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イギリス陸軍

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
イギリス陸軍
British Army
創設 1660年1月1日[1][2]
国籍 イギリスの旗 イギリス
軍種 陸軍
兵力 79,380人（現役・2022年）[3]
4,090人（グルカ兵・2022年）[3]
28,330人（国防義勇軍・2022年）[3]
上級部隊 イギリス軍
主な戦歴 七年戦争
アメリカ独立戦争
ナポレオン戦争
クリミア戦争
第一次世界大戦
第二次世界大戦
フォークランド紛争
湾岸戦争
アフガニスタン紛争
イラク戦争
ウェブサイト www.army.mod.uk
指揮
最高指揮官 チャールズ3世
参謀総長 パトリック・サンダース（英語版）大将[4]
参謀次長（英語版） シャロン・ネスミス（英語版）中将[5]
最先任上級曹長（英語版） ポール・カーニー（英語版）曹長
識別
陸軍旗
非儀式用旗
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イギリス陸軍（イギリスりくぐん、英語: British Army）は、イギリス連合王国（United Kingdom）の陸軍。海軍、空軍とともにイギリス軍を構成している。

歴史

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概要

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イギリス陸軍は、ブリテン島本土或いは北アイルランドその他の海外領土（北アイルランドは連合王国の一部ではあるが、イギリス陸軍の地域区分では「海外」となっている）をテロを含む軍事的脅威から防衛すること、NATOによる共同防衛に参画すること、NATO枠外での紛争介入や平和維持活動等をおこなうこと、必要とされた場合地方自治体等に非軍事分野のものを含む支援活動をおこなうこと、などを任務としている。

もともとイギリスは島国であり、地政学的に言って地上部隊による脅威を受けづらい環境にあり、第二次世界大戦においてすらブリテン島本土に上陸侵攻を受けることはなかった。したがって歴史的にも、また現代においてもイギリス陸軍は基本的に海外での活動にその力点を置いており、ブリテン島本土の防衛はほとんどの時代において2次的な任務である。

また実際問題として、予見しうる将来において最悪の状況が発生したとしても、常識的にはブリテン島本土が外国軍によって上陸侵攻を受けることを到底考えることが出来ない以上、現代においてもこの傾向は変化していない。イギリス陸軍の実戦配備部隊はそもそも海外に駐留しているか、国内に駐留していたとしても国外に展開することを前提とするものがほとんどで、本土防衛にあてられる部隊は国防義勇軍（TA:Territorial Army）という予備役部隊による2線級部隊を主体としている。

ただし対テロ活動は別問題であり、北アイルランド紛争に起因するIRA暫定派による爆弾テロ、また近年ではイスラム系テロリストの脅威に対応するため、HUMINT部隊である特殊偵察連隊が新設されるなど、その対策はむしろ強化されている。

また、NATOの一員としての共同防衛活動に関しては、NATOに対するNATO域外からの軍事的脅威が（少なくとも冷戦期と比較すれば）大幅に減少したことを受け、大幅な数的削減と同時に、西ヨーロッパ大陸部での全面戦争状況下における機甲戦を指向した戦力から、地域紛争への介入を指向した戦力への質的方向転換が図られている。

呼称

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イギリス陸軍には、海軍・空軍とは異なり、その名称に“Royal”すなわち『王立』の文字がつかず、陸軍に関しては飽くまでも“British”を冠するものが正式名称である。これは、海軍・空軍が国王大権に基づく国王・女王すなわち国家元首（および元首によって象徴される中央の行政府）に専属する単一の常備軍であるのに対して、あくまで陸軍は立法府である議会の許可に基づいて臨時に召集・編成され、かつ各連隊にも国王以外のカーネル・イン・チーフ（Colonel-in-Chief）が存在することによるものである。しかし、これはイギリスによく見受けられる時代がかった建前であって、実際には海軍・陸軍・空軍のいずれも厳格な文民統制の下にある“イギリス国家の軍隊”である。それでもなお、イギリス陸軍においては連隊ごとに強い独自性を残しているなど、他国の近代軍には稀な特色も備えている。

