該当する格言に、{{ill2|Physician, heal thyself|en|Physician, heal thyself}}（医者よ、自分を癒せ）<ref name=kotoisha/>、doctors make the worst patients（医者は最も悪い患者になる）<ref>{{Cite web |url=https://www.hmpgloballearningnetwork.com/site/twc/articles/doctors-arent-worst-patients-were-busiest |title=doctors make the worst patients|access-date=2023-08-13 |website=www.hmpgloballearningnetwork.com}}</ref><ref>{{Cite journal |last=Fferring |first=Sue |date=2006-04-01 |title=Doctors do make the worst patients |url=https://jfprhc.bmj.com/lookup/doi/10.1783/147118906776276224 |journal=Journal of Family Planning and Reproductive Health Care |volume=32 |issue=2 |pages=131–131 |language=en |doi=10.1783/147118906776276224| issn=1471-1893 }}</ref>がある。 |
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==== 古代～近世 ==== |
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{{Columns-list|3| |
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* [[大月景秀]] |
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* [[小瀬甫庵]] |
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* [[杉田玄白]] |
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* [[前野良沢]] |
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* [[田代三喜斎]] |
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* [[丹波康頼]] |
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* [[永田徳本]] |
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* [[華岡青洲]] |
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* [[曲直瀬道三]] |
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* [[曲直瀬玄朔]] |
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* [[竹田定加]] |
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* [[半井通仙]] |
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* [[施薬院全宗]] |
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* [[玉木吉保]] |
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* [[吉田政重]] |
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* [[緒方洪庵]] |
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* [[箕作阮甫]] |
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* [[大槻俊斎]] |
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* [[伊東玄朴]] |
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* [[手塚良仙]] |
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* [[平住専安]] |
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* [[高野長英]] |
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}} |
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===表彰する賞=== |
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==== 医師の保護などをした人物 ==== |
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{{seealso|Category:医学の賞}} |
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{{Columns-list|3| |
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* やぶ医者大賞<ref>{{Cite web|和書|url=https://mainichi.jp/articles/20230706/k00/00m/040/033000c |title=栄えある「やぶ医者大賞」に佐賀と福井の医師2人 兵庫・養父市 |access-date=2023-08-13 |last=https://www.facebook.com/mainichishimbun |website=毎日新聞 |language=ja}}</ref><ref>{{Cite web|和書|url=https://www.city.yabu.hyogo.jp/soshiki/kenkofukushi/kenkoiryo/1_4/index.html |title=やぶ医者大賞・プロジェクト事業|養父市 |access-date=2023-08-13 |website=www.city.yabu.hyogo.jp |language=ja}}</ref> |
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* [[安国寺恵瓊]] |
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* [[板倉勝重]] |
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* [[一宮随波斎]] |
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* [[宇野藤右衛門]] |
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* [[小西隆佐]] |
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* [[角倉了以]] |
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* [[徳川家康]] |
