余目郵便局
 余目郵便局 | |
|---|---|
 | |
| 基本情報 | |
| 正式名称 | 余目郵便局 |
| 局番号 | 85036 |
| 設置者 | 日本郵便株式会社 |
| 所在地 |
〒999-7799 山形県東田川郡庄内町余目猿田89-4  |
| 位置 | 北緯38度50分44.2秒 東経139度54分15.9秒 / 北緯38.845611度 東経139.904417度座標: 北緯38度50分44.2秒 東経139度54分15.9秒 / 北緯38.845611度 東経139.904417度 |
余目郵便局（あまるめゆうびんきょく）は、山形県東田川郡庄内町にある郵便局。
郵便区番号「999-77」の配達を受け持つ[1]。
概要
[編集]住所：〒999-7799 山形県東田川郡庄内町余目猿田89-4
郵便区内の無集配郵便局
[編集]- 余目茶屋町郵便局：〒999-7781 山形県東田川郡庄内町余目沢田155
- 十六合郵便局：〒999-7735 山形県東田川郡庄内町前田野目前割62-2
- 新堀郵便局：〒999-7776 山形県酒田市新堀豊森37-2
- 廻館郵便局：〒999-7715 山形県東田川郡庄内町廻館館舎30
- 宮曽根郵便局：〒999-7764 山形県東田川郡庄内町宮曽根宮の前52
- 常万簡易郵便局：〒999-7713 山形県東田川郡庄内町常万常岡88
- 長畑簡易郵便局：〒999-7781 山形県東田川郡庄内町余目南田96-7
- 西袋簡易郵便局：〒999-7746 山形県東田川郡庄内町西袋駅前37-2
- 平岡簡易郵便局：〒999-7703 山形県東田川郡庄内町平岡平岡94-2
- 南野簡易郵便局：〒999-7727 山形県東田川郡庄内町南野南浦25
- 矢口簡易郵便局：〒999-7781 山形県東田川郡庄内町余目矢口47
沿革
[編集]- 1874年（明治7年） - 余目郵便取扱所として開局[2]。
- 1875年（明治8年）1月1日 - 五等郵便局の余目郵便局として余目村字町165に開局[2][3][注釈 1]。
- 1885年（明治18年）10月1日 - 貯金預所開設[4]。
- 1886年（明治19年）4月26日 - 三等郵便局となる[5]。
- 1892年（明治25年）
- 1896年（明治29年）7月1日 - 小包郵便取扱開始[8]。
- 1899年（明治32年）4月1日 - 電信為替事務開始[9]。
- 1902年（明治35年）8月1日 - 三等郵便電信局とし、余目郵便電信局に改称[10]。
- 1903年（明治36年）4月1日 - 通信官署官制の施行に伴い余目郵便局（三等）となる[11]。
- 1909年（明治42年）10月11日 - 電話通話事務開始[12]。
- 1911年（明治44年）
- 1915年（大正4年）6月30日 - 同日限りで新堀郵便局の集配業務廃止、その業務を継承[15]。
- 1940年（昭和15年）4月16日 - 郵便区内に余目駅前郵便局（三等、無集配）開局[16]。
- 1941年（昭和16年）3月31日 - 余目駅前郵便局にて電話通話事務開始[17]。
- 1943年（昭和18年）8月15日 - 余目駅前郵便局が余目茶屋町郵便局に改称[18]。
- 1958年（昭和33年）6月4日 - 廻舘郵便局にて電話交換事務廃止、余目郵便局が継承[19]。
- 1963年（昭和38年）7月1日 - 郵便区内に常万簡易郵便局及び平岡簡易郵便局開局[20]。
- 1966年（昭和41年）
- 1967年（昭和42年）3月26日 - 余目（電話交換及び和文電報配達）、十六合（電話交換）、宮曾根（和文電報配達）、廻舘（和文電報配達）各郵便局にて電気通信業務廃止、余目電報電話局に移管[23]。
- 1969年（昭和44年）4月9日 - 宮曽根郵便局集配廃止に伴い、その一部を継承[24]。
- 1977年（昭和52年）
- 1990年（平成2年）10月29日 - 現在地に移転[27]。
- 2000年（平成12年）11月27日 - 宮曽根郵便局が東田川郡余目町宮曽根宮の前52-6から同郡同町宮曽根宮の前52に移転[28]。
- 2005年（平成17年）7月1日 - 余目町が合併し、庄内町の郵便局となる[29]。
取扱内容
[編集]周辺
[編集]- 庄内町立余目中学校
アクセス
[編集]脚注
[編集]注釈
[編集]- ^ 出典「2」記載は1月1日、出典「3」記載は1月2日
出典
[編集]- ^ 2019年度版郵便番号簿内「郵便区番号一覧」
- ^ a b 『全国郵便局沿革録 明治篇』45ページ
- ^ “余目郷土史”. 国会図書館. 2020年5月9日閲覧。
- ^ 明治18年9月1日付官報第652号11ページ
- ^ 明治19年逓信省令第8号（明治19年4月26日付官報第842号及び842号付録掲載）
- ^ 明治24年逓信省告示第281号（明治24年12月12日付官報第2537号掲載）
- ^ 明治25年逓信省告示第164号（明治25年7月15日付官報第2714号掲載）
- ^ 明治29年逓信省告示第112号（明治29年5月23日付官報第3868号掲載）
- ^ 明治32年逓信省告示第85号（明治32年3月15日付官報第4708号掲載）
- ^ 明治35年逓信省告示第328号（明治35年7月28日付官報第5719号掲載）
- ^ 明治36年逓信省告示第187号（明治36年3月23日付官報第5913号掲載）
- ^ 明治42年逓信省告示第963号（明治42年10月9日付官報第7889号掲載）
- ^ 明治44年逓信省告示第802号（明治44年8月14日付官報第8444号掲載）
- ^ 明治44年逓信省告示第951号（明治44年9月14日付官報第8471号掲載）
- ^ 大正4年逓信省告示第461号（大正4年6月25日付官報第869号掲載）
- ^ 昭和15年逓信省告示第969号（昭和15年4月11日付官報第3977号掲載）
- ^ 昭和16年逓信省告示第922号（昭和16年4月4日付官報第4270号掲載）
- ^ 昭和18年逓信省告示第906号（昭和18年8月11日付官報第4974号掲載）
- ^ 昭和33年郵政省告示第518号（昭和33年6月12日付官報第9439号掲載）
- ^ 昭和38年郵政省告示第376号（昭和38年6月20日付官報第10951号掲載）
- ^ 昭和41年郵政省告示第500号（昭和41年6月16日付官報第11851号掲載）
- ^ 昭和41年郵政省告示第968号（昭和41年11月14日付官報第11976号掲載）
- ^ 昭和42年郵政省告示第220号（昭和42年3月22日付官報第12078号掲載）
- ^ 昭和44年郵政省告示第267号（昭和44年4月9日付官報第12693号掲載）
- ^ 昭和52年郵政省告示第102号（昭和52年2月12日付官報第15026号掲載）
- ^ 昭和52年郵政省告示第796号（昭和52年10月24日付官報第15236号掲載）
- ^ 『広くなって10月29日青葉通りに新しくオープン 余目郵便局』広報あまるめ平成2年10月5日第774号P6
- ^ 平成12年郵政省告示第738号（平成12年11月28日付官報第3004号掲載）
- ^ “県内の合併協議会等の状況”. 山形県. 2020年5月9日閲覧。[リンク切れ]
外部リンク
[編集].svg){kind=small} | この項目は、日本郵政グループに関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（ウィキプロジェクト 日本郵政グループ）。 |