下新庄駅
下新庄駅 | |
---|---|
駅舎 | |
しもしんじょう Shimo-shinjo | |
◄HK-63 淡路 (0.9 km) (1.6 km) 吹田 HK-89► | |
所在地 | 大阪市東淀川区下新庄五丁目1番21号[1] |
駅番号 | HK88 |
所属事業者 | 阪急電鉄 |
所属路線 | ■千里線 |
キロ程 |
4.4 km(天神橋筋六丁目起点) 大阪梅田から7.5 km |
駅構造 | 地上駅 |
ホーム | 2面2線 |
乗降人員 -統計年次- |
7,334人/日 -2023年- |
開業年月日 | 1921年(大正10年)4月1日 |
下新庄駅(しもしんじょうえき)は、大阪府大阪市東淀川区下新庄五丁目にある、阪急電鉄千里線の駅。駅番号はHK-88。
概要
[編集]東淀川区の北側に位置し吹田市に近いため、吹田市南部の利用者も多い。
連続立体交差事業(後述)のため、高架化工事が行われている。
歴史
[編集]- 1921年(大正10年)4月1日:北大阪電気鉄道の十三駅 - 豊津駅間開通と同時に開業[3]。
- 1923年(大正12年)4月1日:路線譲渡により新京阪鉄道の駅となる[3]。
- 1930年(昭和5年)9月15日:会社合併により京阪電気鉄道千里山線の駅となる。
- 1943年(昭和18年)10月1日:会社合併により京阪神急行電鉄の駅となる[3]。
- 1967年(昭和42年)3月1日:千里山線が千里線に改称され、当駅もその所属となる[3]。
- 2013年(平成25年)12月21日:駅番号導入[3]。
駅構造
[編集]相対式ホーム2面2線を有する地上駅。分岐器や絶対信号機を持たないため、停留所に分類される。ホームは地上にあるが、改札口は北千里側の地下にある。改札口と北千里方面ゆきホームは階段とエスカレーターで、改札口と淡路方面ゆきホームは階段とエレベーターで連絡している。なお、改札口と北千里方面ゆきホームを繋ぐエレベーターは設置されていないため、車イス、ベビーカー利用者はホームと駅構外の道路脇に設置されているインターホンで駅員を呼び、ホームとホーム横の道路を繋ぐスロープを使用してホームへ出入りする。トイレは構内の北千里方面ゆきホーム側と淡路方面ゆきホーム側両方のホーム北千里寄りに男女別トイレと男女共用バリアフリートイレが設置されている。
なお、2024年11月30日より、立体交差化事業の進捗で淡路方面ホームの乗降口が進行方向右側に変更となっている。車内自動放送も対応済みである。
のりば
[編集]号線 | 路線 | 方向 | 行先 |
---|---|---|---|
1 | ■千里線 | 上り | 北千里・山田・吹田方面 |
2 | 下り | 大阪梅田・天下茶屋・京都河原町・神戸三宮・宝塚方面 |
※実際には構内にのりば番号表記はないが、スマートフォン向けアプリ「阪急沿線ナビ TOKKアプリ」の発車案内機能では、北千里方面が1号線、天下茶屋方面が2号線と表示されている。
利用状況
[編集]2023年(令和5年)度の通年平均乗降人員は7,334人である[阪急 1]。阪急電鉄全線では75位で、千里線の淡路駅以北では最少である。
年次別利用状況
[編集]各年次の乗降人員の推移は下表の通り。
年次 | 乗降人員 | 順位 | 出典 |
---|---|---|---|
2017年(平成29年) | 8,565 | 75位 | [阪急 2] |
2018年(平成30年) | 8,477 | 75位 | [阪急 3] |
2019年(令和元年) | 8,148 | 77位 | [阪急 4] |
2020年(令和 | 2年)6,400 | 74位 | [阪急 5] |
2021年(令和 | 3年)6,539 | 74位 | [阪急 6] |
2022年(令和 | 4年)6,996 | 74位 | [阪急 7] |
2023年(令和 | 5年)7,334 | 75位 | [阪急 1] |
年度別利用状況
[編集]各年度の1日あたりの利用状況は下表の通り。特定日の利用者数は大阪府統計年鑑、1日平均乗車人員は大阪市統計書による。
年度 | 特定日 | 1日平均 乗車人員 |
出典 | |||
---|---|---|---|---|---|---|
乗車人員 | 降車人員 | 乗降人員 | 大阪府 | 大阪市 | ||
1966年(昭和41年) | 5,341 | - | - | [大阪府 1] | - | |
1967年(昭和42年) | 5,469 | [大阪府 2] | ||||
1968年(昭和43年) | 5,733 | [大阪府 3] | ||||
1969年(昭和44年) | 5,505 | [大阪府 4] | ||||
1970年(昭和45年) | 5,508 | [大阪府 5] | ||||
1971年(昭和46年) | 5,669 | [大阪府 6] | ||||
1972年(昭和47年) | 5,361 | [大阪府 7] | ||||
1973年(昭和48年) | 5,256 | [大阪府 8] | ||||
1974年(昭和49年) | 5,129 | [大阪府 9] | ||||
1975年(昭和50年) | 4,494 | [大阪府 10] | ||||
1976年(昭和51年) | 4,949 | [大阪府 11] | ||||
1977年(昭和52年) | 4,781 | [大阪府 12] | ||||
1978年(昭和53年) | 4,776 | [大阪府 13] | ||||
1979年(昭和54年) | 4,417 | [大阪府 14] | ||||
1980年(昭和55年) | 4,296 | [大阪府 15] | ||||
1981年(昭和56年) | 4,702 | [大阪府 16] | ||||
1982年(昭和57年) | 4,557 | 4,660 | 9,217 | [大阪府 17] | ||
1983年(昭和58年) | 4,477 | 4,771 | 9,248 | [大阪府 18] | ||
1984年(昭和59年) | 4,724 | 5,328 | 10,052 | [大阪府 19] | ||
1985年(昭和60年) | 4,571 | 4,699 | 9,270 | [大阪府 20] | ||
1986年(昭和61年) | 4,814 | 5,382 | 10,196 | [大阪府 21] | ||
1987年(昭和62年) | 4,916 | 5,117 | 10,033 | [大阪府 22] | ||
1988年(昭和63年) | 4,918 | 5,269 | 10,187 | [大阪府 23] | ||
1989年(平成元年) | - | [大阪府 24] | ||||
1990年(平成 | 2年)5,530 | 5,271 | 10,801 | [大阪府 25] | ||
1991年(平成 | 3年)- | [大阪府 26] | ||||
1992年(平成 | 4年)6,003 | 7,011 | 13,014 | [大阪府 27] | ||
1993年(平成 | 5年)- | [大阪府 28] | ||||
1994年(平成 | 6年)- | [大阪府 29] | ||||
1995年(平成 | 7年)6,005 | 6,115 | 12,120 | [大阪府 30] | ||
1996年(平成 | 8年)6,339 | 6,454 | 12,793 | [大阪府 31] | ||
1997年(平成 | 9年)6,403 | 6,590 | 12,993 | [大阪府 32] | ||
1998年(平成10年) | 6,099 | 6,410 | 12,509 | [大阪府 33] | ||