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}} |
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==== 日本・近現代 ==== |
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ここでは明治以降の医師を述べる。 |
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{{Columns-list|2| |
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<small> |
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* [[大野曜吉]]（監察医、法医学の権威、トリカブト事件の解決に至った） |
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* [[高原喜八郎]]（[[癌]][[治療]]専門医、[[東京大学]][[医学部]]卒業、[[米国法人]][[野口英世記念財団]]理事、米国[[臨床化学会]]正会員、元[[神奈川県立衛生短期大学]]教授、米国[[臨床化学会]]正会員、[[国際アカデミー賞]]受賞、[[国際文化栄誉勲章]]受章） |
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* [[高木兼寛]]（[[東京慈恵会医科大学]]創設者） |
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* [[北里柴三郎]]（細菌学者、日本医師会初代会長） |
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* [[野口英世]]（細菌学者、旭日章） |
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* [[小野寺直助]]（医学者、内科医） |
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* [[後藤新平]]（政治家、官僚） |
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* [[三浦謹之助]]（医学者） |
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* [[養老孟司]]（[[解剖学]]者、[[脳科学]]者、東京大学医学部[[名誉教授]]） |
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* [[武見太郎]]（元[[日本医師会]]会長、元世界医師会会長） |
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* [[岡田国太郎]]（医学博士、軍医、細菌学者） |
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* [[高木健太郎]]（医学者、元[[参議院議員]]） |
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* [[中谷義雄]]（医学博士） |
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* [[安保徹]]（医学博士） |
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* [[福田稔]]（医学博士） |
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* [[浅見鉄男]]（内科医、医学博士） |
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* [[原志免太郎]]（医学博士） |
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* [[斎藤茂吉]]（歌人、精神科医、北杜夫・斎藤茂太の父） |
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* [[斎藤茂太]]（エッセイスト、精神科医） |
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* [[北杜夫]]（作家、精神科医） |
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* [[芹澤勝助]]（鍼灸師、医学博士） |
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* [[田坂定孝]]（内科医、臨床血液学、[[内視鏡]]医学） |
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* [[向井千秋]]（心臓外科医、宇宙飛行士） |
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* [[海堂尊]]（作家、病理医） |
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* [[香山リカ (精神科医)|香山リカ]] (精神科医、評論家、エッセイスト、大学教授） |
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* [[小池晃]]（内科医、[[参議院議員]]、[[日本共産党]]政策委員長、[[全日本民主医療機関連合会]]理事） |
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* [[木々高太郎]]（推理作家、[[直木賞]]受賞作家） |
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* [[日野原重明]]（[[聖路加国際病院]]理事長） |
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* [[加藤周一]]（評論家） |
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* [[斉藤環]]（精神科医、評論家） |
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* [[なだいなだ]]（作家、精神科医） |
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* [[坂口力]]（元[[厚生労働大臣]]、[[公明党]]副代表） |
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* [[徳田虎雄]]（特定医療法人[[徳洲会]][[理事]]、元[[衆議院議員]][[自由連合 (政党)|自由連合]]最高顧問（前代表）） |
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* [[渡辺淳一]]（直木賞作家） |
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* [[稲澤譲治]]（[[癌]]および[[遺伝]]などの研究者、[[東京医科歯科大学]]難治疾患研究所教授） |
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* [[城野親德]]（シロノクリニック院長・[[東証1部]]上場企業である[[ドクターシーラボ]]開発室長） |
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* [[西川史子]]（タレント、形成外科医） |
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* [[根来秀行]]（ハーバード大学医学部内科准教授、内科医、内科学者） |
