東京経済大学短期大学部
| 東京経済大学短期大学部 | |
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| 大学設置/創立 | 1950年 |
| 廃止 | 2004年 |
| 学校種別 | 私立 |
| 設置者 | 学校法人東京経済大学 |
| 本部所在地 | 東京都国分寺市南町1-7-34[注釈 1] |
| 学部 | 商経科[注 1] |
| 研究科 | |
東京経済大学短期大学部（とうきょうけいざいだいがくたんきだいがくぶ、英語: Tokyo Keizai University Junior College）は、東京都国分寺市南町1-7-34[注釈 1]に本部を置いていた日本の私立大学である。1950年に設置され、2004年に廃止された。大学の略称は短大。
概要
[編集]大学全体
[編集]- 東京都国分寺市に所在した日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人東京経済大学[1]。
- 国内で最初に認可された短期大学149校[注 2]の1校として、1950年に1学科体制で開学した[2]。
- 東京経済大学に併設されており、開学当初より商経科のみの単科短大となっていた。
- 1999年度の入学生を最後に[注釈 2]、短期大学としての使命を終える[4]。
建学の精神（校訓・理念・学是）
[編集]- 東京経済大学を参照。
教育および研究
[編集]- 東京経済大学短期大学部には商経科が設けられ、｢経済学｣・｢経営学｣・｢民法｣・｢日本経済論｣・｢企業論｣などの経済・経営関係科目のほか｢会計学｣・｢原価計算論｣などの会計関係科目や｢秘書論｣・｢商業英語｣・｢貿易実務｣など秘書実務系の科目も用意されていた。「経営・経済」、「セクレタリー」、「国際」の各コースが設置されていた[5]。
学風および特色
[編集]- 東京経済大学短期大学部は新制大学が設置されて間もない頃、職業教育への要望が高まるのに応じて設置された。
- 男女共学で設置当初は男子学生の方が多いものとなっていたが、時代の流れとともに変化し、近年では女子学生の方が圧倒的に多くなっていた。
沿革
[編集]基礎データ
[編集]所在地
[編集]- 東京都国分寺市南町1-7-34[注釈 1]
象徴
[編集]- 東京経済大学短期大学部のカレッジマークは右記資料にあり[32]。
教育および研究
[編集]組織
[編集]学科
[編集]専攻科
[編集]- なし
別科
[編集]- なし
取得資格について
[編集]研究
[編集]- 『東京経済大学一覧:付東京経済大学短期大学部一覧』[39]
大学関係者と組織
[編集]大学関係者一覧
[編集]大学関係者
[編集]歴代学長
施設
[編集]キャンパス
[編集]- 東京経済大学を参照。
寮
[編集]- なし
対外関係
[編集]系列校
[編集]卒業後の進路について
[編集]編入学・進学実績
[編集]- 系列の東京経済大学への編入学制度があった[5]。
注釈
[編集]注釈グループ
[編集]- ^ a b 現在は、統合先の東京経済大学所在地。
- ^ a b 東京経済大学現代法学部の設置と引き換えに、平成12年度より学生募集停止[1][3]。
- ^ a b 現在の文部科学省。
- ^ a b うち女10
- ^ a b c うち男2
- ^ a b うち男3
補足
[編集]- ^ ほか学科も参照のこと。
- ^ うち私立短期大学132校
- ^ 短期大学名 東京経済大学短期大学部
- ^ 出典[6][7][8]。
- ^ 出典[9][10]
- ^ 出典[12][13]
- ^ 但し、1951年に遅れながら増設。
- ^ 商経科のことである。
- ^ 昭和59年度より学生募集停止[16][17][18]。
- ^ うち女35
- ^ うち女16
- ^ うち女2
- ^ 出典[22][23]。昨年度の資料[24]及び本年度のそれ[25]も其々参照のこと。
- ^ 出典[29][30]
- ^ うち男4
- ^ うち男28
- ^ 最終募集となった1999年における体制[33][34] 。
- ^ 最終募集となったとされる1983年度における体制[35][36][37]
出典
[編集]- ^ a b 文教協会'2000.
- ^ 官報 1950年09月14日より。
- ^ 大学資料 (146)より。
- ^ a b 文教協会'2005.
- ^ a b 東京経済大学短期大学部'1998.
- ^ 文部省a, p. 32.
- ^ 文部省b, p. 3.
- ^ 日本教育年鑑より。
- ^ 全国学校名鑑 昭和25年版より。
- ^ 旺文社1950-01, p. 87.
- ^ 全国大学大観 昭和30年版より。
- ^ 短期大学一覧 昭和25年5月1日現在より。
- ^ 文部省d, p. 6.
- ^ 短期大学一覧 昭和26年度 (短期大学資料 ; 第3号)より。
- ^ 文部省'54, p. 1375.
- ^ 全国短期大学一覧 昭和59年度より。
- ^ 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和59年度より。
- ^ 短期大学教育 (41)より。
- ^ 全国学校総覧 昭和59年版より。
- ^ 全国学校総覧 昭和60年版より。
- ^ 文部省'85, p. 55.
- ^ 文教協会'1986.
- ^ 大学資料 (99)より。
- ^ 短期大学教育 (42)より。
- ^ 短期大学教育 (43)より。
- ^ 文部省'86, p. 55.
- ^ a b 文教協会'1987, p. 65.
- ^ 文部省'87, p. 56.
- ^ 文部省'92, p. 65.
- ^ 旺文社'1992.9, p. 254.
- ^ 文部省'99, p. 68.
- ^ 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会'1980, p. 117.
- ^ 文教協会'1999.
- ^ 旺文社インタラクティブ'1998-09.
- ^ 全国短期大学一覧 昭和58年度より。
- ^ 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和58年度より。
- ^ 短期大学教育 (40)より。
- ^ 文部省e, p. 39.
- ^ 東京経済大学一覧:付東京経済大学短期大学部一覧より。
参考文献
[編集]1949年短大設置申請分
[編集]- 文部省『申請大学、短期大学等一覧』（PDF）文部省。
- 文部省『短期大学審査状況』（PDF）文部省。
- 旺文社『蛍雪時代 19(10);昭和25年1月號』旺文社。
- 文部省管理局管理課『昭和25年5月1日現在 短期大学等一覧』（PDF）文部省。
教員養成機関
[編集]- 文部省大学学術局『教員養成課程認定大学短期大学一覧 : 附指定教員養成機関一覧. (昭和30年) / (編)』（PDF）文部省。
全国学校総覧
[編集]- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和30年版』青葉書房。
- 文部省『全国学校総覧 昭和61年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 昭和62年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 昭和63年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 1993年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 2000年版』原書房。
全国短期大学高等専門学校一覧
[編集]- 文部省『全国短期大学高等専門学校一覧 昭和61年度』文教協会。
- 文部省『全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和62年度』文教協会。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成11年度』文教協会。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成12年度』文教協会。
- 文部科学省『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成17年度』文教協会。
日本の私立短期大学
[編集]- 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会『日本の私立短期大学』日本私立短期大学協会短期大学広報委員会。
蛍雪時代
[編集]- 旺文社編集『全国短大＆専修・各種学校受験年鑑'93年(短大蛍雪 1992年9月臨時増刊号)』旺文社。
- 旺文社編集『全国短大＆専修・各種学校受験年鑑 1999 平成11年入試受験用』旺文社インタラクティブ。
短期大学入学案内冊子
[編集]- 東京経済大学短期大学部『SPACE1999 東京経済大学・東京経済大学短期大学部』東京経済大学短期大学部。