佐伯海軍航空隊
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佐伯海軍航空隊(さえきかいぐんこうくうたい)は、日本海軍の部隊の一つである。
概説
[編集]瀬戸内海奥に位置する呉軍港から太平洋に出撃する艦艇が航行する豊後水道の安全確保を図るため、上空哨戒を行う航空隊である。ほぼ全期間を呉鎮守府部隊として豊後水道の哨戒に専念した。豊後水道での潜水艦攻撃を描写したアメリカ映画『深く静かに潜航せよ』にも、佐伯空の任務を髣髴させる航空機の活動が描かれている。
各軍港に設置された航空隊が偵察専門であったのに対し、豊後水道防衛に備えた佐伯空は爆撃機を中心に編成され、内戦航空隊の中では館山海軍航空隊に次ぐ実戦力を持っていた。
自治体名の「さいき」ではなく、古来より呼び習わされてきた「さえき」を名乗る。先に同じ文字で始まる佐世保海軍航空隊が存在したため、機体識別記号は「サヘ-機体番号」(歴史的仮名遣では「さへき」と書くため)と記入していた。
沿革
[編集]豊後水道は、呉軍港に出入港する艦艇が必ず通過する。この海域を防御するため、海軍は1931年(昭和6年)より九州東岸に航空基地を建設する計画を立てた。候補地となった大分県南海部郡佐伯町と宮崎県東臼杵郡富高町は半年にわたり熾烈な誘致活動を繰り広げた。1931年(昭和6年)8月に佐伯への設置が内定し、佐伯町は番匠川河口の女島を提供した。地元の協力を得て、佐伯空の工事は順調に進捗し、1934年(昭和9年)12月1日に開隊を迎えた。
佐伯飛行場は終戦までに6回の空襲を受け、基地のみならず市民にも被害が出た。九州各地の飛行場が特攻作戦のためにフル稼働する中、佐伯飛行場は豊後水道の哨戒任務に専念していた。しかし、大和の出撃を最後に連合艦隊の出入港は凍結され、佐伯空の哨戒任務の価値は大きく低下した。
年表
[編集]- 1934年(昭和9年)12月1日 - 開隊。呉鎮守府隷下。
- 1937年(昭和12年)7月11日 - 盧溝橋事件に際し、30機で第十二航空隊を臨時編制。上海に派遣。
- 1941年(昭和16年)
- 1942年(昭和17年)
- 1943年(昭和18年)
- 1944年(昭和19年)
- 1945年(昭和20年)
- 戦後解隊。
戦後の佐伯飛行場
[編集]滑走路が造成された女島地区は民間に開放され、佐伯自動車学校や興人佐伯工場などが新たに開かれた。特に興人構内は戦前の施設が多く残されている。対岸の航空隊本部庁舎は戦災から免れ、海上自衛隊佐伯基地分遣隊庁舎として現在も活用されている。
主力機種
[編集]歴代司令・司令官
[編集]- 別府明朋 中佐:1934年(昭和9年)2月15日 - 1935年11月15日[1]
- 荒木保 中佐:1935年(昭和10年)11月15日 - 1936年12月1日[2]
- 今村脩 大佐:1936年(昭和11年)12月1日 - 1937年7月11日[3]
- 不明:1937年(昭和12年)7月11日 -
- 竹中龍造 大佐:1937年(昭和12年)12月15日 - 1938年12月15日[4]
- 伊藤良秋 大佐:1938年(昭和13年)12月15日 - 1939年11月15日[5]
- 古川保 大佐:1939年(昭和14年)11月15日 - 1940年11月15日[6]
- 中瀬泝 大佐:1940年(昭和15年)11月15日 - 1941年4月5日[7]
- 前田孝成 中佐:1941年(昭和16年)4月5日[7] - 1941年10月1日[8]
- 田中義雄:1941年(昭和16年)10月1日[8] -
- 浜田武夫:1943年(昭和18年)2月25日 -
- 長井満 大佐:1943年(昭和18年)12月25日 -
- 梅谷薫 大佐:1944年(昭和19年)7月10日 -
- 三田国雄:1945年(昭和20年)1月1日 -
- 野村勝:1945年(昭和20年)5月頃 - 戦後解隊
脚注
[編集]- ^ 『官報』第2663号、1935年11月16日。
- ^ 『官報』第2976号、1936年12月2日。
- ^ 「海軍辞令公報 号外 第1号 昭和12年7月12日」 アジア歴史資料センター Ref.C13072072100
- ^ 「海軍辞令公報(部内限)号外 第273号 昭和13年12月15日」 アジア歴史資料センター Ref.C13072074800
- ^ 「海軍辞令公報(部内限)第402号 昭和14年11月15日」 アジア歴史資料センター Ref.C13072076700
- ^ 「海軍辞令公報(部内限)第555号 昭和15年11月15日」 アジア歴史資料センター Ref.C13072079500
- ^ a b 「海軍辞令公報(部内限)第611号 昭和16年4月5日」 アジア歴史資料センター Ref.C13072080700
- ^ a b 「海軍辞令公報(部内限)第721号 昭和16年10月1日」 アジア歴史資料センター Ref.C13072082600