利用者:Anesth Earth/硬膜外麻酔

肥満症
Three silhouettes depicting the outlines of a normal sized (left), overweight (middle), and obese person (right).
腹囲の比較(通常:左、過体重:中央、肥満:右)
概要
分類および外部参照情報
ICD-10 E66
ICD-9-CM 278
OMIM 601665
DiseasesDB 9099
MedlinePlus 007297
eMedicine med/1653

肥満（ひまん、Obesity, Corpulence）とは、一般的に、正常な状態に比べて体重が多い状況、あるいは体脂肪が過剰に蓄積した状況。体重や体脂肪の増加に伴った症状の有無は問わない。体内に脂肪が過剰に蓄積しており[1]。「健康が脅かされるほどに太っている」状態を指す[2]。肥満はあらゆる病気の原因でもある。厚生労働省は肥満を「生活習慣病」の1つに含めている[3]。

ペットの肥満（英語版）も参照。


分類[編集]

人間の肥満体型は下記の2種類に分けられる

肥満の診断[編集]

標準体重よりも20%以上体重が超過した辺りからを「肥満」と呼んでいる。

体重による肥満の診断[編集]

BMI と肥満度の関係を示したグラフ

体重に基づく肥満診断として、BMI が頻繁に用いられている。BMIの数値が一定以上だと「肥満」と判定される。

その基準は様々な組織や団体が設けているが、主な基準は以下の通りである。

世界保健機関 (WHO) の基準[4][5]
状態 BMIの指標
痩せすぎ（重度の痩せ） 16.00未満 低体重（18.50未満）
痩せ（中度の痩せ） 16.00以上、17.00未満
痩せぎみ（軽度の痩せ） 17.00以上、18.50未満
普通体重 18.50以上、25.00未満 標準
過体重（前肥満） 25.00以上、30.00未満 太り気味（25.00以上）
肥満（1度） 30.00以上、35.00未満 肥満（30.00以上）
肥満（2度） 35.00以上、40.00未満
肥満（3度） 40.00以上
日本肥満学会の基準
状態 BMIの指標
低体重（痩せ） 18.50未満 低体重
普通体重 18.50以上、25.00未満 標準
肥満（1度） 25.00以上、30.00未満 肥満
肥満（2度） 30.00以上、35.00未満
肥満（3度） 35.00以上、40.00未満 高度肥満
肥満（4度） 40.00以上

乳幼児では BMIはカウプ指数と呼ばれ、18.0 以上が肥満傾向とされる。学童では、ローレル指数 (= 10 × kg/m3) が 160以上で「肥満」と見なされる。これらは身長と体重から単純に計算された値であり（成人の正常体重では BMIは「22」とされている）、大体の目安にはなるが、これだけでは筋肉質なのか脂肪過多なのかが分からない。BMIは標準体型の人には当てはまるが、骨太の人、足長な人、骨細の人、筋肉の量が多い人には間違った判定が出る欠点がある。このため、肥満と診断する際は下のような定義と併用することがある。

体脂肪率による肥満の診断[編集]

適正な体脂肪率は、男性では15%から19%、女性では20%から25%とされ、これを上回ると「肥満」と見なされる。正確な測定には困難を伴うため、その値の扱いを巡っての一定の見解は得られてはいない。筋肉質なのか脂肪過多なのかどうかを判断するには精密な機械を用いる必要があり、その際にはCTやMRIで体脂肪面積を測定し、体脂肪率を推定するのが最も正確と言われる。

診断[編集]

通常は医師が腹囲を見て診断するが、その診断基準は統一されてはいない。2007年6月、アメリカ糖尿病協会・アメリカ栄養学会・北米肥満学会は共同声明を発表し、「現時点では、腹囲の基準値はすべて、科学的根拠が不十分であり、今後確立される科学的基準値は人種別、性別、年齢別、肥満度別の非常に複雑なものになるであろう」と指摘した。

肥満と疾患[編集]

単純性肥満[編集]

