日本フレートライナー
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 略称 | FL |
| 本社所在地 |
 日本〒101-0032 東京都千代田区岩本町二丁目14番2号 イトーピア岩本町ANNEXビル2階 北緯35度41分38.4秒 東経139度46分38.9秒 / 北緯35.694000度 東経139.777472度座標: 北緯35度41分38.4秒 東経139度46分38.9秒 / 北緯35.694000度 東経139.777472度 |
| 設立 | 1969年（昭和44年）4月21日 |
| 業種 | 陸運業 |
| 法人番号 | 8010701023621 |
| 事業内容 |
|
| 代表者 | 代表取締役社長 峯昭彦 |
| 資本金 | 1億円 |
| 売上高 | 215億円（2022年度） |
| 従業員数 | 358名 |
| 支店舗数 | 6支店・58営業所 |
| 主要株主 | |
| 外部リンク | https://www.f-l.co.jp/ |
|
Japan Freightliner Logistics System Association | |
| 設立 | 1974年 |
|---|---|
| 種類 | 任意団体 |
| 目的 | 鉄道コンテナ利用による協同一貫輸送の推進 他 |
| 本部 | 東京都港区新橋5-11-3 |
| 提携 | 日本フレートライナー株式会社 |
| ウェブサイト |
www |
日本フレートライナー株式会社（にほんフレートライナー、英: Japan Freight Liner Company）は、鉄道利用運送事業を行う、JR貨物グループの物流会社（連結子会社）[2][3][1]。鉄道コンテナによる、鉄道貨物輸送とトラック輸送の一貫したインターモーダル輸送を目的として1969年に設立された[4][5]。自らは貨物列車を運行しないため、鉄道利用運送事業（フォワーダー）に該当する[1]。
これら鉄道コンテナのトラック輸送は区域トラック事業者も共同して担っており[1]、トラック事業者らの任意団体として日本FL物流協会が存在する[6]。
なおJR貨物グループの鉄道利用運送事業としては、当社のほかに全国通運（50.0%所有）が存在する[1]。
歴史
[編集]- 1968年 - イギリス国鉄の子会社、Freightliner Ltdが鉄道利用運送事業を開始[7] 。
- 1969年 - 日本国有鉄道の子会社として、日本フレートライナー株式会社が設立[5][4]。東京-大阪間の路線を設定する[4]。
- 1973年 - 国鉄コンテナ輸送量の53.3%がフレートライナーとなる[8]。
- 1986年 - ピギーバック輸送開始[5]。
- 1987年 - 国鉄民営化。JR貨物が発足し、その子会社となる[5]。
- 2000年 - ピギーバック輸送を廃止[5]。
- 2006年 - コンテナ荷票を廃止[5]。
- 2016年 - 株式会社ジェイアール貨物・インターナショナルを吸収合併[1][5][3]。
- 2020年 - 東京エフ・エル・サービス株式会社を吸収合併[1][5]。
荷主
[編集]- カンガルーライナーSS60 （西濃運輸グループ）[9]
ギャラリー
[編集]日本フレートライナーが所有する、鉄道私有コンテナ。
-
鉄道輸送されるコンテナ -
U31A （20ft） -
U48A （30ft） -
U50A （31ft）
脚注
[編集]- ^ a b c d e f g 日本鉄道貨物株式会社『第36期 有価証券報告書』（プレスリリース）EDINET、2023年6月3日。
- ^ 『JR貨物グループレポート 2022』（プレスリリース）JR貨物、2022年4月1日、グループの事業系統図（2022年4月1日現在）。
- ^ a b 『ＪＲ貨物グループ会社の再編について』（プレスリリース）ＪＲ貨物、2016年3月16日。
- ^ a b c 『昭和49年度 運輸白書』運輸省、1973年。
- ^ a b c d e f g h “沿革”. 日本フレートライナー. 2023年9月閲覧。
- ^ “設立の目的”. 日本FL物流協会. 2023年9月14日閲覧。
- ^ “Freightliner's 50 years”. Railways Archive (23 December 2015). 16 April 2019閲覧。
- ^ 『昭和49年度 運輸白書』運輸省、1974年。
- ^ "混載ブロックトレインの運行が始まります" (Press release). 西濃運輸. 29 March 2021.
関連項目
[編集]
外部リンク
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