オートテクニックジャパン
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本社 | |
種類 | 株式会社 |
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略称 | ATJ |
本社所在地 |
日本 〒321-3321 栃木県芳賀郡芳賀町下高根沢4518-14 |
設立 | 1982年7月21日 |
業種 | 輸送用機器 |
法人番号 | 7060001009689 |
事業内容 | 自動車の分解整備業、並びに自動車及び部品の保管業、4輪・2輪・農機具・船外機・芝刈り機・発電機等の研究開発及び製品の部品並びに完成品が設計通り作られ機能するか確認する業務、労働者派遣事業、自動車製品に付帯する事業 |
代表者 | 水上 聡 (代表取締役社長) |
資本金 | 4,000万円 |
純利益 | 17億5857万3000円(2021年03月31日時点)[1] |
総資産 | 141億3804万5000円(2021年03月31日時点)[1] |
従業員数 | 2,006名(2023年4月現在) |
主要株主 | ニッコンホールディングス株式会社 |
外部リンク | https://www.autotechnic.co.jp/ |
株式会社オートテクニックジャパン (AutoTechnicJapan CO.,LTD; ATJ) は、4輪、2輪、汎用製品の研究開発・品質保証をサポートするエンジニアリング ソリューション カンパニーである。
概要
[編集]1971年に本田技術研究所より、走行テストと品質管理業務の受託を開始[2]、1982年に会社を設立。40年以上に渡り、本田技術研究所の研究開発サポートを行っている[3]。
2009年のリーマン・ショックからなる自動車業界の不況では経費削減のため、省エネ活動を全社をあげて行った[2]。
2012年、フォーミュラ・ニッポン『DOCOMO TEAM DANDELION RACING』とオフィシャルパートナー契約を締結。 創立30周年記念式典を各拠点で開催し、i-nosによる公式イメージソング「All Time Just」が披露された。
2013年、前年に引き続き、スーパーフォーミュラ『DOCOMO TEAM DANDELION RACING』の協賛を続けるほか、新たに全日本ロードレース選手権及び世界選手権鈴鹿8時間耐久レースに参戦する「MuSASHi RT HARC-PRO.」の協賛を開始した。
沿革
[編集]- 1971年(昭和46年)7月 - 本田技術研究所車輌試験課の要請によりニッコン・プロモーション株式会社を設立。4輪・2輪車の走行テスト・品質管理業務を受託。
- 1973年(昭和48年)5月 - 株式会社オートテクニックに改称(埼玉県朝霞市)。
- 1979年(昭和54年)4月 - 本田技術研究所栃木センター発足に伴い、オートテクニック栃木営業所を新設し、耐久走行テスト業務を受託。
- 1989年(平成元年)
- 1993年(平成5年)6月 - 浜松テクニカルセンターを新設し、ATミッション性能解析業務を開始。
- 1996年(平成8年)2月 - 鷹栖事務所(現鷹栖オフィス)を新設。
- 1997年(平成9年)
- 1999年(平成11年)11月 - 本田技研工業浜松製作所(細江テスト場)の船外機テスト業務を受託。
- 2000年(平成12年)6月 - 日信工業(現・日立Astemo)栃木センターの研究開発業務を受託。
- 2004年(平成16年)10月 - ケーヒン(現・日立Astemo)栃木開発センターの研究開発業務を受託。
- 2006年(平成18年)
- 2012年(平成24年)5月 - 厚木営業所(現厚木オフィス)を新設。
- 2013年(平成25年)10月 - Auto Technic Americas, Inc.(米国) 合弁会社を設立。
- 2014年(平成26年)10月 - 鈴鹿営業所(現鈴鹿オフィス)を新設。ATJ 開発センターを新設(現栃木開発センター第1棟)。
- 2015年(平成27年)
- 2019年(令和1年)4月 - 浜松開発センターを新設(浜松テクニカルセンターと併せた総称)。
- 2020年(令和2年)4月 - 栃木開発センター第2棟を新設。
拠点所在地
[編集]- ATJ本社 栃木県芳賀郡芳賀町
- 栃木開発センター 栃木県芳賀郡芳賀町
- 栃木テクニカルセンター 栃木県芳賀郡芳賀町
- 浜松開発センター/浜松オフィス 静岡県浜松市浜名区
- 朝霞テクニカルセンター/朝霞オフィス 埼玉県朝霞市
- 鷹栖オフィス 北海道上川郡鷹栖町
- 厚木オフィス 神奈川県厚木市
- 鈴鹿オフィス 三重県鈴鹿市
脚注
[編集]- ^ a b 株式会社オートテクニックジャパン 第39期決算公告
- ^ a b “事例78 株式会社オートテクニックジャパン様”. ERIA. 2012年5月28日閲覧。
- ^ “第40回放送 株式会社オートテクニックジャパン”. 省エネの達人 (2011年4月6日). 2012年5月28日閲覧。