清水町 (板橋区)
| 清水町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 東洋大学総合スポーツセンター | |
 北緯35度45分49秒 東経139度42分25秒 / 北緯35.763675度 東経139.706956度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 板橋区 |
| 地域 | 志村地域 |
| 人口情報（2024年（令和6年）3月31日現在[1]） | |
| 人口 | 6,461 人 |
| 世帯数 | 3,947 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.255123244 km² | |
| 人口密度 | 25325.02 人/km² |
| 郵便番号 | 174-0053[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 板橋 |
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清水町（しみずちょう）は、東京都板橋区の町名[5]。丁目の設定がない単独町名である。全域で住居表示が実施されている。
地理
[編集]東京都板橋区の東部に位置する。町域は、北は蓮沼町、東は北区西が丘、南は稲荷台および本町、西は大和町、宮本町、泉町と接する。
町域東辺が板橋区と北区の区境をなす町である。おもに住宅地として利用され、東部にかつてあった関東財務局集合住宅の板橋区側跡地には、東洋大学総合スポーツセンターが建設された。北区側には財務省が管理する合同宿舎・西が丘第二住宅が建設された。町域西辺は国道17号と首都高速道路が南北に走り、都営地下鉄三田線の板橋本町駅及び本蓮沼駅が付近にある。
歴史
[編集]1871年11月、当該地区が浦和県（現埼玉県）から東京府に編入、1932年に板橋区の一部分となった。
地名の由来
[編集]世帯数と人口
[編集]2024年（令和6年）3月31日現在（板橋区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 6,322
|
| 2000年（平成12年）[7] | 5,919
|
| 2005年（平成17年）[8] | 4,428
|
| 2010年（平成22年）[9] | 4,992
|
| 2015年（平成27年）[10] | 6,742
|
| 2020年（令和2年）[11] | 6,844
|
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 2,766
|
| 2000年（平成12年）[7] | 2,830
|
| 2005年（平成17年）[8] | 2,387
|
| 2010年（平成22年）[9] | 2,823
|
| 2015年（平成27年）[10] | 3,669
|
| 2020年（令和2年）[11] | 3,951
|
学区
[編集]区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）[12]。
| 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|
| 1～12番 26～39番 |
板橋区立志村第三小学校 | 板橋区立加賀中学校 |
| 13～25番 40～92番 |
板橋区立志村第一中学校 |
事業所
[編集]2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
- 事業所数 : 176事業所
- 従業員数 : 1,597人
事業者数の変遷
[編集]経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 184
|
| 2021年（令和3年）[13] | 176
|
従業員数の変遷
[編集]経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 1,383
|
| 2021年（令和3年）[13] | 1,597
|
交通
[編集]鉄道
[編集]バス
[編集]道路
[編集]- 首都高速5号池袋線
- 国道17号（中山道）
- 東京都道318号環状七号線（環七通り）
施設
[編集]その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ a b “令和6年 町丁目別年齢別人口表” (CSV). 板橋区 (2024年4月2日). 2024年4月29日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “清水町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 板橋区教育委員会『いたばしの地名』、1995年3月、P127。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “板橋区立小中学校 住所別通学区域校一覧” (PDF). 板橋区 (2021年7月30日). 2023年11月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
関連項目
[編集]外部リンク
[編集]
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