1999年(平成11年) | - | [大阪府 34] | ||||
2000年(平成12年) | 6,065 | 5,961 | 12,026 | [大阪府 35] | ||
2001年(平成13年) | 6,068 | 6,110 | 12,178 | 6,484 | [大阪府 36] | [大阪市 1] |
2002年(平成14年) | 5,746 | 5,808 | 11,554 | 6,416 | [大阪府 37] | [大阪市 1] |
2003年(平成15年) | 5,634 | 5,689 | 11,323 | 6,334 | [大阪府 38] | [大阪市 1] |
2004年(平成16年) | 4,793 | 5,433 | 10,226 | 6,210 | [大阪府 39] | [大阪市 1] |
2005年(平成17年) | 5,251 | 5,375 | 10,626 | 5,323 | [大阪府 40] | [大阪市 1] |
2006年(平成18年) | 5,170 | 5,344 | 10,514 | 5,662 | [大阪府 41] | [大阪市 1] |
2007年(平成19年) | 4,776 | 4,507 | 9,283 | 5,728 | [大阪府 42] | [大阪市 1] |
2008年(平成20年) | 4,840 | 5,106 | 9,946 | 5,193 | [大阪府 43] | [大阪市 1] |
2009年(平成21年) | 4,621 | 5,119 | 9,740 | 5,189 | [大阪府 44] | [大阪市 1] |
2010年(平成22年) | 4,474 | 5,021 | 9,495 | 5,003 | [大阪府 45] | [大阪市 1] |
2011年(平成23年) | 4,352 | 4,905 | 9,257 | 4,998 | [大阪府 46] | [大阪市 1] |
2012年(平成24年) | 4,460 | 4,934 | 9,394 | 4,821 | [大阪府 47] | [大阪市 1] |
2013年(平成25年) | 4,291 | 4,792 | 9,083 | 5,017 | [大阪府 48] | [大阪市 1] |
2014年(平成26年) | 4,332 | 4,786 | 9,118 | 4,897 | [大阪府 49] | [大阪市 1] |
2015年(平成27年) | 4,126 | 4,665 | 8,791 | 4,824 | [大阪府 50] | [大阪市 1] |
2016年(平成28年) | 4,218 | 4,794 | 9,012 | 4,625 | [大阪府 51] | [大阪市 1] |
2017年(平成29年) | 4,249 | 4,853 | 9,102 | 4,764 | [大阪府 52] | [大阪市 1] |
2018年(平成30年) | 3,858 | 4,613 | 8,471 | 4,774 | [大阪府 53] | [大阪市 1] |
2019年(令和元年) | 4,597 | 4,487 | 9,084 | 4,329 | [大阪府 54] | [大阪市 2] |
2020年(令和 | 2年)4,083 | 4,005 | 8,088 | 3,150 | [大阪府 55] | [大阪市 3] |
2021年(令和 | 3年)4,127 | 4,061 | 8,188 | 3,379 | [大阪府 56] | [大阪市 4] |
2022年(令和 | 4年)4,114 | 3,993 | 8,107 | 3,672 | [大阪府 57] | [大阪市 5] |
駅周辺
[編集]バス路線
[編集]阪急京都線・千里線連続立体交差事業
[編集]阪急京都本線3.3km(崇禅寺駅付近 - 上新庄駅付近)と阪急千里線3.8km(柴島駅付近 - 吹田駅付近)を高架にして、淡路駅における京都線と千里線の平面交差を解消し、17箇所の踏切を除去する事業。
事業主体は大阪市で、2008年(平成20年)9月から工事に着手している[4]。2028年度末に高架切替予定[5]。
新しい下新庄駅の駅舎は3階建てで、駅の構造は2階が改札やコンコース、3階がホームになる予定[6]。駅は北千里駅寄りに200メートル程度移設されるほか、南側で東海道新幹線と立体交差をする必要があるため、約25メートルとかなりの高さになる。
隣の駅
[編集]脚注
[編集]記事本文
[編集]注釈
[編集]出典
[編集]- ^ 『阪急ステーション』阪急電鉄株式会社コミュニケーション事業部〈阪急ワールド全集 4〉、2001年、117頁。ISBN 4-89485-051-6。
- ^ オフィスJ.B、旭和則『都市鉄道完全ガイド 関西私鉄・地下鉄 2022-2023年版』双葉社、2022年8月31日、7頁。
- ^ a b c d e 生田誠『阪急京都線・千里線 街と駅の1世紀』彩流社〈懐かしい沿線写真で訪ねる〉、2013年、4-6・62-63頁頁。ISBN 978-4-7791-1726-8。
- ^ 阪急電鉄京都線・千里線(淡路駅付近)連続立体交差事業
- ^ “阪急電鉄京都線・千里線連続立体交差事業の事業期間の見直しについて”. 大阪市 (2015年10月13日). 2015年10月13日閲覧。
- ^ 阪急京都線・千里線連続立体交差事業パンフレット P4(断面図) (PDF, 392.04 KB) 2021年6月21日閲覧。
利用状況
[編集]- 阪急電鉄
- ^ a b 駅別乗降人員
- ^ 阪急電鉄. “駅別乗降人員(2017年 通年平均)”. 2018年9月17日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年9月8日閲覧。
- ^ 阪急電鉄. “駅別乗車人員(2018年 通年平均)”. 2024年4月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年9月8日閲覧。
- ^ 阪急電鉄. “駅別乗車人員(2019年 通年平均)”. 2024年4月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年9月8日閲覧。
- ^ 阪急電鉄. “駅別乗車人員(2020年 通年平均)”. 2024年4月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年9月8日閲覧。
- ^ 阪急電鉄. “駅別乗車人員(2021年 通年平均)”. 2024年4月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年9月8日閲覧。
- ^ 阪急電鉄. “駅別乗車人員(2022年 通年平均)”. 2024年4月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年9月8日閲覧。
- 大阪府統計年鑑