また、イングランド内戦と共和政時代を経て起こった名誉革命後に権利の章典が成立して以来、イギリスでは議会の許可なく平時における常備陸軍（peace-time standing army）を編成することが禁止されている（権利の章典の成立以前も常備陸軍を編成することは一種のタブーではあったが、明文化されたものではなかった[6]）。現在においても一定期間ごとに「臨時に」陸軍を編成する許可を議会が可決する必要があるが、これは軍の職業化と専門化が高度に進んだ近現代においては、もはや建前とすら言いがたいほどに形骸化しており、実態としてはイギリス陸軍は平時においても常備軍である。

連隊とカーネル・イン・チーフ

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→「連隊 § イギリス陸軍」も参照

前述のように、イギリス陸軍はそれぞれ個別の「カーネル・イン・チーフ」（名誉連隊長）が所有する連隊のいわば寄せ集めである。カーネル・イン・チーフはかつては私財をもって連隊を養う実際上の所有者であったが、現在においては全ての連隊にかかる費用は国家予算によってまかなわれている。しかし形骸化し実際の仕事は連隊の式典に出席するぐらいになったとはいえ、カーネル・イン・チーフという制度自体は現在も存在しており、特殊偵察連隊（SRR:Special Reconnaissance Regiment）のような特殊なものを除いて、ほぼすべての連隊にカーネル・イン・チーフが存在している。

ヨークシャー連隊の帽章。

2006年6月6日以降、カーネル・イン・チーフはすべてイギリス王族または外国国王である[注 1]。また、軽竜騎兵連隊（The Light Dragoons）、ロイヤル・プリンス・オブ・ウェールズ連隊（The Princess of Wales's Royal Regiment 〈Queen's and Royal Hampshires〉）に関しては、それぞれ外国人であるヨルダン国王アブドゥッラー2世、デンマーク女王マルグレーテ2世がカーネル・イン・チーフとなっている。また、2006年6月6日のグリーンハワード連隊（The Green Howards〈Alexandra, Princess of Wales' Own Yorkshire Regiment〉）のヨークシャー連隊への統合まではノルウェー国王ハーラル5世が同連隊のカーネル・イン・チーフの地位にあった。

形式上カーネル・イン・チーフより一つ下の役職である連隊長（Colonel）は、イギリス陸軍においては功績のあった将官もしくは王族による形式上の名誉職であり、連隊の実際の指揮を執ることは現在ではまず考えられないため、その任務は指揮担当士官（Commanding Officer）の役職名で連隊長代理（Lieutenant-Colonel）が行っている。また、この場合の“Colonel”は陸軍大佐（Colonel）と全く同じ語ではあるが陸軍の階級とは関係なく、カーネル・イン・チーフと同様の名誉称号のようなものである。

近衛部隊と儀仗任務

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イギリス陸軍は古くからの伝統の多くを現代にも引き継いでおり、そのなかでもとくにロンドンにおいて近衛部隊等のおこなう衛兵の交代式や騎兵の行進などの各種式典は、ロンドン観光の目玉の一つとしてイギリス国外においても有名である。この式典の多くは近衛部隊によっておこなわれており、これらの近衛部隊を統括する管理部隊として王室師団（Household Division）が置かれている。管理上この師団（名称は師団だが戦闘部隊としての師団とは異なる）に属するものがいわゆる近衛部隊である。

王室師団に属するのは、王室騎兵のライフガーズおよびブルーズ・アンド・ロイヤルズと近衛歩兵（Foot Guards）、すなわちグレナディアガーズ（Grenadier Guards）・コールドストリームガーズ（Coldstream Guards）・スコッツガーズ（Scots Guards）・アイリッシュガーズ （Irish Guards）・ウェルシュガーズ（Welsh Guards）の5個連隊である。また、近衛歩兵は近衛師団（Guards Division）の管理下にもあり、近衛師団には予備役部隊である国防義勇軍(Territorial Army（TA))のロンドン連隊（London Regiment）も加えられる。

王室師団は基本的に管理部隊であり、実際の儀仗任務の運用はロンドン管区（London District）が行なっている。ロンドン管区とはイギリス陸軍の制度における軍管区の一つで師団相当格の組織であり、ロンドンの防衛を目的とする組織で、自動車道25号線（M25）の内側をその防衛管区とし、そこに属する部隊はほかのいずれの司令部にも属さないこととなっている。指揮官（少将（Major General））は王室師団長が兼任し、その麾下に王室部隊（Household Troops）が編成される。王室部隊には王室師団の他に王立騎馬砲兵（Royal Horse Artillery）の王立騎馬砲兵・国王中隊(King's Troop, Royal Horse Artillery)が加わる。

