本田 (大阪市)
本田 | |
|---|---|
  本田 本田の位置  本田 本田 (大阪府) | |
| 北緯34度40分39.91秒 東経135度28分34.6秒 / 北緯34.6777528度 東経135.476278度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 大阪市 |
| 区 | 西区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.283296313 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 7,324人 |
| • 密度 | 26,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
550-0022[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
本田（ほんでん）は、大阪府大阪市西区の町名。現行行政地名は本田一丁目から本田四丁目。
地理
[編集]大阪市西区の北部に位置。北は川口、南は九条および千代崎、西は安治川、東は木津川を挟んで立売堀及び新町にそれぞれ接する。
河川
[編集]歴史
[編集]町名の由来
[編集]新田に対する元来の田地の意味を具えた地域であることに由来する。
町名の変遷
[編集]江戸時代には、木津川沿いに戎島町があった他は西成郡九条村の一部だった。
- 1867年（慶応3年） 「戎」の字の使用が禁止され、戎島町を梅本町に改称。
- 1873年（明治6年） 西成郡九条村の一部を本田通1 - 3丁目に改編。梅本町の北部（字1丁目）が梅本一番町 - 三番町（現：川口）に編入され、梅本町の範囲が南部（字2丁目）のみとなる。
- 1944年（昭和19年） 本田通1 - 3丁目を本田町1 - 3丁目に改称。
- 1963年（昭和38年） 本田町1 - 3丁目を同1 - 4丁目に改編。
- 1977年（昭和52年） 本田1 - 4丁目の現行行政地名を実施。
世帯数と人口
[編集]2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 本田一丁目 | 1,527世帯 | 2,751人 |
| 本田二丁目 | 1,391世帯 | 1,855人 |
| 本田三丁目 | 756世帯 | 1,230人 |
| 本田四丁目 | 1,038世帯 | 1,488人 |
| 計 | 4,712世帯 | 7,324人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 5,389人 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 5,933人 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 5,993人 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 6,545人 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 6,334人 | [9] |
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 2,823世帯 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 3,062世帯 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 3,546世帯 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 3,695世帯 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 3,602世帯 | [9] |
事業所
[編集]2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[10]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 本田一丁目 | 57事業所 | 325人 |
| 本田二丁目 | 93事業所 | 2,194人 |
| 本田三丁目 | 73事業所 | 465人 |
| 本田四丁目 | 45事業所 | 294人 |
| 計 | 268事業所 | 3,278人 |
施設
[編集]交通
[編集]鉄道
[編集]道路
[編集]橋梁
[編集]- 木津川大橋 - 木津川
出身者
[編集]その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ “大阪府大阪市西区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “本田の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ 『人事興信録 第14版 上』オ60頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年11月12日閲覧。
- ^ 『資産家国の光 京都府下・大阪府下・兵庫県下 大正9年3月調査』51頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2023年10月27日閲覧。
- ^ 『人事興信録 第7版』を45頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年11月12日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
参考文献
[編集]- 高木長蔵編『資産家国の光 京都府下・大阪府下・兵庫県下 大正9年3月調査』高木長蔵、1920年。
- 人事興信所編『人事興信録 第7版』人事興信所、1925年。
- 人事興信所編『人事興信録 第14版 上』人事興信所、1943年。
関連項目
[編集]外部リンク
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