コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

朝吹常吉

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

これはこのページの過去の版です。Countryside 5392 (会話 | 投稿記録) による 2022年5月2日 (月) 23:25個人設定で未設定ならUTC)時点の版 (人物: 画像追加)であり、現在の版とは大きく異なる場合があります。

朝吹常吉

朝吹 常吉(あさぶき つねきち、1877年明治10年)5月28日 - 1955年昭和30年)3月10日)は、日本実業家。元三越社長[1]。元帝国生命保険(現・朝日生命保険)社長[1]

長男朝吹英一木琴(シロフォン)の研究家で日本木琴協会(現 日本マリンバ協会)創立者、三男朝吹三吉は元慶應義塾大学法学部教授(フランス文学)、長女朝吹登水子翻訳家として知られる。フランス文学者詩人朝吹亮二は孫。小説家で第144回芥川龍之介賞を受賞した朝吹真理子は曾孫。2001年ノーベル化学賞を受賞した野依良治とは親族関係である。

経歴

実業家朝吹英二の子として東京府(現・東京都)に生まれた。慶應義塾幼稚舎を経て1893年12月、慶應義塾正科を卒業[2]1896年に英国に渡り、倫敦大学経済学を学んだが、2年で病を得て帰国[2][3]

1900年から1906年まで、日本銀行計算部に勤務[2][3]。1906年9月、商業視察のため米国に渡り、三井物産紐育支店に勤務[4]1907年11月、帰国[4]。1909年に父、叔父らの支援により商社千代田組を創業し、1913年まで初代社長を務め[5]、1913年、三越呉服店常務に就任[1]。1925年、帝国生命保険会社社長[1]東京芝浦電気王子製紙台湾製糖などの重役を兼務。

人物

高輪館(2021年12月撮影)
睡鳩荘

慶應義塾在学中からテニスに関しては有名だった[6]。陸軍中将長岡外史の娘である妻の磯子とともにテニスの名手としても知られた。1922年日本庭球協会(現・日本テニス協会)が創立され、初代会長は朝吹が務めた [7][8]。芸者遊びも盛んで、柳橋 (花街)では父親英二を大朝吹、子の常吉を小朝吹と呼んでいた[9]

高輪の本邸(1924年築。東京都港区高輪3-19-1、2016年9月までは東芝山口記念会館、現在は日本テレビホールディングスに売却され、高輪館となる)と軽井沢にあった別荘「睡鳩荘」(1931年築。軽井沢タリアセンに移築復元)は、いずれも後に日本に帰化した米国人宣教師ウィリアム・メレル・ヴォーリズの設計によるもの。

家族・親族

朝吹家

脚注

  1. ^ a b c d 朝吹 常吉とはコトバンク。2015年12月25日閲覧。
  2. ^ a b c 『慶応義塾出身名流列伝』753 - 754頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。
  3. ^ a b 朝吹常吉『財界之人百人論』矢野滄浪 著 (時事評論社, 1914)
  4. ^ a b 『大分県人士録』324 - 325頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。
  5. ^ 沿革千代田組
  6. ^ 『現代之人物観無遠慮に申上候』139 - 140頁。
  7. ^ 日本テニスの年表公益財団法人 日本テニス協会
  8. ^ 朝日生命とテニスとのかかわり朝日生命 テニス関連ニュース
  9. ^ 『二代芸者 : 紅灯情話』111 - 113頁。
  10. ^ a b c d e f 『人事興信録 第7版』あ101頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。
  11. ^ 沿革株式会社千代田組
  12. ^ a b 朝吹英一アサブキエイイチ新撰 芸能人物事典 明治~平成
  13. ^ a b 昭和戦中期の軽音楽に関する一考察―カルア・カマアイナスについて古川隆久、研究紀要 / 日本大学文理学部人文科学研究所、2007
  14. ^ 明治~平成, 20世紀日本人名事典,新撰 芸能人物事典. “朝吹 英一(アサブキ エイイチ)とは”. コトバンク. 2020年6月10日閲覧。
  15. ^ 日本木琴協会会長 朝吹 英世 さん軽井沢新聞、2020年8月号
  16. ^ a b c 朝吹常吉人事興信録. 第14版 上、1943, pア103
  17. ^ 朝吹四朗アサブキシロウ20世紀日本人名事典
  18. ^ 『CATs ビューティビジネスニュース』 2012/8/1号

参考文献

  • 三田商業研究会『慶応義塾出身名流列伝』実業之世界社、1909年。
  • 安藤せん子『二代芸者 : 紅灯情話』新栄社、1913年。
  • 『大分県人士録』大分県人士録発行所、1914年。
  • 『現代之人物観無遠慮に申上候』河瀬蘇北、二松堂書店、1917年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第7版』人事興信所、1925年。