実際の儀仗任務はこのロンドン管区に所属する部隊によっておこなわれるが、ロンドン管区にはすべての近衛部隊が所属するわけでもなく、また近衛部隊以外の部隊が所属しないわけでもない。ロンドン管区に所属する連隊は、具体的には王室騎兵のうち王室騎兵乗馬連隊、王立騎馬砲兵・国王中隊、各連隊に付属する軍楽隊、そしていわゆるパブリック・デューティーによってロンドン管区に配属される各歩兵大隊である。パブリック・デューティーとは、近衛歩兵あるいは戦列歩兵に所属する大隊から、ロンドンの警備部隊を抽出する古くからの制度で、現代においては5個の近衛歩兵連隊に所属する5個大隊から2個大隊が、戦列歩兵連隊からは1個大隊がローテーションでこの任務にあたり、またこのほかグレナディアガーズ・コールドストリームガーズ・スコッツガーズに所属する近衛増強中隊の3個中隊がローテーションしない恒常的なものとして、その任務にあたっている。なお、1994年の陸軍再編の時点で、かつての中隊単位での抽出は廃止され、現在の大隊単位の制度へ移行している。

現在進行中の2008年までの完了を目処とする陸軍の再編後は、現在のローテーション制度が廃止され近衛歩兵の2個大隊と戦列歩兵の1個大隊が近衛増強中隊のような恒常的な儀仗任務につくこととなっている。ただしこの改革については反対もある。（近衛兵 (イギリス)も参照。）

海外展開

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低強度作戦

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展開先 開始年 内容
イラク 2014年- ISILへの国際軍事介入（英語版）の一環として、イラク治安部隊とペシュメルガへの訓練支援のために展開（シェーダー作戦（英語版））。2020年現在、約400人が駐留[7]。
キプロス 1964年- 国際連合キプロス平和維持軍（英語: UNITED NATIONS PEACEKEEPING FORCE IN CYPRUS、略称UNFICYP）に司令部要員および緩衝地帯の監視要員で中隊規模の部隊を派遣。2022年現在、257人が駐留[8]。
エストニア 2017年- 北大西洋条約機構（英語: North Atlantic Treaty Organization、略称NATO）の強化された前方プレゼンス（英語版）の一環として、エストニア多国籍大隊戦闘群に約900人、ポーランド多国籍大隊戦闘群に約150人を派遣[9]。
アフリカ 2019年- アフリカの各国において、軍の能力構築支援、テロ対策、人道支援などのため短期軍事訓練チームが活動している[10]。

海外領土・駐在国

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展開先 開始年 内容
バミューダ 1701年- ロイヤル・バミューダ連隊（英語版）が駐留[11]。
フォークランド諸島 1982年- 南大西洋諸島駐留イギリス軍（英語版）の一部として、マウント・プレザント空軍基地を拠点にスカイセイバー短距離防空ミサイルを運用する砲兵部隊と工兵部隊が駐留[12][13]。
ジブラルタル 1704年- ジブラルタル駐留イギリス軍（英語版）の一部として、ロイヤル・ジブラルタル連隊（英語版）が駐留[14]。
ベリーズ 1949年- ベリーズ郡のレディヴィル（英語版）を拠点に、イギリス陸軍ベリーズ訓練支援部隊（英語版）（英語: British Army Training and Support Unit Belize、略称BATSUB）が常設の訓練部隊として駐留[15]。
ブルネイ 1962年- ブルネイ駐留イギリス軍の一部として、ロイヤル・グルカ・ライフルズ（英語版）の1個大隊、イギリス陸軍ジャングル戦闘訓練学校が駐留[16]。
カナダ 1972年- アルバータ州サフィールド（英語版）を拠点に、イギリス陸軍サフィールド訓練部隊（英語: British Army Training Unit Suffield、略称BATUS）が常設の訓練部隊として駐留[17]。
キプロス 1960年- キプロス駐留イギリス軍（英語版）の一部として、ヨークシャー連隊（英語版）およびプリンセス・オブ・ウェールズ・ロイヤル連隊（英語版）から各1個大隊のほか、工兵部隊、通信部隊が駐留[18]。
ケニア 2010年- ライキピア・カウンティのナニュキ（英語版）および首都ナイロビを拠点に、イギリス陸軍ケニア訓練部隊（英語版）（英語: British Army Training Unit Kenya、略称BATUK）が常設の訓練部隊として駐留[19]。
オマーン 2019年- ドゥクムに約4,000平方キロメートル[20]のオマーン・イギリス共同訓練区域を設置[21]。