肥満体のトースカーナの将軍
アレッサンドロ・デルボロ作(17世紀)
肥満の女（病草紙から）

親のいずれか、もしくは両親とも肥満であることが多く、身長が暦年齢相当で、精神運動発達は正常、奇形は見られない。食生活が最も影響する。

肥満、疾患、合併症[編集]

シンシナティ小児病院医療センター(Cincinnati Children's Hospital Medical Center)で行われた研究では、「肥満の女の子は思春期初来が早く、胸が大きくなり始める（乳房の発達が始まる）のが早い」という。これは男の子でも同様であり、「肥満の男児は第二次性徴が早く発現する」[6]。脂肪沈着は、皮下脂肪から内臓脂肪へ、さらには脂肪以外の臓器（異所性脂肪）へと進行し、それに伴って以下の合併症の頻度が大きくなる。

生活習慣とがんの関連[11][12]（抄）
（WHO/国際がん研究機関（IARC））
関連の強さ リスクを下げるもの（部位） リスクを上げるもの（部位）
確実 身体活動（結腸） 過体重と肥満（食道<腺がん>、結腸、直腸、乳房<閉経後>、子宮体部、腎臓）、（略）
可能性大 身体活動（乳房）、（略） （略）

症候性肥満・二次性肥満[編集]

肥満による代謝異常や内分泌疾患を「症候性肥満」「二次性肥満」と呼ぶ[13]。

肥満による死亡率[編集]

喫煙しないアメリカの白人男性（左）および白人女性（右）のBMIごとの10年後の相対的死亡リスク[16]。最も死亡リスクが低いのはBMI20-22前後である。 喫煙しないアメリカの白人男性（左）および白人女性（右）のBMIごとの10年後の相対的死亡リスク[16]。最も死亡リスクが低いのはBMI20-22前後である。
喫煙しないアメリカの白人男性（左）および白人女性（右）のBMIごとの10年後の相対的死亡リスク[16]。最も死亡リスクが低いのはBMI20-22前後である。

国立がん研究センターによる16万人の男性に対する平均11年間の追跡調査によれば、全死因でもっとも死亡率が少なかったのは、BMI値が25 - 26.9とされたグループであったという。このグループは「肥満」に該当する[17]。

アメリカ疾病管理予防センターが様々な人種の約288万人を対象に行った研究結果によれば、「BMI値が『18.5 - 25未満の標準体重グループ』と『25 - 30未満の過体重グループ』では、過体重グループの方が死亡リスクが6%も低い」という[18]。

遺伝説[編集]

「なぜ太るのか」について、「過食よりも遺伝子が重要な役割を果たしている」と唱える研究者もいる[19]。「体は一定の体重を保とうとする機能」があり、その人にとっての望ましい体重を決定づけるのは遺伝子であり、肥満体であったとしても、それは「本人にとっては正常な状態である」という[19]。また、肥満体の親と同じものを食べている子供の場合、親と同じように肥満体になる可能性が高くなる。

レプチン[編集]

ホルモン、レプチン(Leptin)がエネルギーの消費増加と食欲を司る[20]という説が発表された。その後、肥満に関係した多くのホルモン様物質が発見されており、脂肪組織は、単なるエネルギー貯蔵庫ではなく、内分泌器官と考えられる[21]ようになってきており、それらホルモン様物質の多くは炎症に関係している。

レプチンは脂肪細胞から分泌されるホルモンであり、これが脳の視床下部に到達すると、脳は身体に対して食べるのを止めるよう信号を送る。レプチンは「過食を防いでくれるホルモン」とされている。肥満体の場合、レプチンが正常に機能していない状態にあり、その体内ではホルモン異常が惹き起こされている可能性が高い。

睡眠不足と肥満[編集]

睡眠時間の短さと肥満との相関関係を指摘する数多くの報告がある（日本大学、兼板佳孝）[22][23]。

シカゴ大学内分泌学部門のイヴ・ヴァン・コーター博士は、睡眠不足が肥満に結びつくメカニズムについて、以下のように説明している。「睡眠不足は飢餓信号を送るホルモン、グレリンの分泌を増加させ、レプチンの分泌量が減る。睡眠科学の分野の研究者らは、この発見を踏まえて、小児を対象にした分析を立て続けに行なった。この研究を行っている研究者に共通した見解は『睡眠時間の短い子供はよく寝ている子供より太っている』」[24]という。

