立川 (墨田区)
| 立川 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 北緯35度41分28秒 東経139度48分17秒 / 北緯35.691028度 東経139.804714度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 墨田区 |
| 人口情報（2024年（令和6年）4月1日現在[1]） | |
| 人口 | 6,761 人 |
| 世帯数 | 4,561 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.264872669 km² | |
| 人口密度 | 25525.47 人/km² |
| 郵便番号 | 130-0023[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 足立 |
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立川（たてかわ）は、東京都墨田区の地名で、旧本所区に当たる本所地域内である。現行行政地名は立川一丁目から立川四丁目。住居表示実施済み区域。
概要
[編集]竪川の畔から西方を望む風景は富嶽三十六景の一つ、「本所立川」として知られる。しかし、現在、竪川の上には首都高速道路が走っており、日本橋などと同様に往時を偲ぶことは難しい。竪川から数えて二本目の通りはポンコツ通りと呼ばれ、自動車のパーツを取り扱う店舗が並ぶ。また、弥勒寺は江戸名所図会に描かれている。
東京大空襲で最も被害が大きかった地域の一つでもある。空襲で亡くなった二人の関取のうちの一人である枩浦潟達也もこの街の住人であった。
立川（たてかわ）単体での表記では、東京都立川市（たちかわし）と紛らわしいため、旧区名の本所を被せ、「本所立川」と名乗ることもある。本所立川のように、伝統ある本所の名を冠称する習慣は、旧本所区内で日常的に見られる。
地理
[編集]地価
[編集]住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、立川2-12-9の地点で53万8000円/m2となっている[5]。
歴史
[編集]町名の由来は、街の北側の流れる竪川に因み、元は竪川町と称した。1966年（昭和41年）の住居表示制度の実施にあたり、「竪」の字が当用漢字にないため、立川と改称された。
沿革
[編集]世帯数と人口
[編集]2024年（令和6年）4月1日現在（墨田区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 立川一丁目 | 1,005世帯 | 1,435人 |
| 立川二丁目 | 1,045世帯 | 1,571人 |
| 立川三丁目 | 1,187世帯 | 1,867人 |
| 立川四丁目 | 1,324世帯 | 1,888人 |
| 計 | 4,561世帯 | 6,761人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 4,455
|
| 2000年（平成12年）[7] | 4,401
|
| 2005年（平成17年）[8] | 4,418
|
| 2010年（平成22年）[9] | 4,999
|
| 2015年（平成27年）[10] | 5,282
|
| 2020年（令和2年）[11] | 6,132
|
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 1,907
|
| 2000年（平成12年）[7] | 2,021
|
| 2005年（平成17年）[8] | 2,152
|
| 2010年（平成22年）[9] | 2,769
|
| 2015年（平成27年）[10] | 3,109
|
| 2020年（令和2年）[11] | 3,824
|
学区
[編集]区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2022年9月時点）[12]。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 立川一丁目 | 全域 | 墨田区立中和小学校 | 墨田区立竪川中学校 |
| 立川二丁目 | 全域 | ||
| 立川三丁目 | 全域 | ||
| 立川四丁目 | 全域 | 墨田区立菊川小学校 |
事業所
[編集]2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 立川一丁目 | 77事業所 | 522人 |
| 立川二丁目 | 67事業所 | 741人 |
| 立川三丁目 | 97事業所 | 916人 |
| 立川四丁目 | 85事業所 | 593人 |
| 計 | 326事業所 | 2,772人 |
事業者数の変遷
[編集]経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 332
|
| 2021年（令和3年）[13] | 326
|
従業員数の変遷
[編集]経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 2,529
|
| 2021年（令和3年）[13] | 2,772
|
施設
[編集]教育
[編集]- 墨田区立菊川小学校
- 墨田区立菊川幼稚園
公園
[編集]- 墨田区立菊川公園
観光
[編集]名所・史跡
[編集]交通
[編集]鉄道
[編集]
道路
[編集]その他
[編集]日本郵便
[編集]警察・消防
[編集]関連項目
[編集]脚注
[編集]- ^ a b “世帯人口現況” (CSV). 墨田区 (2024年4月5日). 2024年4月6日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-2.1)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年4月1日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “立川の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年4月6日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “通学区域”. 墨田区 (2022年9月1日). 2024年4月6日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