組織

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→詳細は「イギリス陸軍の編成」を参照

陸軍司令部はハンプシャー州アンドーヴァーに置かれ、常設統合司令部へ作戦準備態勢にある部隊拠出の責任を負っている[22]。

指揮系統は階層的になっており、参謀総長を長に、補佐役として参謀次長（英語版）と幕僚らが配置されている。司令部隷下には野戦軍と内国コマンド（英語版）が編制され、師団および旅団で構成される[23]。

イギリス陸軍の組織は、常備軍（英語: Regular Army）と国防義勇軍（英語: Army Reserve）で構成され、常備軍はその名の通り戦時に限らず平時も編制されるが、国防義勇軍は予備役部隊となっている[24]。

師団

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野戦軍隷下に3個師団が配備されている[23]。

名称 司令部 主な隷下部隊
第1師団
1st (United Kingdom) Division 		ノース・ヨークシャー州ヨーク 1個軽旅団戦闘団、1個軽機械化旅団戦闘団、1個軽旅団、1個治安部隊支援旅団、1個工兵旅団、1個憲兵旅団、1個医療旅団、1個作戦維持旅団[25]
第3師団
3rd (United Kingdom) Division 		ウィルトシャー州ブルフォード（英語版） 2個装甲旅団戦闘団、1個深部偵察打撃旅団戦闘団、1個作戦維持旅団[26]
第6師団
6th (United Kingdom) Division 		ウィルトシャー州アップエイヴォン（英語版） 1個旅団、1個特殊作戦旅団[27]

陸軍航空隊

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→詳細は「陸軍航空隊 (イギリス)」を参照

イギリス陸軍は、統合軍の一部をイギリス空軍と共同で運用しているが、陸軍にも航空隊が存在する。

徴募

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キッチナーの募兵ポスター『英国は君を必要としている』

イギリス陸軍では主にイギリス国内で徴募を行っており、すべてのイギリス国民が申請可能となっているが、特定の条件付きでコモンウェルスおよびアイルランド国籍を有する者も申請可能である[28]。2018年以降、イギリス陸軍は雇用機会均等での事業主となっており、人種、宗教、性的嗜好による差別はない[29]。

常備軍への申請は16歳以上37歳未満の年齢制限があり、18歳未満は作戦参加が認められていない。予備役は17歳9か月以上で、上限は職種により異なっている。申請者は健康状態、体力、過去の犯罪歴、教育、タトゥーやピアス、その他の要件を満たす必要がある[28]。

入隊後は最低4年間勤務することとなり、除隊の12か月前に通知する必要がある。なお、常備軍の兵士と将校は12年間勤務で入隊し、特定の要件を満たした場合、延長が可能である[30]。

忠誠の誓い

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すべての入隊者は、入隊時に忠誠の誓いを行う。神に誓う場合、以下の誓いを行う[31]。

I, swear by Almighty God that I will be faithful and bear true allegiance to His Majesty King Charles III, his heirs and successors and that I will as in duty bound honestly and faithfully defend His Majesty, his heirs and successors in person, crown and dignity against all enemies and will observe and obey all orders of His Majesty, his heirs, and successors and of the generals and officers set over me.[32]
（私は、全能の神に誓います。王位と尊厳をすべての敵から守り、国王チャールズIII世陛下、その相続人、後継者および私の上に立つ将軍と将校のすべての命令に従います。）

神以外に誓う場合、「swear by Almighty God（全能の神に誓います。）」の部分を「solemnly, sincerely and truly declare and affirm（厳粛に、誠実に、真摯に宣言し、確約する。）」に置き換える[31]。

訓練

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新規入隊者はフェーズ1の新隊員教育訓練で基礎的な軍事的スキルを身に付け、フェーズ2でより専門的な教育訓練を受けることになる[33]。17歳6か月未満の新規入隊者は陸軍基礎大学（英語版）でフェーズ1を実施する[34]。

歩兵科配属の隊員は、歩兵訓練センター（英語版）でフェーズ1とフェーズ2を組み合わせた訓練を実施し、その他兵科の隊員はピルブライト陸軍訓練センター（英語版）か陸軍訓練連隊（英語版）でフェーズ1を実施後、配属先でフェーズ2を実施する[33]。士官候補生はサンドハースト王立陸軍士官学校でフェーズ1を実施後[35]、配属先でフェーズ2を実施する[33]。

