宮曽根郵便局
 宮曽根郵便局 | |
|---|---|
 | |
| 基本情報 | |
| 正式名称 | 宮曽根郵便局 |
| 局番号 | 85048 |
| 設置者 | 日本郵便株式会社 |
| 所在地 |
〒999-7764 山形県東田川郡庄内町宮曽根宮の前52 |
| 位置 |
北緯38度50分25.4秒 東経139度52分21.9秒 / 北緯38.840389度 東経139.872750度座標: 北緯38度50分25.4秒 東経139度52分21.9秒 / 北緯38.840389度 東経139.872750度  |
宮曽根郵便局（みやそねゆうびんきょく）は、山形県東田川郡庄内町にある郵便局。
かつては集配郵便局であったが、現在は無集配郵便局となっている。
概要
[編集]住所：〒999-7764 山形県東田川郡庄内町宮曽根宮の前52
沿革
[編集]- 1876年（明治9年）4月1日 - 五等郵便局として開局[1]。
- 1885年（明治18年）10月1日 - 貯金預所開設[2]。
- 1886年（明治19年）4月26日 - 三等郵便局となる[3]。
- 1891年（明治24年）1月16日 - 郵便為替事務開始、但し小為替振出事務は取り扱わず[4]。
- 1892年（明治25年）7月1日 - 小為替振出事務開始[5]。
- 1896年（明治29年）7月1日 - 小包郵便取扱開始[6]。
- 1899年（明治32年）4月1日 - 電信為替事務開始[7]。
- 1901年（明治34年）3月10日 - 集配区内に押切郵便受取所設置[8]。
- 1903年（明治36年）12月10日 - 集配区内に黒森郵便受取所設置[9]。
- 1905年（明治38年）4月1日 - 押切郵便受取所を押切郵便局（三等、無集配）に、黒森郵便受取所を黒森郵便局（三等、無集配）に改定[10]。
- 1909年（明治42年）9月1日 - 電信事務開始[11]。
- 1929年（昭和4年）3月21日 - 集配区内に羽前長沼郵便局（三等、無集配）開局[12]。
- 1930年（昭和5年）11月11日 - 電話通話事務開始[13]。
- 1931年（昭和6年）2月16日 - 黒森郵便局にて集配事務開始[14]。
- 1932年（昭和7年）1月11日 - 集配区内に羽前広野郵便取扱所設置[15]。
- 1933年（昭和8年）
- 1935年（昭和10年）2月11日 - 羽前広野郵便取扱所が羽前広野郵便局（三等、無集配）に改定[18]。
- 1939年（昭和14年）2月16日 - 押切郵便局にて電話交換業務開始[19]。
- 1941年（昭和16年）
- 1967年（昭和42年）3月26日 - 和文電報配達業務廃止、余目電報電話局に移管[22]。
- 1969年（昭和44年）
- 1971年（昭和46年）4月20日 - 羽前長沼郵便局にて和文電報配達業務廃止、余目電報電話局に移管[25]。
- 1974年（昭和49年）8月28日 - 袖浦郵便局（電話交換）と羽前広野郵便局（電話交換及び和文電報配達）にて電気通信業務廃止、酒田電報電話局に移管[26]。
- 2000年（平成12年）11月27日 - 東田川郡余目町宮曽根宮の前52-6から同郡同町宮曽根宮の前52に移転[27]。
- 2005年（平成17年）7月1日 - 余目町が合併し、庄内町の郵便局となる[28]。
取扱内容
[編集]周辺
[編集]- 宮曽根農村公園
アクセス
[編集]脚注
[編集]- ^ 『全国郵便局沿革録 明治篇』52ページ
- ^ 明治18年9月1日付官報第652号11ページ
- ^ 明治19年逓信省令第8号（明治19年4月26日付官報第842号及び842号付録掲載）
- ^ 明治23年逓信省告示第287号（明治23年12月27日付官報号外掲載）
- ^ 明治25年逓信省告示第135号（明治25年6月10日付官報第2684号掲載）
- ^ 明治29年逓信省告示第112号（明治29年5月23日付官報第3868号掲載）
- ^ 明治32年逓信省告示第85号（明治32年3月15日付官報第4708号掲載）
- ^ 明治34年逓信省告示第129号（明治34年3月9日付官報第5302号掲載）
- ^ 明治36年逓信省告示第617号（明治36年12月10日付官報第6133号掲載）
- ^ 明治38年逓信省告示第123号（明治38年3月24日付官報第6516号掲載）
- ^ 明治42年逓信省告示第775号（明治42年8月28日付官報第7854号掲載）
- ^ 昭和4年逓信省告示第760号（昭和4年3月15日付官報第661号掲載）
- ^ 昭和5年逓信省告示第2551号（昭和5年11月5日付官報第1156号掲載）
- ^ 昭和6年逓信省告示第281号（昭和6年2月13日付官報第1235号掲載）
- ^ 昭和7年逓信省告示第29号（昭和7年1月11日付官報第1506号掲載）
- ^ 昭和8年逓信省告示第156号（昭和8年1月28日付官報第1822号掲載）
- ^ 昭和8年逓信省告示第691号（昭和8年3月28日付官報第1870号掲載）
- ^ 昭和10年逓信省告示第276号（昭和10年2月8日付官報第2429号掲載）
- ^ 昭和14年逓信省告示第435号（昭和14年2月16日付官報第3633号掲載）
- ^ 昭和16年逓信省告示第498号（昭和16年3月3日付官報第4244号掲載）
- ^ 昭和16年逓信省告示第910号（昭和16年4月4日付官報第4270号掲載）
- ^ 昭和42年郵政省告示第220号（昭和42年3月22日付官報第12078号掲載）
- ^ 昭和44年郵政省告示第154号（昭和44年3月8日付官報第12667号掲載）
- ^ 昭和44年郵政省告示第267号（昭和44年4月9日付官報第12693号掲載）
- ^ 昭和46年郵政省告示第286号（昭和46年4月20日付官報第13298号掲載）
- ^ 昭和49年郵政省告示第583号（昭和49年9月6日付官報第14308号掲載）
- ^ 平成12年郵政省告示第738号（平成12年11月28日付官報第3004号掲載）
- ^ “県内の合併協議会等の状況”. 山形県. 2020年5月20日閲覧。
外部リンク
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