利用者:Quark Logo/sandbox2清洲会議
清洲会議(きよすかいぎ)は、安土桃山時代の天正10年6月27日(1582年7月16日)に本能寺の変後の事態収拾のために尾張清洲城で開かれた会議である[1]。清須会議の表記が使用される場合もある[2]。
織田氏の継嗣問題を巡って織田信長の次男信雄と三男信孝の同い年の兄弟が対立する中で、明智光秀を討った最大の功労者である羽柴秀吉が会議を主導し、一方で筆頭家老の柴田勝家の影響力は低下した。結局、信長の嫡孫である3歳の三法師(秀信)の家督相続を認めて、後見役に信孝を立ることに決し、家臣にそれぞれ領地を再配分して会議は幕を閉じた。しかし、ほどなくして織田家臣団は内紛を始めて、秀吉と勝家の二派閥に分かれ激しく対立した。
背景
[編集]天正10年6月2日の本能寺の変において、織田家前当主で天下人たる織田信長は、京都本能寺にて家臣の明智光秀によって討たれ、信長の嫡男で織田家当主であった織田信忠も二条新御所で死亡した。
変報は各地に伝搬し、同日中に堺・安土・
光秀は山崎の戦いの後に討たれ、織田家後継者及び遺領の配分を決定することを目的に、尾張国清洲城(愛知県清須市)で開催された。
参加者
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集まった織田家家臣は柴田勝家、丹羽長秀、羽柴秀吉、池田恒興の4人で、
滝川一益は関東地方から帰還の途中で欠席した。
織田氏の勢力を関東から撤退させたことを理由に、参加を拒まれたとの説もある)。
『川角太閤記』で描かれた清洲会議
[編集]小説やドラマなどで一般的に描かれる清洲会議の場面は、江戸期に成立した『川角太閤記』の内容に概ね沿ったものか、そこから派生したものであり、史実とは異なる点がある。
秀吉が三法師を擁立し勝家が信孝を後継者に推して対立したというイメージはが初出である。
決定内容
[編集]織田家の後継者
[編集]殿様すなわち織田家督を持っていた信忠の後継者
一次史料である「金井文書」「多聞院日記」などによると、織田家の後継者問題では信長の二男・織田信雄と信長の三男・織田信孝が互いに後継者の地位を主張し、引かなかったため勝家・秀吉ら宿老たちが事前に信長の嫡孫である三法師を仮の御名代とする事で双方了解済みであったことが記されている。
織田領地の再配分
[編集]一番の争点であった領地再分配では、次男・信雄は尾張国を、三男・信孝は美濃国を相続し、信長の四男で秀吉の養子である羽柴秀勝は、明智光秀の旧領である丹波国を相続した。家臣団へは、勝家は越前国を安堵の上で、勝家の希望で秀吉の領地である長浜城と北近江3郡の割譲が認められ、長浜城は養子の柴田勝豊に与えられた。長秀は若狭国を安堵の上で、近江国の2郡を、恒興は摂津国から3郡を、それぞれ加増された。新当主である三法師は近江国坂田郡と安土城を相続し、秀吉には山城国が与えられた。
天下人の後継者
[編集]清洲会議では、織田家督と領地配分が行われたのみで、上様すなわち天下人である信長の後継者は選ばれなかった。
代わりに、4人の宿老は誓紙を交わして、以後、合議で政務を行う体制を約束した。
会議の影響
[編集]秀吉の台頭
[編集]清洲会議では、それまで織田家の重臣筆頭として最大の発言権を持っていた勝家の影響力が低下し、代わりに秀吉が重臣筆頭の地位を占めるなど、織田家内部の勢力図が大きく塗り変えられた。
京を手中に収めた秀吉は、本拠地・播磨姫路城に帰還せずに山崎に城を築いて駐屯。朝廷を手懐け、信長の葬儀を執り行うなど、天下取りの野望を次第に明らかにしていく。
この時の対立が翌年の賤ヶ岳の戦いにつながり、織田家の内紛と秀吉の天下取りへ影響する。
美濃・伊勢・近江では緊張状態
[編集]この会議において織田家の後継者になろうとした織田信雄は北畠から織田に復姓したため、北畠家は名実ともに滅亡した。
脚注
[編集]参考文献
[編集]- 小和田哲男『城と秀吉-戦う城から見せる城へ-』角川書店、1996年8月、58頁。
- 小和田哲男『豊臣秀吉』中央公論社、1985年、126-128頁。ISBN 4121007840。
- 徳富猪一郎「国立国会図書館デジタルコレクション 清洲会議の前後」『豊臣氏時代 甲篇』 第4、民友社〈近世日本国民史〉、1935年、117-138頁 。
- 谷口克広; 高木昭作(監修)『織田信長家臣人名辞典』吉川弘文館、1995年。ISBN 4642027432。
- 桐野作人『本能寺の変報はいかにして伝わったか』(Kindle)学研〈歴史群像デジタルアーカイブス<戦国時代の情報伝播>〉、2014年。ASIN B00NWBFG4O
- 史料
- 共同出版株式会社編輯局 編『国立国会図書館デジタルコレクション 川角太閤記. 上』 第二、共同出版、1909年 。
外部リンク
[編集]- 清須会議とは清州城公式ホームページ(清須市)
- 清須城 信長の後継会議空中分解 朝日新聞