階級

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→詳細は「イギリス軍の階級」を参照
士官
NATOコード OF-10 OF-9 OF-8 OF-7 OF-6 OF-5 OF-4 OF-3 OF-2 OF-1 OF(D)

陸軍
英語 Field marshal General Lieutenant-general Major-general Brigadier Colonel Lieutenant colonel Major Captain Lieutenant Second lieutenant Officer cadet
日本語 元帥 大将 中将 少将 准将 大佐 中佐 少佐 大尉 中尉 少尉 士官候補生
兵士
NATOコード OR-9 OR-8 OR-7 OR-6/OR-5 OR-4 OR-3 OR-2/OR-1

陸軍 		階級章なし
英語 Warrant Officer class 1 Warrant Officer class 1 Warrant Officer class 1 Warrant Officer class 2 Warrant Officer class 2 Staff/Colour Sergeant Sergeant Corporal Lance corporal Private
日本語 一等准尉 一等准尉 一等准尉 二等准尉 二等准尉 曹長または旗手軍曹 軍曹 伍長 上等兵 兵
第一次世界大戦頃の将校袖章。一般用（上）とスコットランド用（下）とで意匠が異なる。
1等准尉(Conductor)の階級章。

装備

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車両

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戦車

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名称 画像 製造国 種別 現用数 備考
チャレンジャー2 イギリスの旗 イギリス 戦車 227[36]

装軌車

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名称 画像 製造国 種別 現用数 備考
CVR（T） イギリスの旗 イギリス 装甲戦闘車両 654[37][38]
FV430 851[36]
ウォーリア 歩兵戦闘車 721[36]
エイジャックス（英語版） 21[36]

装輪車

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名称 画像 製造国 種別 現用数 備考
マスティフ イギリスの旗 イギリス 歩兵機動車 387[36]
リッジバック 164[36]
ウルフハウンド 99[36]
ジャッカル（英語版） 431[36]
コヨーテ 72[36]
フォックスハウンド（英語版） 398[36]
WMIK ランドローバー 偵察車 371[39]
TPz フクス ドイツの旗 ドイツ NBC偵察車両 11[40]

火器

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小火器

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名称 画像 製造国 種別 備考
L131A1
L137A1[41] 		イギリスの旗 イギリス 自動拳銃
L105A1/A2
L106A1/A2
L107A1
L117A1/A2 		ドイツの旗 ドイツ
イギリスの旗 イギリス
スイスの旗 スイス
L85A2
L85A3
L22A2 		イギリスの旗 イギリス アサルトライフル
L2A1 ドイツの旗 ドイツ
イギリスの旗 イギリス
MCX アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
L119A1
L119A2 		イギリスの旗 イギリス
カナダの旗 カナダ 		カービン
L101A2[41] ドイツの旗 ドイツ
イギリスの旗 イギリス
M6A2 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
L403A1
L129A1 イギリスの旗 イギリス マークスマン・ライフル（英語版）
L115A3（英語版）
L115A4 		イギリスの旗 イギリス 狙撃銃
L118A1
L118A1 AWC
AXMC 対物ライフル
L121A1
L135A1 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
L92A1
L91A1
L80A1
L90A1 		ドイツの旗 ドイツ 短機関銃
L108A1
L110A2
L110A3
Minimi 7.62 		ベルギーの旗 ベルギー 軽機関銃
L7A2 イギリスの旗 イギリス
L111A1 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 重機関銃
L128A1 イタリアの旗 イタリア 散弾銃
L74A1
L74A2 		アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
L134A1 ドイツの旗 ドイツ 自動擲弾発射器

火砲

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名称 画像 製造国 種別 現用数 備考
L2A1 ASM イスラエルの旗 イスラエル 個人携帯対戦車弾
L1A2
L2A1 		 スウェーデン
L16 イギリスの旗 イギリス 迫撃砲
L118 榴弾砲 126[36]
AS-90 自走榴弾砲 89[36]
アーチャー  スウェーデン 14[42][43]

ロケット

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名称 画像 製造国 種別 現用数 備考
GMLRS アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 自走多連装ロケット砲 29[36]

