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穂積五一

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
ほづみ ごいち

穂積 五一
生誕 1902年3月26日
愛知県八名郡能登瀬村（現・新城市能登瀬）
死没 (1981-07-17) 1981年7月17日（79歳没）
東京都文京区
国籍 日本の旗 日本
出身校 東京帝国大学法学部
職業 社会教育家
配偶者 穂積文子（旧姓：池田。御木本幸吉の孫）[要出典]
家族 父・鈴木麟三（帝国議会議員）
弟・穂積七郎（衆議院議員）
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穂積 五一（ほづみ ごいち、1902年3月26日 - 1981年7月17日）は、日本の社会教育家。アジア学生文化協会、アジア文化会館の創設者として知られる。アジア、アフリカ、ラテンアメリカなどから2万人を超える留学生を受け入れ、国際交流に貢献した[1]。

経歴

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愛知県八名郡能登瀬村（現・新城市能登瀬）に生まれる[2][3]。父親は帝国議会議員を1期務めた鈴木麟三[4]。弟に日本社会党衆議院議員の穂積七郎がいる。幼くして1904年6月27日に父を亡くし[5]、母とともに生家を追われる。旧制愛知県豊橋中学校を経て[6]、旧制第七高等学校造士館を1926年に卒業し[7]、同年東京帝国大学に進学[8][9]。

1925年（大正14年）、上杉慎吉を中心とする思想団体「帝大七生社」が結成され、穂積は同団体において会員の育成にあたった。1929年（昭和4年）、東京帝国大学法学部を卒業した年に上杉が死去。1932年（昭和7年）2月から3月にかけて血盟団事件が発生するが、帝大七生社の会員のうち4名が事件に関与、逮捕されている。同年、帝大七生社の学生宿舎である「至軒寮」を東京市本郷区に開設した[10]。

1940年（昭和15年）8月、三上卓らとともに「皇道翼賛青年連盟」を結成した。満州移民に反対し、朝鮮と台湾の解放を唱え、朝鮮の独立運動家をかくまい、日米開戦後は「反東条」を掲げて戦争終結の道を探った[8]。

1945年（昭和20年）、敗戦を機に至軒寮は「新星学寮」と改称。間もなく公職追放となる[注釈 1]

追放解除後の1957年（昭和32年）3月、新星学寮に東大アジア学生友好会を結成。留学生との交流活動を開始する。同年9月、文部省所管の財団法人としてアジア学生文化協会を設立。穂積は寮を守り続け、官途にもつかず、国内外の青年たちの訓育に生涯を捧げた[12]。自宅も「新星学寮」と同じ敷地（文京区本郷6丁目）に構えた[2]。至軒寮・新星学寮からは村山富市[13]・稲葉圭亮[14]・岡崎英城[14]・田中宏・丸谷金保・金丸三郎[14]・山本富雄[14]・塚本三郎[15]・杉浦正健[16]などの人物を輩出した。

1959年（昭和34年）8月、通商産業省の要請により海外技術者研修協会（現・海外産業人材育成協会）を設立し、理事長に就任。1960年（昭和35年）6月、アジア文化会館を設立[10]。

1975年（昭和50年）10月、アジア学生文化協会が国際交流基金の「国際交流奨励賞」を受賞[1][10]。

1981年（昭和56年）7月17日、東京医科歯科大学医学部附属病院で肺炎のため死去[2]。79歳。

脚注

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注釈

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  1. ^ 公職追放の該当事項は「皇道青年翼賛連盟常務委員」[11]。

出典

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  1. ^ a b 『20世紀日本人名事典 そ～わ』日外アソシエーツ、2004年7月26日、2250頁。 
  2. ^ a b c 『中日新聞』1981年7月19日付朝刊、23面。
  3. ^ 「角川日本地名大辞典」編纂委員会（編）『角川日本地名大辞典』 23 愛知県、角川書店、1989年、1048頁。ISBN 978-4-04-001230-8。 
  4. ^ 『朝日新聞』1999年1月3日付朝刊、31面、「『主義』に生きた若き日々」。
  5. ^ 衆議院・参議院編『議会制度百年史 - 衆議院議員名鑑』大蔵省印刷局、1990年、337-338頁。
  6. ^ 『第七高等学校造士館一覧 自大正十二年四月至大正十三年三月』1923年9月16日、163頁。
  7. ^ 『第七高等学校造士館一覧 自昭和十四年四月至昭和十五年三月』1939年8月15日、219頁。
  8. ^ a b “「特集 東京へテロトピア」 『新潮』2014年2月号、241頁。” (PDF). 公益財団法人アジア学生文化協会. 2023年6月22日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年2月21日閲覧。
  9. ^ “百年のこと　第一部　家族写真 (2)　「主義」に生きた若き日々　情熱と過ち・・・父も子も”. 朝日新聞: p. 31. (1999年1月3日) 
  10. ^ a b c “沿革”. www.abk.or.jp. アジア学生文化協会. 2019年11月30日閲覧。
  11. ^ 総理庁官房監査課 編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、135頁。NDLJP:1276156。 
  12. ^ 日経新聞主催「アジアの未来」 杉浦副大臣講演 平成13年6月7日 | 外務省ホームページ
  13. ^ 『日本経済新聞』1996年6月7日付朝刊、40面、「社会民主党党首村山富市氏（7）至軒寮――寮長の穂積先生敬慕（私の履歴書）」。
  14. ^ a b c d 杉浦正健編著『和して同ぜず―杉浦正健対談集』シーダー企画、1996年2月1日、22頁。 
  15. ^ 佐高信 (2014年8月4日). “自民党の曲者さえ惚れさせた村山富市”. ダイヤモンド・オンライン. http://diamond.jp/articles/-/56975?page=3 2018年2月21日閲覧。 
  16. ^ 杉浦正健『あの戦争は何だったのか』文藝春秋企画出版部、2014年12月15日、217頁。 

参考文献

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  • 穂積五一先生追悼記念出版委員会『アジア文化会館と穂積五一』影書房、2007年7月。 

外部リンク

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