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* [[池田優子]]（池田ゆう子クリニック院長・形成外科医） |
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* [[海原純子]]（海原メンタルクリニック所長、医学博士、エッセイスト、[[シャンソン]]シンガー） |
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* [[吉田たかよし]]（元[[日本放送協会|NHK]][[アナウンサー]]、医学博士、[[ラジオパーソナリティ]]、[[コラムニスト]]、タレント） |
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* [[荻野久作]]（[[産婦人科学|産婦人科]]医、[[性科学者]]） |
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* [[奈良林祥]]（性医学者、[[カウンセラー]]） |
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* [[小黒八七郎]]（[[内科学|内科]][[学者]]、[[消化器学]]者） |
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* [[加藤鐐五郎]]（[[政治家]]、第48代[[衆議院議長]]、医師） |
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* [[島薗順次郎]]（内科学者） |
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* [[池田健 (精神科医)|池田健]]（精神科医、心療内科医） |
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* [[藤田啓介]]（[[生化学]]者、[[藤田学園]]創設者） |
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* [[木下博勝]]（外科医） |
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* [[福島孝徳]]（[[脳神経外科学|脳神経外科]]医） |
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* [[上山博康]]（脳神経外科医） |
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* [[平山晃康]]（脳神経外科医） |
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* [[須磨久善]]（[[心臓血管外科学|心臓血管外科]]医） |
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* [[佐野俊二]]（心臓血管外科医） |
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* [[南淵明宏]]（心臓血管外科医） |
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* [[天野篤]]（心臓血管外科医、[[明仁|今上天皇]]の執刀医） |
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* [[斎藤学 (精神科医)|斎藤学]]（精神科医） |
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* [[龍野一雄]]（医史学者） |
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* [[間中喜雄]]（医学博士） |
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* [[三河義行]]（医学博士、[[三河家住宅]]初代当主） |
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* [[長濱善夫]]（医学博士、鍼響による経絡の研究） |
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* [[藤田六朗]]（医学博士、経絡の研究） |
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* [[石川日出鶴丸]]（医学博士） |
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* [[石川太刀雄]]（医学博士、皮電計の開発） |
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* [[等々力英美]]（医学博士） |
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* [[吉沼美惠]]（医学博士） |
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* [[高橋茂樹]]（医学博士） |
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* [[山口トキコ]]（[[マリーゴールドクリニック]]院長、日本初の女性痔医{{要出典|date=2010年3月}}） |
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* [[石村和敬]]（[[徳島大学]]医学部医学科教授） |
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* [[弓削孟文]]（医学博士、麻酔科医、悪性高熱症） |
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* [[上野直人]]（米国腫瘍内科医、米国一般内科医、チーム医療、患者学） |
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* [[岡田孝男]]（医学博士、順天堂大学名誉教授） |
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* [[高須克弥]]（[[高須クリニック]]院長） |
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2024年12月1日 (日) 12:37時点における最新版
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| 医師 | |
|---|---|
 | |
| 基本情報 | |
| 名称 | 医師 |
| 職種 | 専門職 |
| 職域 | 医療、保健 |
| 詳細情報 | |
| 必要技能 | 医療倫理、医療技術 |
| 必須試験 | 学士（医学）(MBBS)、博士（医学）(MD)、Doctor of Osteopathic Medicine(DO) |
| 就業分野 | 診療所、病院 |
| 関連職業 | 総合診療医、外科医、歯科医、その他専門医 |
医師（いし、英語: doctor、アメリカ英語: physician）は、医療および保健指導を司る医療従事者である。医学に基づく傷病の予防、診療および公衆衛生の普及を責務とする職業。医者とも俗称される。
名称
[編集]伝統的にアメリカでは医師は「physician」と称される。また、専門分野ごとに内科医[注釈 1]や外科医[注釈 2]などと呼ばれる。英語圏で医師の一般名称「physician」に対して外科医だけが「surgeon」と呼ばれているのは、中世より内科学が医学だとされており、内科医が医師であったことによる。外科医の仕事は初期には理容師によって行われ、医療補助職として扱われており、義肢装具士や理学療法士等のような存在であったことから、別の名称があてられることになった。すなわち医師である内科医が診察・診断を行いその処方に基づいて理髪師（外科医）が外科的治療を、薬剤師が内科的治療（投薬）をそれぞれ行うという建前であった。しかし時代が進むにつれ外科医や薬剤師も独自に治療を行うようになり、彼らも医者とみなされるようになっていった。その他に、フランス語では
