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利用者:Rrreei/任天堂株式会社代表取締役社長

任天堂株式会社代表取締役社長(にんてんどうかぶしきがいしゃだいひょうとりしまりやくしゃちょう)とは、任天堂代表取締役社長である。
本稿では、前身の山内房治郎商店店長山内任天堂店主丸福かるた株式会社社長任天堂かるた株式会社社長任天堂骨牌株式会社社長についても触れる。

任天堂
代表取締役社長
任天堂ロゴ
現職者
古川俊太郎(第4代)

就任日 2018年6月28日
任期無し
創設1963年10月
創設者山内溥
初代山内溥
職務代行者代表取締役副社長
ウェブサイト任天堂株式会社

歴史

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任天堂の始まりである山内房治郎商店店主から始まっていて、合名会社山内任天堂代表取締役社長、丸福かるた株式会社代表取締役社長、任天堂かるた株式会社代表取締役社長、任天堂骨牌株式会社代表取締役社長を経て、任天堂代表取締役社長となっている。

任天堂歴代代表取締役社長

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  山内氏が社長を務めている時期
  職務代行時
  上記以外

氏名 在任期間 備考
山内房治郎商店店長(任天堂骨牌)
- 山内房治郎 1889年9月 -
1929年
1889年京都府京都市下京区で山内房治郎商店(任天堂骨牌)を創業する。
花札の製造をはじめ、1902年に、トランプを日本で初めて製造、販売する。
トランプは日本で広まったが、トランプは花札よりも高価であり、主に裕福な家庭で遊ばれていた。
庶民には手の届かないものだったので山内は、アメリカ合衆国から中古の機械を購入し、
花札で培った技術で、トランプを製造した。更に房治郎は、
村井吉兵衛の協力を得て、全国のタバコ屋で販売した。[注釈 1]
房治郎には息子がいなかったため優秀な従業員の金田積良を婿養子にした。
1929年に引退し、家督を婿養子の山内積良に継がせる。
- 山内積良 1929年 -
1933年
1929年、次期店主として就任した。
合名会社山内任天堂代表取締役社長
- 山内積良 1933年 -
1947年11月
1930年、鉄筋コンクリートで4階建ての本店が完成し、1933年に、合名会社山内任天堂を設立した。
1947年には、京都府東山区今熊野東瓦町に子会社株式会社丸福を設立した。
丸福かるた株式会社代表取締役社長
- 山内溥 1949年9月 -
1950年3月
1949年9月、任天堂に山内家の人物を入れないという条件で、
山内溥が代表取締役社長に就任した。それと共に丸福かるた販売株式会社に商号変更した。
任天堂かるた株式会社代表取締役社長
- 山内溥 1950年3月 -
1951年7月
1950年3月任天堂かるた株式会社に商号変更と共に、合名会社山内任天堂から業務継承。
任天堂骨牌株式会社代表取締役社長
- 山内溥 1951年7月 -
1963年10月
1951年7月、2つの事業体を統合し、任天堂骨牌株式会社を設立。
1952年10月京都府京都市東山区福稲上高松町に工場を設置した。
山内は新設の工場で、日本初めてのプラスチック製の開発に取り掛かり、
1953年10月には、日本初のプラスチック製トランプの開発に成功した。
1959年9月、工場を本社がある京都府京都市東山区福稲上高松町へ移転。
1962年1月大阪証券取引所第二部、京都証券取引所に株式上場。
任天堂株式会社代表取締役社長
1 山内溥 1963年10月 -
2002年5月31日
1963年10月任天堂株式会社に商号変更
1971年、簡易複写機「コピラス」を発売し、10万台以上を出荷するヒット商品となる。
1973年、業務用レジャーシステム「レーザークレー射撃システム」を開発。
1975年、業務用メダルゲーム機「EVRレース」を開発。
1977年7月1日三菱電機と共同開発した。据置型ビデオゲーム機、
ビデオゲーム機「カラーテレビゲーム6」、「カラーテレビゲーム15」を発売。
1978年、業務用ビデオゲーム機の販売を開始。
同年4月には、アメリカ合衆国ニューヨーク州に現地法人「Nintendo of America Inc.」を設立。
同月28日に、携帯型ゲーム機「ゲーム&ウォッチ」を発売。8年間で70機種を展開し、4800万台の販売をした。
1981年7月9日に、アーケードゲーム「ドンキーコング」の稼働を開始。
1981年2月に、ワシントン州に現地法人「Nintendo of America Inc.」を設立。
ニューヨーク州にある法人を吸収合併した。
同月、業績が前年の3倍に拡大して8月の連結決算の際の売上高は、
661億4100万円、営業利益は、227億200万円の黒字となる。
1983年7月に、東京証券取引所市場第一部に株式上場。
同月15日、据置型ゲーム機ファミリーコンピューター」を発売。
1985年8月14日に、アーケードゲーム機のリース及び直営店の閉鎖を発表したが、
業務用からの撤退については、否定した。
同年9月13日には、ファミリーコンピューター用ゲームソフト「スーパーマリオブラザーズ」を発売。[注釈 2]
1989年2月28日、アミューズメント業界の団体である、日本アミューズメントマシン工業協会から脱退。[注釈 3]