睡眠時間が短過ぎたり、ストレスに常に晒されていると、「ストレス・ホルモン」であるコルチゾール(Cortisol)の分泌が増える。コルチゾールは、脂肪を蓄積させるホルモン、インスリンの分泌を誘発するため、「ストレスで太る」可能性は十分にある。

腸内細菌[編集]

環境要因のひとつとして腸内細菌叢が肥満を惹き起こしているとする研究がある[25][26]。

肥満の有無に、「アッカーマンシア・ムシニフィラ(Akkermansia muciniphila)という腸内細菌が関わっている」との指摘がある。この細菌が少ない人ほどBMI数値が高いという。痩せている人ではこの細菌が腸内細菌の4%を占め、太った人ではほとんどゼロである。この細菌は腸壁を覆う粘液層の表面に潜んでいる。この細菌が少ないと粘液層が薄くなり、リポ多糖が血中に入りやすいとされる。なお、リポ多糖は脂肪細胞の炎症を引き起こし、新しい脂肪細胞の形成を妨げ、既存の細胞に過剰な量の脂肪の蓄積を惹き起こすという[27]。

世界保健機関による勧告[編集]

世界保健機関(WHO)は、肥満問題に対する戦略として以下を挙げている[28]。

  • 砂糖、脂肪、動物性脂肪の摂取制限[29]
  • 食品の広告を制限する
  • 税制を活用する（砂糖税を導入する）
  • 子供へのジャンクフードの販売を制限する
  • 症候性肥満では原疾患の改善に努める

食生活[編集]

2003年、世界保健機関は、肥満について、「高カロリー食品、動物性脂肪、ファストフード、砂糖を含んだジュースの過剰摂取が原因である」と発表した[30]。

2014年、世界保健機関は、肥満と口腔の健康に関する体系的批評を元に[31]、砂糖の摂取量をこれまでの1日あたり10%以下を目標とすることに加え、5%以下ではさらなる利点があるという砂糖のガイドラインのドラフトを公開した[32]。具体的には、砂糖の摂取量は「1日にティースプーン6杯分以内（約25グラム）に抑えること」としている。

治療法[編集]

肥満の治療方法としては、食事療法と運動療法の2つであると言われる[33]。 短期的には減量できる[34]が、減量した体重を維持するのはなかなか難しく、運動と減食を続けるように、と要求されることが多い[35][36]。生活習慣の改善を伴った長期的な減量成功率は、「2 - 20%」とされている[37]。食生活の改善は、妊娠期における体重増加を食い止め、母子の健康を改善する[38]。

食事療法[編集]

低糖質食、低脂肪食、地中海式の食事法の3つの効果について調べる研究が2008年7月に発表された。被験者の人数は322人であった[39]。低脂肪食では、脂肪は摂取カロリーの30%以内、飽和脂肪については摂取カロリーの10%以内とされた。コレステロールの摂取量については、「1日につき300mg以内」とされた。地中海式の食事についても摂取カロリーが制限された。

血中の中性脂肪の濃度が最も低下したのは低糖質の食事に充てられた被験者であり、低脂肪食では低下しなかった[40]。空腹時のインスリンの濃度が最も低下したのは低糖質の食事を取った者たちであった[40]。低糖質食群に充てられた被験者たちは、「炭水化物の摂取量を増やすように」との指示を受けた。彼らの体重が増えた原因はこれである[40]。アメリカ心臓協会が推奨する「心臓に良い」低脂肪食は、これら3つの食事の中で最も不健康なものであった[40]。