また、日本、イギリス、オーストラリア、ニュージーランド等では、博士の学位を所持しない医師は「ドクター[注釈 3]」と呼ばれる[要出典]。ただし、英連邦諸国では、外科医は学位にかかわらず、今日なお日本語の「
今日の日本では、一般に「お医者さん」「医者」「ドクター」「先生」と呼ばれる。「医師」という名称が確立し一般に広く普及したのは、明治以後のことである。このほか、日本語で「医師」の同義語には「
一般に、適切な診療能力を持たず、治療にならないことをしたり誤診をしたり医療過誤を引き起こしたりする医師は藪医者[注釈 4]と呼ばれている。
歴史
[編集]→「医学と医療の年表」も参照
古代には病気というものに対して悪魔や神によるもの等と信じられていたため、「医師」という職業は世界各地で現在でも宗教と密接に関わっているものが多い。
西洋において「医」の象徴とされているのはギリシア神話に登場するアスクレピオスである。アスクレピオスの杖は世界保健機関(WHO)を含めて世界各国で「医」の象徴として用いられている。
古代西洋では、医師の社会的地位は比較的低かった。 古代ギリシアにおいては、医師は自由市民であるとは限らず、奴隷である医師もいた。自由市民は自由市民の医師が診察し、奴隷は奴隷である医師が診察した。また古代ローマにおいても、市民権は与えられたといわれるものの、医師の地位は高くなかった。これはローマにおいて往々に医師が被征服民のギリシア人が多く、更には奴隷階級とされた者も多かったためと考えられている。医師の社会的地位が高くなったのは中世ヨーロッパにおいてである。人の命に関わる重要な職業なので、専門職として特別な地位を与え、それに応じた責任が求められるようになった。
西洋においては、内科が知識主義に基づいて伸長したのに対し、外科は経験主義を基礎に伸長した。初期には床屋などから外科医となるものが多かった。
日本の医師と教育
[編集]→「日本の医学校」および「日本の私塾一覧 § 東洋医学」を参照
東洋において「医」の象徴とされているのは一般に薬師如来が知られているように、日本においては「薬師（くすし）」と呼ばれた和漢薬の専門家が医師の起源となる。当時の薬学である本草学に基づき生薬を用いて診療を行った。日本の漢方医学は中国の漢方医学とは16世紀頃分かれて独自の道を歩いている。律令制においては、典薬寮の下に官職としての「医師」が置かれた他、大宰府や令制国にも医師が派遣されていた。
江戸時代においては士農工商の工に当たるとされたが、御典医などは士分に準ずる扱いを受けることもあった。
江戸時代においては幕府などに使える医官と町医者に大別される。医者（医師）を開業するのに資格などは存在せず、『傷寒論』などの知識を持っていれば誰でもなれる僧侶と共に身分制の外の職業であった[2][3]
鎖国下にあって西洋諸国に向けた唯一の公的な窓口であった長崎警備を受け持つ佐賀藩は西洋医学の影響を強く受け、幕末期の1851年に「医業免札制度」を導入し、全ての医師に開業には免許を必須とした[4]。
蘭方医学の塾としては、江戸では伊東玄朴の象仙堂、大阪では緒方洪庵の適塾(適々斎塾）が著名である[5]。
江戸時代後期においては、幕府によって漢方医学の教育機関である医学館が置かれた。幕府によって西洋医学所が設けられたのは文久元年（1861年）のことで、これは1858年に蘭医の伊東玄朴らが設置した種痘所を1861年に幕府直轄とした翌年に改称したもので、さらに1863年に医学所と改称された[5][6]。
江戸時代後期では長崎も西洋医学が進んでおり、幕末にオランダ軍医のポンペから伝習するための医学伝習所が開設された。また長崎の医学所は精得館と呼ばれていたが明治維新後に長崎府所管の医学校と改称され、明治初期に文部省所管の長崎医学校となった[5]。
明治時代、西洋医学を日本に導入するため西洋から医者を招いた。また「医師」という呼称が用いられるようになったのは明治時代に入ってからである。それ以前は「医者」と呼んでいた。
日本では明治維新後の1874年、医師を免許制とする制度が導入され、1876年には新たに免許を受けようとするものは洋方六科試験合格が必要となることが内務省から通達され、漢方医を志す医師であっても西洋医学を学ぶことが必須とされるようになった[7]。現代の中華人民共和国や韓国ではそれぞれ中医師、韓医師という医師とは別の資格が並立している。
世界各国の医師制度
[編集]
米国の医師制度
[編集]→医師免許取得過程については「アメリカの医学教育」を参照
米国では、他の分野と同様に全ての医療関連免許はそれぞれの州が交付する。日本のように医師免許があれば事実上すべての診療科を行うことができるというものではなく、各診療科ごとの専門医資格を必要としている。また手術手技や診療に関しても段階が存在し、高度な医療を行うにあたってもまた別にその専門医資格を必要としている。現在、各州において医師免許に定年制度は設けられていない、専門医資格は3～4年に1回、指定された講義単位数や実績を前提に更新が行われている。
英国の医師制度
[編集]→「イギリスの医療 § 医学教育」も参照
英国では、日本のように「医師」であれば事実上全ての診療科を行うことができるということはなく、各診療科ごとに専門医資格が必要とされている。また「総合診療医（家庭医療/一般医療: general practice）」と「病院医（専門医療）」とが厳格に区別され、それぞれ専門領域として独立している[8]。
1890年代には現代ほど厳密ではなく、医学生が医師の助手や船医として勤務したり、専門医資格が無い医師が専門医院を開業したりしても違法ではなかった。アーサー・コナン・ドイルは医学生時代に捕鯨船の船医を務めた他、眼科資格を取得しないままロンドンで眼科診察所を開業していた。
英国の大学医学部は全て公立（バッキンガム大学のみ私立と位置付け）で、伝統的に大学の権威が高く認められているため、医師資格の国家試験は存在せず、各大学の「卒業試験」に合格し卒業することで医師免許が与えられる。留年は認められていないため、中退者も少なくない。
日本と同様に、高校卒業後に大学医学部に入学となるが、英国の大学入学には「A-Level」という統一試験があり、その成績と面接・書類審査等で厳重に行われ各大学の医学部入学となる。医学部は約5年制で、各大学ごとに様々なカリキュラムが組まれている。卒業後は2年間の臨床研修が義務付けられ、その後に専門とする診療科を選択する[8]。ここで大きく「総合診療医（general practice）」と「病院医（専門医療）」とに進路は選択され、それぞれ研修が行われる[8]。そして研修終了の後にそれぞれ総合診療認定医、専門認定医の試験があり、合格して初めて「医師」としての独立した診療行為が許されている。
一般的に医師免許はその国の中でしか通用しないが、英国の医師免許はニュージーランドなどのイギリス連邦加盟国や植民地でも通用する。またヨーロッパ諸国の資格が有効となる場合もあり、コナン・ドイルは眼科資格を取得するため1891年にウィーンへ移住した（ドイツ語能力の不足により断念）。
英国の植民地の住民が医師を目指す場合には英国の医大に入学することが多い。特に医大のような高等教育機関を持たない植民地の場合はイギリス本国かイギリス連邦加盟国の医大へ行くしかない。このように、英国の医師免許は国際免許のような性格を持っているため、シンガポールやブルネイなどの経済的に豊かな小国で医師を目指す人間が英国の医大に入学して医師になる場合が非常に多い。
このため、イギリス連邦なら絶海の孤島であっても医師の質が比較的高い場合が多い。香港などでは返還前はイギリスの医師免許を持った医師しか医業を行えなかったが、香港返還後ではイギリスと中国の両方の医師免許が通用する。
ドイツの医師制度
[編集]ドイツでも、日本のように「医師」であれば事実上全ての診療科を行うことができるということはなく、各診療科ごとに専門医資格が必要とされている。
ドイツの医師国家試験は4段階の試験が存在する。まず日本と同様に中等教育修了後に大学医学部に進学でき、そこで約6年間の医学教育を受けるが、医学部での勉強と医師国家試験は平行して行われ、医師免許取得後にも医学部で医学教育を受ける必要がある。