同年4月21日、携帯型ゲーム機「ゲームボーイ」を発売。
1990年2月ドイツに、現在法人「Nintendo of Europe GmbH」を設立。
同年11月21日、据置型ゲーム機「スーパーファミコン」を発売。
1993年2月フランスに現地法人「Nintendo France S.A.R.L.」を設立。
1995年7月21日3Dゲーム機「バーチャルボーイ」を発売。
1996年6月21日、任天堂公式サイトを解説
同年6月23日、据置型ゲーム「NINTENDO64」を発売。
1997年、任天堂製品の流通問屋親睦団体「初心会」が解散[注釈 4]
2000年11月、京都府京都市南区に移転。
2001年3月21日、携帯型ゲーム機「ゲームボーイアドバンス」を発売。
同年9月14日、据置型ゲーム機「ニンテンドーゲームキューブ」を発売。
2 岩田聡 2002年5月31日 -
2015年7月11日
2002年5月31日、代表取締役社長に岩田聡が就任。[注釈 5]
代表取締役増員による集団指導体制を開始。
2004年8月、全代表取締役社長の山内溥が個人で出資していたシアトル・マリナーズの持ち分の全てが、
Nintendo of America Inc.へ移転され、NOAが球団のオーナーとなる。
同年11月21日、携帯型ゲーム機「ニンテンドーDS」が発売。
2006年7月韓国に現地法人「韓国任天堂株式会社」を設立。
同年11月19日、アメリカで据置型ゲーム機「Wii」を発売。
同日発売されたWii用ゲームソフト「Wii Sports」は世界で最も売れたゲームソフトである。[注釈 6]
同年12月2日、日本でもWiiが発売。
2009年5月7日、3月期決算で売上高1兆8386億2200万円、営業利益5522億6300万円の最高益を出した事を発表。
同年10月、2009年の「グローバルチャンピオン」に任天堂が選出。
2011年2月26日、裸眼3D液晶ディスプレイを搭載した携帯型ゲーム機「ニンテンドー3DS」を発売。
2012年2月、ニンテンドー3DSの日本の販売台数が、500万台を突破。
同月ニンテンドー3DSの価格大幅値下げ、逆差也状態、円高が重なり、3月期の決算て377億円の赤字となる。
同年11月18日、アメリカで据え置き型ゲーム機「Wii U」が発売。
12月8日、日本でもWii Uが発売。
2014年1月30日QOL業界への参入を発表した。
同年7月11月ダブルミリオン達成ソフトが5本生まれる。これは日本のゲーム市場において前例の無い事である。
2015年3月17日ディー・エヌ・エーと業務、資本提供し、スマートデバイス向けのゲームソフトを開発すると発表。
同日、家庭用ゲーム機「NX(コードネーム)」を開発中であると発表した。[注釈 7]
同年5月8日、3月期決算で4期ぶりに、黒字に回復。
同年7月11日胆管腫瘍のため死去。
- 宮本茂 2015年5月31日 -
2015年7月11日
2015年5月31日岩田聡が、死去したため職務を代行[注釈 8]
竹田玄洋
3 君島達己 2015年9月15日 -
2018年6月28日
2015年9月15日、代表取締役社長に君島達己
組織を再編し、統合開発部とシステム開発本部を統合して、技術開発本部を、
情報開発本部企画開発本部を統合して企画制作本部を設立、ビジネス開発本部を新設。
2016年6月29日、組織再編により、監査等委員会設置会社に移行すると共に執行役員制度を導入。
同年7月6日、海外で、株式会社ポケモンからゲームアプリPokémon GO」をリリース
2017年、世界各地で携帯型ゲーム機としても利用できる据置型ゲーム機「Nintendo Switch
2018年6月28日、代表取締役社長を退任する。
4 古川俊太郎 2018年6月28日 -
現職
2018年6月28日、代表取締役社長に、古川俊太郎が就任。
2019年4月16日、Nintendo of America Inc.代表取締役を務めていたフィサメィの退任により、
ダグ・バウザーが就任
2021年3月18日、ユニバーサル・スタジオ・ジャパンに「スーパー・ニンテンドー・ワールド」がオープン。
2022年2月2日Nintendo Switchの販売台数が1億台を突破したことを発表。

脚注

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注釈

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  1. ^ トランプをタバコ屋で売った理由としてサイズが丁度似ており、その上、博打打ちを好む傾向があったからだという。
  2. ^ のちに世界で最も売れたゲームソフトとしてギネス世界記録に認定される。
  3. ^ アーケード業界からすでに撤退していることを受けたものである。
  4. ^ 日本の流通環境の変化に伴う解散
  5. ^ 2年前から、ハル研究所から任天堂に取締役経営企画室長として入社している。
  6. ^ 本体同梱版含める。
  7. ^ 後のNintendo Switch
  8. ^ 実質的な代表取締役社長

出典

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関連項目

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