この食事比較研究について、ニーナ・タイショーツ(Nina Teicholz)は、炭水化物が少なく、脂肪が多く、カロリー無制限の食事が最も良い結果を出したが、研究者らはそれを認めようとしなかった点について記述した。これについて、ティム・ノークス(Tim Noakes)は『高脂肪食が冠状動脈性心臓病の危険度を高めるはずだ』とするハーヴァード大学の主張と矛盾するゆえに、結果を認めるわけにはいかなかった」と指摘した[40]。

手術[編集]

歩行や呼吸が困難になるほどの重篤な肥満は「病的肥満」と呼ばれ、手術を要する場合もある[41]。

  • 胃縮小術
開腹手術として、肥満に対する最初にして唯一の保険収載の外科手術治療
  • 腹腔鏡下スリーブ状胃切除手術（袖状胃切除術とも。Laparoscopic sleeve gastrectomy：LSG）
胃の大彎側を腹腔鏡下に切除する治療法。前述の胃縮小術と近いが開腹手術ではなく腹腔鏡下手術である。日本でもBMI数値が35以上の場合、保険が適応される(K656－2 腹腔鏡下胃縮小術（スリーブ状切除によるもの、36,410点）
  • 腹腔鏡下調節性胃バンディング手術（Laparoscopic adjustable gastric banding：LAGB）
胃の上部にバンドを巻いて調節ポートを皮下に埋め込む手術。調節ポートでバンドの収縮具合を調整する。保険は適応されない
  • 腹腔鏡下Roux-en-Y胃バイパス手術（Laparoscopic Roux-en-Y gastric banding：LRYGB）
小腸バイパス術（Jejunoileal bypass：JIB）や胆膵バイパス術（Biliopancreatic diversion：BPD）の応用として開発された。保険は適応されない
  • 内視鏡的胃内バルーン留置術（endoscopic intragastric balloon：IGB）
1982年にNieben OGとHarboe Hによって考案され、胃内に生理食塩水を注入したバルーンを留置（Bioenteric Intragastric Balloon：BIB®）する。バルーンが劣化を見せたら、6ヵ月ごとに交換する必要がある。これも保険は適応されない
  • AspireAssistシステム[42]
胃瘻を増設し、専用の減量装置を用いる。アメリカ食品医薬品局が2016年に承認した。食事から約20分後に、体外の装置を胃瘻ポートに取り付けられ、胃内内容物のおよそ30%が排出・廃棄される[43]

薬物治療[編集]

詳細は「抗肥満薬（英語版）」を参照

肥満の国際的状況[編集]

OECD 加盟国のうち、BMI指数が30以上の割合
 
世界における肥満の割合（男性：上、女性：下）[51]
A graph showing a gradual increase in global food energy consumption per person per day between 1961 and 2002.
1961年から2002年までの世界の一人当たりの平均摂取エネルギーの状況[52]
 
1961年（上）および2001年から2003年（下）における摂取エネルギー（kcal/人/日）の状況[52]

世界的には、男性の24%と女性の27%が肥満であるという[53]。一般的に、アジア諸国に比べてアメリカ合衆国および欧州各国のほうが肥満の人々の割合が高いとされる[54]。

2021年6月、世界保健機関は以下のように発表した[55]。

  • 世界において、1975年以降、肥満は約3倍に増加している
  • 2016年、18歳以上の成人19億人以上は太り過ぎであり、そのうちの6億5千万人以上が肥満であった
  • 2020年、5歳未満の子ども3900万人が、過体重もしくは肥満であった

アメリカ合衆国[編集]

アメリカ合衆国では、BMIが「30」以上で「肥満」と見なされている。2002年に取られたデータによれば、BMIが25以上の国民は65.7%で、BMIが30以上の子供は16%以上に達するという。同国では、ジャンクフードの販売について、子供の健康や食の嗜好を守るために自主規制する方向に向かっている。公的な医療保険制度が整っていないことも手伝い、経済上の理由による医療保険未加入者が約4700万人いると言われており、低所得者層ほど栄養価の高いものは食べられず、肥満や病気を患いやすくなっている。アメリカ国民の30%以上は肥満であり、単純性肥満は全肥満のうちの約90%を占めるとされる。