まず医学部在学2年目で「Physikum（教養試験）」（教養科目）と呼ばれる自然科学系国家資格の統一試験がある。それに合格するとまた1年後に「Das erste Staatsexamen（第一次国家試験）」（基礎医学）と呼ばれる試験があった。これに合格し約2年後に「Das zweite Staatsexamen（第二次国家試験）」（臨床医学）と呼ばれる試験があった。これに合格すると最終学年時に、1年間の病院での臨床研修が義務付けられている。最後に「Das dritte Staatsexamen（第三次国家試験）」と呼ばれる試験があり、これに合格して初めて「研修医 (AIP:Arzt im Praktikum)」という免許が与えられた（現在は研修医という制度がなくなり、医師免許が発行される）。このほかにFamulaturという合計4か月の実習がPhysikum合格後、最終学年前までに義務付けられている。これは医学部の正規の教育課程で行われることではないため、大学の休み期間に学生自らで行う。現在ではPhysikumの後、3年勉学後、1年間の病院実習を行い国家試験に合格後、医師免許を習得できるように制度が改変された。またこの間大学医学部での医学の勉強は同時並行となり、ドイツの医学生はまた別に大学での単位の取得が必要とされているが大学によってはと卒業論文の製作を求めているところもある。そしてこの「医師免許」と「卒論」の二つが揃って初めて大学では卒業が認められ、学位が授与される。卒業論文の代わりに博士論文を書く学生もいる。この場合、博士論文が認定されると、「博士」の学位を授与される。
また医師免許があったとしても医師としての活動が許されているわけではなく、歴史ある医学大国として各「医師会」の権威が大きく、また何年かの臨床研修を受け各医師会、の専門医試験に合格しないと診療科を標榜することが許されない。開業する場合、専門医試験に合格していない場合、公的健康保険に対して診療報酬は請求できない。また、専門医資格の中に「一般医学（家庭医）」という専門資格も存在し、一般開業医はこの専門医資格が必要とされている。
ドイツ国内においては1999年から医師の定年制が施行され、68歳になると保険医療を行うことはできなくなった。また、それによって定年後の医師の生活を支える目的で「医師老齢年金制度」という社会保障制度が存在する。
中国の医師制度
[編集]中国では、西洋医学を中心として学ぶ医学部と、中医学を専門に勉強する中医学部に分かれる。西洋医学部を卒業し1年のインターンを経ることで医師免許受験資格を与えられ、中医学部を卒業し1年のインターンを経ることで中医師免許受験資格を与えられる。日本との違いは、医師免許自体が、中医学系と西洋医学系の二本立てであることである。
数年前から、外国人も医師国家試験の受験が可能になっている。嘗て中医師免許相当とされた「国際中医師免許」は、受験しても外国はもちろん本国である中国でさえ医療行為を行うことのできない学力認証試験であり、医師の世界では意味をなさない。
第二次世界大戦前には日本へ国費で留学生を送り医学を学ばせていた。魯迅は仙台医学専門学校（現東北大学医学部）に留学したが、退学し作家に転身している。
韓国の医師制度
[編集]韓国では医療二元化体制を取っており、中国と同じく西洋医学系と中医学系に区分される。
韓国で医者になるためには、2つの条件を備えなければならない。まず、医科大学や医学専門大学院で学業を終えること、そして医師国家試験を受けて合格することである。他の方法としては、外国の医科大学を卒業して学士号を取得した外国の医師免許保有者が、韓国の医師国家試験予備試験に合格し、国家試験受験資格を得て国家試験に合格する方法がある。また、軍委託教育制度で医師になることができる。
日本の医師の医師制度
[編集]| 医師 | |
|---|---|
| 英名 | Physician |
| 略称 | ドクター、M.D.、Dr. |
| 実施国 |
 日本 |
| 資格種類 | 国家資格 |
| 分野 | 医療 |
| 試験形式 | 一般試験、実技試験 |
| 認定団体 | 厚生労働省 |
| 等級・称号 | 医師 |
| 根拠法令 | 医師法 |
 ウィキプロジェクト 資格 ウィキポータル 資格 | |
→「日本の医療」も参照
日本では「医師」は国家資格であり、大学の医学部（6年制）を卒業後に「医師国家試験」に合格して医籍登録を完了したものに厚生労働大臣から免許が与えられる[9]。1999年に改正された医師法16条の2に「診療に従事しようとする医師は、2年以上、医学を履修する課程を置く大学に附属する病院又は厚生労働大臣の指定する病院において、臨床研修を受けなければならない。」と明記され、2004年度からは、臨床医として勤務するためには2年間以上の臨床研修を行うことが努力義務とされた。臨床研修を終えていない医師は、医業を続けることはできるが、病院・診療所の長となることができない。この間の「医師」を一般に研修医とも呼ぶこともある（資格名ではなく通称名）。ただし、基礎研究医や産業医、社会医学者、法医学者などはこの義務はない。しかし、これらの分野でも認定医取得条件や求人に2年間の臨床研修を義務づけている場合もある。
一般的には、病院や診療所といった医療機関で医業（医療行為）を行う医師（臨床医）が多いが、医療機関以外では法務省に所属し、刑務所や拘置所の収容者を対象に医療行為を行う医師である矯正医官、自衛隊に所属する医師である医官や、保健所（地域保健法施行令第4条第1項にて「保健所の所長は医師でなければならない」と規定されている。次項に例外規定もあり）、基礎研究医、産業医、社会医学者、法医学など直接医療行為を行わない医師もいる。
2022年1月現在、医師免許に更新制度はなく、通常は生涯にわたって有効である。医師は2年おきに住所・氏名などを都道府県知事を経由して厚生労働大臣に届け出る必要がある[9]。医療過誤、犯罪等による資格停止・剥奪は厚生労働省医道審議会により決定される[10]。
日本の医師免許は診療科ごとに交付されるものではなく、医師は法律上は歯科以外すべての診療科における診療行為を行うことができる、とされている。（歯科医師のみ別資格になっている）
近年では医療の進歩と共に技術的に高い次元での専門化・細分化傾向が強まり、日本においても各診療分野の学会が「学会認定医」、「学会専門医」などの学会認定専門医制度を導入しており、さらに2018年からは専門医の養成・認定を一括で行う日本専門医機構による「新専門医制度」が開始され[11][12]、一般診療者への技術度の目安として広まりつつある。がしかし、これらは法的には「肩書き」に過ぎず、所持していなくても診療科を標榜することは可能である（たとえば、眼科の医師が皮膚科の診療を行うことも可能）。ただし、麻酔科を標榜するには厚生労働省の許可を得なければならない（医療法70条2項および医療法施行規則42条の4による）。
「医師」には「一人医療法人」という制度があり、「医師」一人でも医療法人が設立できる。また死体検案書の作成は、医師の独占業務である。
法的枠組み
[編集]日本で医師の資格を規定する根拠となっている法律は「医師法」であり、医師法17条に「何人も、医師でなければ、医業をなしてはならない。」と規定し、職業選択の自由を規制している。なお日本の医師免許は、個人に医業をするために与えられた免許であるため登録免許税が発生する。また、認知症などになると免許を取り消される場合がある。なお、後見人が必要となった場合は免許が取消処分となる。診療報酬などを不正に請求し罰金以上の処罰を受けると取消処分となる。
また、しばしば資格を持たない者が医師を名乗り医業を行う例が見られ、1970年前後には、いわゆるニセ医者が多数存在していたことが社会問題となった。警察庁の調べでは1969年に91件104人、1970年に110件96人、1971年（9月まで）に40件37人が摘発されている[13]。
医師は、医療法で定められた厚生労働省が指定した27の標榜科を、いつでも自由に名乗ることができる。ただし「麻酔科」の『麻酔科医』に関しては、厚生労働省の麻酔科標榜資格審査に合格しなければ、麻酔科の標榜も麻酔科医を名乗ることも出来ず、医師が麻酔を取扱うことが出来ない。
また歯科医業は、歯科医師法により歯科医師しか行う事が出来ない。咬合構築に関与する骨切り術が形成外科医により行われる事があるが、これは歯科医師法違反である（待機処置の場合）。
