笹貫停留場
| 笹貫停留場 | |
|---|---|
 谷山方面行のホーム（2010年7月） | |
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ささぬき Sasanuki | |
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◄I22 脇田 (0.6 km) (0.7 km) 上塩屋 I24► | |
| 所在地 | 鹿児島県鹿児島市東谷山一丁目 |
| 駅番号 | ●I23 |
| 所属事業者 | 鹿児島市交通局 |
| 所属路線 |
鹿児島市電谷山線 （1系統） |
| キロ程 |
4.9 km（武之橋起点） 鹿児島駅前から7.9 km |
| 駅構造 | 地上駅 |
| ホーム | 2面2線 |
| 乗降人員 -統計年度- |
1,648人/日 -2015年- |
| 開業年月日 | 1915年（大正4年）10月25日 |
笹貫停留場（ささぬきていりゅうじょう）は、鹿児島県鹿児島市東谷山一丁目にある鹿児島市電谷山線の停留場。鹿児島市電1系統の停車する停留場である。
歴史
[編集]- 1915年（大正4年）10月25日：鹿児島電気軌道により設置される[1]。
- 1918年（大正7年）1月14日：廃止[2]。
- 1920年（大正9年）2月9日：再設置[3]。
- 1928年（昭和3年）7月1日：鹿児島市電気局（現・鹿児島市交通局）に移管。
構造
[編集]2面2線の相対式ホーム。地上に存在する。隣接して踏切があり、各ホームとの行き来は電車が通過中でない限りいつでもできる。両ホームに電車接近表示機及びアナウンスがある。両のりばとも車椅子の使用は可。ただし、電動車椅子はホーム幅が規定に足りないため不可。停留所への係員配置がないため乗車券などの販売は行っていない。
単線時代は交換設備を有しており、タブレット交換も行われていた[4]。
のりば
[編集]利用状況
[編集]| 年度 | 1日平均 乗降人員[5] |
|---|---|
| 2011年 | 1,538 |
| 2012年 | 1,508 |
| 2013年 | 1,562 |
| 2014年 | 1,596 |
| 2015年 | 1,648 |
バス路線
[編集]鹿児島交通の笹貫バス停が利用可能である。
（下記は各系統の行先）
笹貫バス停
[編集]| 笹貫バス停（上り）−鹿児島県鹿児島市小松原一丁目 | ||
| 系統番号 | 経由地 | 行先 |
|---|---|---|
| 1 | 脇田・県庁前 | 鹿児島駅前 |
| 2 | 脇田・騎射場 | 水族館前 |
| 鹿児島駅前 | ||
| 4 | 鹿児島中央駅・天文館 | 鹿児島駅前 |
| 5 | 金生町 | |
| 6 | 脇田・騎射場 | |
| 6-2 | 市役所前 | |
| 6-3 | 脇田・県庁前 | 鹿児島駅前 |
| 7 | 脇田・騎射場 | 金生町 |
| 8 | ||
| 35 | 脇田・鶴ヶ崎橋 | 鴨池港 |
| 種別 | 経由地 | 行先 |
| 準急 | 鹿児島中央駅・天文館 | 金生町 |
| 普通 | 鹿児島中央駅・天文館 | |
| 大門口 | ||
| 笹貫バス停（下り）−鹿児島県鹿児島市小松原一丁目 | ||
| 系統番号 | 経由地 | 行先 |
| 1 | 谷山駅前・平川 | 平川星和台 |
| 2 | 谷山駅前・坂之上 | 動物園 |
| 4 | イオン鹿児島 | |
| イオン鹿児島・坂之上 | 慈眼寺団地 | |
| 5 | 七ツ島 | 七ツ島1丁目 |
| 谷山港・七ツ島 | ||
| 6 | 恵比須中央・慈眼寺公園前 | 慈眼寺団地 |
| 生協病院前・慈眼寺公園前 | ||
| 6-2 | 新和田橋・慈眼寺公園前 | |
| 6-3 | ||
| 7 | 坂之上・国際大学前 | |
| 8 | 竹ノ迫・自由ヶ丘 | ふれあいスポーツランド |
| 中山団地中央 | ||
| 35 | 中山団地中央・皇徳寺公民館前 | 皇徳寺小前 |
| 種別 | 経由地 | 行先 |
| 準急 | 谷山駅前・伊作 | 加世田 |
| 普通 | 谷山駅前 | 伊作 |
| 谷山駅前・川辺高校 | 枕崎 | |
| 平川・知覧 | 特攻観音入口 | |
| 平川・喜入 | 山川桟橋 | |
周辺
[編集]- 医療機関
- 中木原病院
- 郵便局
- 笹貫郵便局
- 道路
- その他
- マンガ倉庫 鹿児島店
隣の停留場
[編集]脚注
[編集]- ^ 「軽便鉄道停車場設置」『官報』1915年11月3日（国立国会図書館デジタル化資料）
- ^ 「軽便鉄道停車場及停留場廃止」『官報』1918年1月23日（国立国会図書館デジタル化資料）
- ^ 鉄道省編集『鉄道停車場一覧』昭和2年版（国立国会図書館近代デジタルライブラリー）
- ^ 『鹿児島市電が走る街 今昔』 p.59 水元景文 JTBパブリッシング 2007年
- ^ 国土数値情報(駅別乗降客数データ) - 国土交通省、2018年12月10日閲覧