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靱本町

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靭本町から転送)
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靱本町
靱公園 (靱テニスセンター)
靱本町の位置(大阪市内)
靱本町
靱本町
靱本町の位置
靱本町の位置(大阪府内)
靱本町
靱本町
靱本町 (大阪府)
北緯34度41分5.87秒 東経135度29分33.41秒 / 北緯34.6849639度 東経135.4926139度 / 34.6849639; 135.4926139
日本の旗 日本
都道府県 大阪府
市町村 大阪市
西区
面積
 • 合計 0.275092465 km2
人口
2019年(平成31年)3月31日現在)[2]
 • 合計 3,265人
 • 密度 12,000人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
550-0004[3]
市外局番 06(大阪MA[4]
ナンバープレート なにわ
地図靱本町の位置

靱本町(うつぼほんまち)は、大阪府大阪市西区町名。現行行政地名は靱本町一丁目から靱本町三丁目。

地理

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大阪市西区の北東部に位置し、範囲は地域名称のと概ね一致する。北は靱北通・京町堀川跡・京町堀通を挟んで京町堀、南は本町通を挟んで西本町、西は新なにわ筋阪神高速3号神戸線)を挟んで江之子島、東は西横堀川跡(阪神高速1号環状線)を挟んで中央区淡路町瓦町備後町本町にそれぞれ接する。

なにわ筋以東が一丁目、なにわ筋 - あみだ池筋間が二丁目、あみだ池筋以西が三丁目となる。一丁目と二丁目のそれぞれ北半に靱公園が広がる。

歴史

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地名の由来

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町名の変遷

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江戸時代の町名は、京町堀1 - 5丁目の京町堀川以南・南浜町・剣先町(けんざきちょう)・瀬戸物町・新天満町・新靱町・油掛町(あぶらかけちょう)・信濃町・海部堀川町・敷屋町・海部町・岡崎町となっていた。

1871年明治4年)に京町堀1 - 5丁目の京町堀川以南を南京町堀1 - 3丁目に改編。翌1872年(明治5年)に靱北通1 - 4丁目・靱上通1 - 3丁目・靱中通1 - 3丁目・靱下通1 - 2丁目・靱南通1 - 5丁目に改編。1961年昭和36年)に北半を靱1 - 4丁目、南半を靱本町1 - 4丁目に改編。1977年(昭和52年)に新なにわ筋以西が江之子島2丁目に編入され、靱を靱本町に編入して靱本町1 - 3丁目の現行住居表示を実施。

世帯数と人口

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2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

丁目 世帯数 人口
靱本町一丁目 700世帯 1,151人
靱本町二丁目 514世帯 655人
靱本町三丁目 1,003世帯 1,459人
2,217世帯 3,265人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 1,473人 [5]
2000年(平成12年) 1,867人 [6]
2005年(平成17年) 1,990人 [7]
2010年(平成22年) 2,719人 [8]
2015年(平成27年) 2,897人 [9]

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 676世帯 [5]
2000年(平成12年) 938世帯 [6]
2005年(平成17年) 1,244世帯 [7]
2010年(平成22年) 1,885世帯 [8]
2015年(平成27年) 1,932世帯 [9]

学区

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市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[10]。なお、小学校・中学校入学時に学校選択制度を導入しており、通学区域もしくは隣接する校区の小学校・中学校から選択することも可能。

丁目 小学校 中学校
靱本町一丁目 全域 大阪市立明治小学校 大阪市立花乃井中学校
靱本町二丁目 全域
靱本町三丁目 1番4号(一部)、1番5~15号
1番16号(一部)、2~4番
5番4号(一部)、5番5 ~18号
5番19号(一部)、6~9番
10番4号(一部)、10番5~19号
10番20号(一部)
その他 大阪市立西船場小学校

事業所

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2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[11]

丁目 事業所数 従業員数
靱本町一丁目 547事業所 8,808人
靱本町二丁目 99事業所 1,108人
靱本町三丁目 96事業所 908人
742事業所 10,824人

施設

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靱公園バラ園
公共施設
教育機関
  • 大阪市立靱幼稚園
公園
外国公館

交通

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鉄道

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道路

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高速道路
国道
主要地方道

その他

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日本郵便

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脚注

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  1. ^ 大阪府大阪市西区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
  2. ^ a b 住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
  3. ^ a b 靱本町の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  6. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ 通学区域一覧” (PDF). 大阪市 (2019年5月1日). 2019年10月22日閲覧。 “(ファイル元のページ)
  11. ^ 平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  12. ^ 郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。

外部リンク

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