離島や過疎地で軽症患者に対しては、医師一人だけで多くの診療科に対する医療行為を完結させる必要があり、「医師」の資格により、最低限の医療行為が完結できなければならない。よって「医師」が「検査ができない」「レントゲンが撮れない」「看護ができない」「人工透析ができない」「リハビリテーションができない」ということは、制度の建前上ありえない。
薬に関しては、欧米では歴史上薬剤師の業務として発展（完全医薬分業制）してきたものであり、欧米では医師が調剤することはあり得ない事であるが、日本では薬剤師法の規定により、自身が診察した患者に限り、調剤をする事ができる（不完全分業）。ただし、他の医師の処方箋による調剤は、薬剤師が持つ業務範囲であり、原則的に薬剤師免許がなければ、たとえ医師であっても無資格調剤となる。
年齢・性別
[編集]| 医師数(人) | 割合% | 内訳 | ||
|---|---|---|---|---|
| 病院従事 (割合%) |
診療所従事 (割合%) | |||
| 総数 | 288,850 | 100.0 | 100.0 | 100.0 |
| 29歳以下 | 26,226 | 9.1 | 13.8 | 0.3 |
| 30～39歳 | 65,003 | 22.5 | 31.7 | 5.3 |
| 40～49歳 | 67,969 | 23.5 | 25.1 | 20.6 |
| 50～59歳 | 65,380 | 22.6 | 17.8 | 31.7 |
| 60～69歳 | 37,880 | 13.1 | 7.8 | 23.0 |
| 70歳以上 | 26,392 | 9.1 | 3.8 | 19.2 |
| 平均年齢 | 48.9歳 | 47.8歳 | 58.0歳 | |
平均年齢は48.9歳[14]。近年では医学部に進学する女子が飛躍的に増え、29歳以下の若い医師は3人に1人が女性である[15][16]。医学部の一学年の女性の割合が半数近い大学も存在する。一方で、入学試験において女子学生を不利に扱う大学も存在する（2018年に発覚した医学部不正入試問題）。
様々な研究により、女性医師の方が男性医師よりも良い結果を出す傾向にあると報告されている[17]。また、医師と患者の性別が異なると手術のリスクも増加する。特に女性患者において顕著であり、女性医師の場合に比べて男性医師の場合は死亡リスクが32%高くなる。
一方で、出産・育児のバックアップ体制が整っていない面が多分にあり、仕事を続けながら出産・育児が困難であり結婚・出産とともに退職する女性医師もいまだ多い。出産・育児により職場を離れた女性医師に対し働きやすい環境を整え、医療の場に戻す方策が始まっているとはされるが、2006年頃から地方の医師不足が顕著になり始めている一方で、都市部では過剰傾向にあり倒産廃業に追い込まれる開業医も少なからず存在する。
就業場所
[編集]医師のおおよそ6割は病院で、3割は診療所にて就業している[14]。
| 人数（千人） | 割合(%) | 総人口10万対 | ||
|---|---|---|---|---|
| 総数 | 男女計 | 303.3 | 100.0 | 237.8 |
| 男 | 243.6 | 80.3 | 191.1 | |
| 女 | 59.6 | 19.7 | 46.8 | |
| 医療施設の 従事者 |
小計 | 288.9 | 95.2 | 226.5 |
| 病院の従事者 | 188.3 | 62.1 | 147.7 | |
| 病院（医育機関附属の病院を除く）の 開設者又は法人の代表者 |
5.4 | 1.8 | 4.2 | |
| 病院（医育機関附属の病院を除く）の勤務者 | 132.5 | 43.7 | 103.9 | |
| 医育機関附属の病院の勤務者 | 50.4 | 16.6 | 39.5 | |
| うち、臨床系の教官又は教員 | 27.0 | 8.9 | 21.2 | |
| うち、臨床系の大学院生 | 5.4 | 1.8 | 4.2 | |
| うち、臨床系の勤務医 | 18.0 | 5.9 | 14.1 | |
| 診療所の従事者 | 100.5 | 33.2 | 78.8 | |
| 診療所の開設者又は法人の代表者 | 72.2 | 23.8 | 56.6 | |
| 診療所の勤務者 | 28.4 | 9.4 | 22.3 | |
| 老健施設の 従事者 |
小計 | 3.2 | 1.1 | 2.5 |
| 老健施設の開設者又は法人の代表者 | .4 | 0.1 | 0.3 | |
| 老健施設の勤務者 | 2.8 | 0.9 | 2.2 | |
| 医療施設・老健施設 以外の従事者 |
小計 | 8.6 | 2.8 | 6.8 |
| 医育機関の臨床系以外の大学院生 | 0.5 | 0.2 | 0.4 | |
| 医育機関の臨床系以外の勤務者 | 3.0 | 1.0 | 2.4 | |
| 医育機関以外の教育機関又は研究機関の勤務者 | 1.5 | 0.5 | 1.2 | |
| 行政機関・産業医・保健衛生業務の従事者 | 3.5 | 1.2 | 2.8 | |
| うち、行政機関の従事者 | 1.7 | 0.6 | 1.3 | |
| うち、産業医 | 1.0 | 0.3 | 0.7 | |
| うち、保健衛生業務の従事者 | 0.9 | 0.3 | 0.7 | |
| その他の者 | 小計 | 2.6 | 0.9 | 2.0 |
| その他の業務の従事者 | 0.6 | 0.2 | 0.5 | |
| 無職の者 | 2.0 | 0.7 | 1.6 | |
医師とIT
[編集]IT関連技術の進歩に伴いパソコンが急速に普及し、各医療機関ではレセコン（レセプトコンピュータ）だけでなく電子カルテも次第に普及しつつある。
本来、診療を行うために掛かるコストを支払う診療報酬にIT関連機器（レセコンや電子カルテなど）導入のための費用は全く考慮されず、その全てを医療機関側が負担してきた。2005年、国は医療制度改革大綱にレセプトのオンライン化の義務化を盛り込んだが、2006年度の診療報酬改定でも初診料の電子化加算（3点、30円に相当）を新設したのみで、約650億円と試算される財源については全く触れていない。
従来、医師会などを通じてのみ情報を得ていた全国各地の医師同士も、各種掲示板、メーリングリスト(ML)を通じて横断的に双方向性に情報・意見交換できるようになった。学会などではなかなか得られない臨床現場で役立つ医学・医療の経験・知識が、全国的に共有される意義は大きい。
1999年冬のインフルエンザ流行時、medpract-ML（実地医療研究ML）という医療系MLを通じてアマンタジンの有効性が初めて全国的に注目され、その後、迅速診断法や抗インフルエンザ薬などの情報も、医学会や医師会に先んじて様々な医療系MLに流れ、全国各地の医師同士の実体験が共有された。これを学問的に将来性のあるものに取りまとめたものとして、日本臨床内科医会のインフルエンザ全国調査研究：FLU・STUDY/JPAが注目された。
医療保険制度と医師
[編集]医師免許を取得して初めて医師と呼ばれ、自由診療（保険外診療）を行うことができる。更に保険医の認定を得れば保険医療機関において保険診療を行うことができる（健康保険法64条）。一連の医療行為の中で両者を行うことは混合診療と呼ばれ、現在は認められていない。日本の公的医療保険制度は国民皆保険であるため、必然的に医師の大半は保険医となり、保険者が決めたルール（保険適用）の中で診断・治療を行っている。
国民にとって最も重要な事は、病気にならないことである。しかし、目覚しい進歩をとげ、多くの病気において早期診断・早期治療を可能としつつあるが、何を持って予防しえたかとするか、治療に比べれば遥かにその医学的評価は難しい。病気の早期発見を謳ういわゆる人間ドックや病気にならぬための予防医学などに、現時点では保険が利かない由縁である。（一日人間ドックなどは、人によっては自治体や健保組合などからの補助が出る場合もある）
日本の医師の労働環境
[編集]
日本における医師の労働環境は非常に厳しいものである[18]。勤務医の労働時間は日本医療労働組合連合会（後述）の2007年4月発表の資料によると、平均労働時間は1日あたり10.6時間、週あたり58.9時間、月あたりの時間外勤務は62.9時間となっている[19]。厚生労働省の「医師の需給に関する検討会」の調査（同年）では、医師の労働時間は平均で週に63.3時間になっている。平均的な医師でも月90時間以上は時間外労働をしており、同省の過労死認定基準が目安とする「月80時間の時間外労働」を超えている。徹夜の当直開けに休みを取る“ディーンスト・フライ”は現在実行されず、50歳以下の医師の多くはその言葉の意味さえ知らない。徹夜明けの医師が外来診療や手術をすることが常態化し、週に32時間以上の連続勤務も珍しくない。中には週に2～3回の当直もあり、睡眠不足や過労による医療事故が懸念されている他、医師の過労死が問題となっている。