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和42年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和43年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和44年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和45年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和46年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和47年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和48年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和49年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和50年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和51年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和52年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和53年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和54年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和55年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和56年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和57年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和58年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和59年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和60年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和61年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和62年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(昭和63年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成元年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成2年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成3年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成4年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成5年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成6年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成7年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成8年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成9年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成10年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成11年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成12年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成13年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成14年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成15年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成16年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成17年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成18年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成19年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成20年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成21年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成22年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成23年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成24年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成25年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成26年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成27年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成28年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成29年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(平成30年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(令和元年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(令和2年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(令和3年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(令和4年) (PDF)
- ^ 大阪府統計年鑑(令和5年) (PDF)
- 大阪市統計書
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r 大阪市統計書・アーカイブ版 (Microsoft Excelの.xls) - 大阪市
- ^ 大阪市統計書・令和2年版 (Microsoft Excelの.xls) - 大阪市
- ^ 大阪市統計書・令和3年版 (Microsoft Excelの.xls) - 大阪市
- ^ 大阪市統計書・令和4年版 (Microsoft Excelの.xls) - 大阪市
- ^ 大阪市統計書・令和5年版 (Microsoft Excelの.xls) - 大阪市
関連項目
[編集]外部リンク
[編集]- 下新庄駅 - 阪急電鉄