アメリカ医学研究所（のちの『全米医学アカデミー』, National Academy of Medicine）は、「カロリーが高く、栄養価に乏しい食品のコマーシャルが子供の肥満に関わっている」としており、自主規制ないし政府の介入を求めた[56]。

シカゴ大学(The University of Chicago)は、「18歳未満をターゲットにした食べ物のコマーシャルに使われている商品の90%以上が栄養価に乏しいものばかりであり、食の嗜好に影響を与える」と報告した[57]。

公立学校において、肥満対策として「糖分の多い飲料や脂肪を除去していない牛乳の販売はしないように」との合意ができた。この合意は「任意」であるという[58]。

マクドナルドやペプシコは、「12歳以下の子供にはジャンクフードの広告を見せない」との合意に至った[59]。

メキシコ[編集]

1980年の時点ではメキシコの肥満率は7%であったが、2016年には20.3%に上昇した。同国では、年間80,000人が糖尿病で命を落としている。北米自由貿易協定が締結されたのち、アメリカのファーストフードレストランやコンビニが増えた。「メキシコ人の多くがソフトドリンクや加工食品を利用しやすくなった」「自由貿易協定に基づき、アメリカの企業による投資がメキシコ人の食生活の変化と肥満の増加を加速させた」と結論付けている学者もいる[60]。

東ヨーロッパ[編集]

ルーマニアの研究機関によれば、ルーマニア国民の4人に1人が肥満であり、子供の肥満の場合、冷戦時代の2倍以上の8%に達するという。肥満の一歩手前の「太り気味」も含めると、5人に1人が生活習慣病のリスクを抱えているという。また、「所得の低い家庭ほど、ファストフードに頼る傾向がある」とされる。2010年1月、同国は「ジャンクフード税」の導入を発表した。ブルガリアでは、政府の方針に基づき、全国の学校の食堂や売店からスナック菓子や清涼飲料水を撤去した[61]。

クウェート[編集]

2010年の時点で、国民の74%が「太りすぎ」であり、国民の14%は糖尿病を患っており、その数は増加しつつあるという。8歳の子供が糖尿病にかかる事例も起こっている。政府は健康的な食品の販売や運動の奨励を行うことで対策に乗り出しているという[62]。

中国[編集]

2010年の時点での中国の肥満人口は3億2500万人であったが、2030年には倍増して6億5000万人に達する見通しだという[63]。

日本[編集]

「日本の健康」も参照

日本における肥満率は先進国最小の低さであり、BMI指数は男女とも「普通体重」階級内に収まる[64]。男子のほうが肥満傾向にある[64]。

日本における肥満（BMI30以上）の頻度は3%とされている[65]が、成人や小児を問わず、肥満は増加しているという。10歳から12歳では、男子の10%、女子の8 - 9%が肥満であり、その9割以上が単純性肥満であるという。健康増進法が制定されたことに伴い、肥満者には特定健診・特定保健指導が推進されている。

太平洋の島嶼国家[編集]

18歳人口のうち、肥満とされる人の比率を示す肥満率の国際比較では、南太平洋に点在する島嶼国家が上位を占める。世界保健機関が肥満率を集計した2014年のデータによれば、トップのクック諸島は50%を超え、上位10カ国に入るパラオ、ナウル、サモア、トンガ、ニウエ、マーシャル諸島、キリバス、ツバルは40%台であり、成人の半数近くが「肥満」と見なされている[66]。

トンガの首相、アキリスィ・ポヒヴァ(Akilisi Pōhiva)は、近隣島嶼国家の首脳に対し、1年間の「ダイエット競争」を呼び掛けた[67]。

その他の国々[編集]

ブラジルにおける女性の肥満率は、1975年には24%だったのが、2003年には38%に上昇した。バングラデシュにおいては、1996年では3%だったのが、2007年には12%に上昇した。ケニアにおいては、1993年には15%だったのが、2003年には26%に上昇した[68]。


出典[編集]

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肥満（2024年1月7日 (日) 12:36(UTC))版

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