また、産業別労働組合として日本医療労働組合連合会がある。
医師の働き方改革
[編集]2019年、厚生労働省は医師の働き方改革の推進に関する検討会を開催し、以下の答申が行われた[18]。
- 診療従事勤務医に 2024年度以降適用される、時間外労働水準[18]
- 通常予見される時間外労働につき延長することができる時間数 ：労働基準法の限度と同じ（月45時間・年360時間）
- 臨時的な必要がある場合の延長限度：1か月あたり原則100時間未満、年間960時間未満
- 一般の労働者に適用される時間外労働の上限を超えた場合の、措置義務
医師の転職
[編集]これまでは多くの医師は、「医局」という組織に管理されていた[20]。これは大学の「教室（職員室）」とほぼ同義であり、各診療科目の教室が運営する非公式な医師の同業者組織である[20]。医局は教授を頂点とし、定期的に任命される医局長によって日常的な事務運営がなされる[20]。学費として「医局費」が徴収されることもある[20]。
従来の方式では、医師は卒業と同時にいずれかの医局に「入局」していた。医局は医師の研修先・勤務先を指定し、医師はそれに従って転勤する。医局は医師を必要としている病院の情報を集中管理し、必要とされている医師の技能や経験年数に合わせて医師を派遣する。医師が派遣先で経験を重ね、技能を身につけると、派遣先の病院は医師に対して昇給をするか、賃金の安い医師と交代させるかしなければならない。そのため、数年おきに医局は医師を転属させ、新たに若い医師を派遣する。この繰り返しによって病院側は人件費を一定に維持し、経営の安定化を図ることができる。医師は自分の技能レベルに合った就職先で研鑽を積むことが出来る。また、高度な技術を取得することが可能な病院に派遣してもらった場合、「お礼奉公」と称して、しばらく低賃金で過疎地の診療所に派遣される慣習もあり、これによって地方の医師不足を埋め合わせていた側面があった。多くの場合、医師の派遣を受ける病院は大学教授に研究費などを提供し、教授の研究業績に寄与していた。こういう病院は医局の「関連病院」と呼ばれる。研究費が集まる有名教授の下にはさらに入局者が集まり、教授の権威を高める好循環を生む仕組みであった。
派遣を受けた医師は、国立病院に転属すれば「国家公務員」、公立病院に転属すれば「地方公務員」、私立病院に転属すれば「サラリーマン」、大学に戻り「研究生」「大学院生」などの名目で無給の労働力として使役される期間は「学生」と、転属先により身分が変遷する。また日雇い契約で雇われる場合は「フリーター」「非正規雇用」、僻地の診療所で一人医長に任命された期間は「管理職」と雇用階級も変遷し、数年おきに転属する。こういう身分の変遷は不安定で退職金も福利厚生もほとんどない。最近では、医療費削減に伴い、病院の経営状態が悪化し、多くの医師が「非正規雇用」か「管理職」のいずれかの身分で働くようになり、時間外手当もボーナスもなく、不当に長い労働時間を強いられている。
従来は医局の指示により、転職するのが一般的であった。しかし2004年からの初期臨床研修義務化（スーパーローテート）に伴い、医局に入局する医師が減少し、新たに医師の派遣を行ったり、医師の人材紹介や転職を斡旋する会社が出てきている[20]。これらの医療従事者専門の転職支援サービスは、医局から医師の派遣を断られた病院の医師確保などにも一定の役割を果たしている。このビジネス分野は未開拓で、さまざまな会社がしのぎを削っている。
医師といえど一人の人間である事実にかわりはなく、QOML (Quality of My Life) を大切にするべきという考えも広がりつつあり、医師が過酷な勤務を要求する勤務先から独自の判断で転職するケースが増えている。
少子化の影響
[編集]→「出産難民」も参照
いわゆる少子化の影響で、妊娠・出産を扱う産婦人科や、これに続く乳幼児期の子供を扱う小児科の志望者が少なくなっている問題がある。また、特に産科領域では、一般的に子供は正常に生まれて当たり前との認識があると思われ、何か異常が起こると医療訴訟、さらには重過失等により刑事告訴を受ける可能性も高いといわれている[要出典]。そういったことから、産婦人科や小児科を扱う医療機関が減少し、残った医療機関への負担が増加し、妊娠・出産への対応や子供の急病などへの対応が困難になっている。これらの問題については、少子化に関する諸問題の一つとして、マスメディアなどで頻繁に取り上げられているが、厚生労働省は有効な対策を打てていない。
組織
[編集]医師に関する組織には、学会、職能団体（労働組合）、規制団体などがある。
世界規模
[編集]イギリス
[編集]日本
[編集]歴史上
[編集]- 日本
- 内薬司 - 律令制の中で皇室の診察と薬の処方を行う組織
- 典薬寮 - 律令制の中の医疾令により制定された機関。天皇に仕えた医師は御典医と呼ばれ、転じて将軍などに仕えた医師も御典医と呼ばれた。
- 施薬院 - 古代の民衆救済機関
- 中国
- 尚薬局 - 古代中国で天子や皇族に仕えた医師組織[21]。
- 太医局（太医署） - 秦朝、漢朝、晋朝の官吏を対象とした医師組織[21]。
- 翰林医官院 - 宋朝、元号が元豊の時に醫官局と改められた。
- 太医院 - 明朝[22]
- 太医 - 元朝から清朝の皇帝に仕えた医師
- 韓国
- 古代ローマ
- 古代ローマの医学界 - 多くがギリシア人で多くが奴隷出身で奴隷医師（servi medici）であった[23]。アスクレペイオンで正規に学んだギリシア人医師の助手として働いた者たちであった。また、奴隷身分出身でなく宮廷に仕えた医師とも分けられた。テオドシウス法典によって、医療組織の体制が作られ、archiatri sancti palatii という宮廷につかえた医師組織、そして archiatri populares という民衆に医療を行う医師組織の二つが存在した[24]。
- イギリス
- Worshipful Society of Apothecaries - ロンドンの内科医・薬局のリヴァリ・カンパニー
著名な医師
[編集]
→詳細は「医学者の一覧」を参照
文化
[編集]- 慣用句・ことわざ
- 「医者の不養生」は、患者に健康を教えながらも医者自身が健康的な生活ができていないことを意味する[27]。英語で該当する格言に、Physician, heal thyself（医者よ、自分を癒せ）[27]、doctors make the worst patients（医者は最も悪い患者になる）[28][29]がある。
表彰する賞
[編集]→「Category:医学の賞」も参照
脚注
[編集]注釈
[編集]出典
[編集]- ^ In 1949, Fildes' painting The Doctor was used by the American Medical Association in a campaign against a proposal for nationalized medical care put forth by President Harry S. Truman. The image was used in posters and brochures along with the slogan, "Keep Politics Out of this Picture" implying that involvement of the government in medical care would affect the quality of care. 65,000 Posters of The Doctor were displayed, which helped to raise public skepticism for the nationalized healthcare campaign. [1][リンク切れ]
- ^ 橋本鉱市 1991, 「近代日本における医師社会の階層的構造-「日本杏林要覧」(明治42) による実証的分析-」「放送教育開発センター研究紀要」第7号.