誘導弾

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対空ミサイル
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名称 画像 製造国 種別 現用数 備考
スターストリーク イギリスの旗 イギリス 携帯式地対空ミサイル
スターストリーク SP HVM 自走近距離地対空ミサイル 62[40]
スターストリーク LML 近距離地対空ミサイル 145[40]
レイピア 短距離地対空ミサイル 24[40]
スカイセイバー
対戦車ミサイル
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名称 画像 製造国 種別 備考
NLAW イギリスの旗 イギリス
 スウェーデン 		携帯式対戦車ミサイル
ジャベリン アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国

工兵用装備

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名称 画像 製造国 種別 現用数 備考
トロージャン AVRE（英語版） イギリスの旗 イギリス 戦闘工兵車 32[36]
テリア（英語版） 56[36]
タイタン AVLB 架橋戦車 33[36]
CRARRV 装甲回収車 75[39]

通信器材

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名称 画像 製造国 種別 備考
個人間無線機（英語版） イギリスの旗 イギリス 無線機

航空機

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回転翼機

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名称 画像 製造国 種別 現用数 備考
アパッチ AH.Mk.1 イギリスの旗 イギリス 攻撃ヘリコプター 49[38]
AH-64E アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 2[44]
ガゼル AH.Mk.1 イギリスの旗 イギリス 偵察ヘリコプター 26[38]
H135M（英語版） ドイツの旗 ドイツ 0 30機発注[45]。
ベル 212 カナダの旗 カナダ 汎用ヘリコプター 5[38]
AS 365 フランスの旗 フランス 6 2機はイギリス海軍艦隊ヘリコプター支援班で運用[46]。
ワイルドキャット AH.1 イギリスの旗 イギリス 34[38]

固定翼機

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名称 画像 製造国 種別 現用数 備考
ウォッチキーパー WK450 イギリスの旗 イギリス UAV 49[38]

脚注

[編集]
[脚注の使い方]

注釈

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  1. ^ 歴史的には高位の爵位を持つ貴族も一部連隊のカーネル・イン・チーフの任を担っていたが、2006年6月6日のウェリントン公爵連隊（The Duke of Wellington's Regiment）のヨークシャー連隊（The Yorkshire Regiment）への統合により、ウェリントン公爵はヨークシャー連隊副カーネル・イン・チーフ（Deputy Colonel-in-Chief）へいわば格下げとなり、イギリス王族ではないイギリス貴族による最後のカーネル・イン・チーフの地位は失われた。

出典

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  1. ^ Clifford Walton (1894). History of the British Standing Army. A.D. 1660 to 1700. Harrison and Sons. pp. 1–2. https://archive.org/details/historybritishs00waltgoog 
  2. ^ Noel T. St. John Williams (1994). Redcoats and courtesans: the birth of the British Army (1660–1690). Brassey's. p. 16. ISBN 9781857530971. https://books.google.com/books?id=zDxnAAAAMAAJ&q=%22british+army%22+1660 
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  7. ^ “Key questions over Britain's military presence in Iraq”. Express and Star (2020年3月12日). 2020年11月21日閲覧。
  8. ^ “SECTOR 2”. UNFICYP. 2023年1月9日閲覧。
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  11. ^ “Royal Anglian soldiers boost Bermuda Regiment”. Ministry of Defence. 2015年7月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年7月22日閲覧。
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  15. ^ “Belize”. www.army.mod.uk. 2020年11月21日閲覧。
  16. ^ “Brunei”. www.army.mod.uk. 2023年1月11日閲覧。
  17. ^ “Canada”. www.army.mod.uk. 2023年1月11日閲覧。
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参考文献

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  • W Y Carman; Richard Simkin (1985). Richard Simkin's Uniforms of the British Army : Infantry, Royal Artillery, Royal Engineers and other corps. Exeter, England: Webb & Bower. ISBN 978-0-86350-031-2 
  • W Y Carman; Richard Simkin; K J Douglas-Morris (1982). Richard Simkin's uniforms of the British Army : the cavalry regiments : from the collection of Captain K.J. Douglas-Morris. Exeter, England: Webb & Bower. ISBN 978-0-906671-13-9 
  • David Griffin (1985). Encyclopaedia of modern British Army regiments. Wellingborough: P. Stephens. ISBN 978-0-85059-708-0 
  • Simon Dunstan (1996). The Guards : Britain's houshold division. London: Windrow & Greene. ISBN 978-1-85915-062-7 

関連項目

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外部リンク

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