- ^ “第1回 四診と薬草の調合ができる医師募集（日本・江戸時代） - ｜医師のキャリア情報サイト【エピロギ】”. 医師のキャリア選択と自己実現を支援するWebマガジン【エピロギ】 (2015年5月12日). 2024年10月29日閲覧。
- ^ 青木歳幸「種痘普及へ佐賀藩の先手◇西洋医学取り入れ天然痘撲滅を目指した先人の歩みを調査研究◇『日本経済新聞』朝刊2021年11月10日（文化面）同日閲覧
- ^ a b c “一 幕末期の教育：文部科学省”. www.mext.go.jp. 2024年10月29日閲覧。
- ^ 「西洋医学所」。
- ^ 長与健夫「医学教育制度の変革・漢方から洋学へ：浅井国幹と長与専斎の相剋を中心にして」『日本医史学雑誌』第43巻第4号、1997年、p.p.92-95。
- ^ a b c “Training to become a doctor”. 国民保健サービス. 2015年8月1日閲覧。
- ^ a b 医師法第6条
- ^ 医師法第7条
- ^ 日本専門医機構公式HP
- ^ “患者の医師選びはどう変わる ～新しい専門医制度によるメリットを探る～｜「医」の最前線”. 時事メディカル. 時事通信社 (2021年8月24日). 2022年1月1日閲覧。
- ^ 「あやしい医者総検診 風評をもとにチェック」『朝日新聞』昭和47年（1972年）1月15日朝刊、13版、23面
- ^ a b c d 『平成24年医師・歯科医師・薬剤師調査』（レポート）厚生労働省、2013年12月。GL08020102。
- ^ 2004年医師・歯科医師・薬剤師調査の概況（厚生労働省）
- ^ （コラム）女性医師の仕事と育児の両立支援（内閣府 平成18年版 少子化社会白書 第3章 第1節 2 産科・小児科医療体制の確保）
- ^ MD, Robert H. Shmerling (2022年2月17日). “Does the sex of your surgeon matter? A new study says yes” (英語). Harvard Health. 2022年2月17日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年2月17日閲覧。
- ^ a b c d e f 医師の働き方改革の推進に関する検討会『医師の働き方改革に関する検討会 報告書』（レポート）厚生労働省、2019年3月。
- ^ 「医師の労働実態調査」日本医療労働組合連合会[リンク切れ]
- ^ a b c d e 里見清一『医者とはどういう職業か』幻冬舎〈幻冬舎新書〉、2016年9月30日。ISBN 978-4344984295。
- ^ a b 「太医署」。
- ^ 土屋, 悠子. “明代太医院制度の研究”. 2023年8月19日閲覧。
- ^ 小林雅夫「古典古代の奴隷医師」『地中海研究所紀要』第6巻、早稲田大学地中海研究所、2008年、45-54頁、ISSN 1348-2076、NAID 40015988955。
- ^ Elliott, ジェイムズ・サンヅ・エリオット James Sands. “ギリシャおよびローマ医学の概観”. www.aozora.gr.jp. 青空文庫. 2022年10月11日閲覧。
- ^ “The Medical Organization at the Ottoman Court”. Muslim Heritage (2009年3月26日). 2022年10月12日閲覧。
- ^ “「やぶ医者」実は名医のブランドだった…地に落ちた名声の理由、常識覆す語源説”. 読売新聞オンライン (2021年10月5日). 2023年8月13日閲覧。
- ^ a b 『医者の不養生』 - コトバンク
- ^ “doctors make the worst patients”. www.hmpgloballearningnetwork.com. 2023年8月13日閲覧。
- ^ Fferring, Sue (2006-04-01). “Doctors do make the worst patients” (英語). Journal of Family Planning and Reproductive Health Care 32 (2): 131–131. doi:10.1783/147118906776276224. ISSN 1471-1893.
- ^ https://www.facebook.com/mainichishimbun.+“栄えある「やぶ医者大賞」に佐賀と福井の医師2人 兵庫・養父市”. 毎日新聞. 2023年8月13日閲覧。
- ^ “やぶ医者大賞・プロジェクト事業”. www.city.yabu.hyogo.jp. 2023年8月13日閲覧。
関連項目
[編集]
- 開業医・研修医・勤務医
- 臨床医・当直医・医局
- 産業医・学校医・医官
- 船医・船舶に乗り組む衛生管理者
- 軍医・医官
- 医師賠償責任保険
- 医師法
- 医制（明治時代の太政官通達）
- 赤十字・日本赤十字社
- 国境なき医師団
- 介輔
- クオリティ・オブ・ライフ・QOML
- 医師不足
- 医療崩壊
- 無資格調剤
- 医療倫理
- 医師と患者の関係性
外部リンク
[編集]- 公益社団法人日本医師会
- 日本医師連盟
- 厚生労働省 医師等資格確認検索 - 厚生労働省のデータベース。氏名と性別・医師と歯科医師の選択で医師免許資格確認が検索可能である。
