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戸山 (新宿区)

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戸山町から転送)
日本 > 東京都 > 新宿区 > 戸山 (新宿区)
戸山
町丁
戸山ハイツの様子(写真右)
地図北緯35度42分15秒 東経139度42分49秒 / 北緯35.704033度 東経139.713503度 / 35.704033; 139.713503
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 新宿区
地域 牛込地域(一部)
淀橋地域(一部)
人口情報2023年(令和5年)1月1日現在[1]
 人口 8,959 人
 世帯数 5,527 世帯
面積[2]
  0.670068273 km²
人口密度 13370.28 人/km²
郵便番号 169-0052(3丁目18・21番)[3]162-0052(その他)[4]
市外局番 03(東京MA[5]
ナンバープレート 練馬
ウィキポータル 日本の町・字
東京都の旗 ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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戸山(とやま)は、東京都新宿区町名。現行行政地名は戸山一丁目から戸山三丁目。住居表示実施済みの地域。

地理

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新宿区の地理的中央部に位置する。町域東部は、喜久井町若松町に接する。北東部は、馬場下町に接する。北部は、諏訪通りに接し、これを境に西早稲田2丁目に接する。西部は、明治通りに近く、これを境に大久保2・3丁目に接する。南部は大久保通りに接し、これを境に新宿7丁目と若松町に接する。

町域内は一般住宅や大規模団地の「戸山ハイツ」のほか、徳川家の回遊庭園が置かれた際に造られ現在でも残っている箱根山を中心とした都立戸山公園といった緑地や、東京都立戸山高等学校学習院女子大学早稲田大学戸山キャンパスといった文教施設、国立国際医療研究センター病院といった医療施設も見られる。

地価

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住宅地の地価は、2024年令和6年)7月1日地価調査によれば、戸山1-7-4の地点で80万円/m2となっている[6]

歴史

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現在戸山2丁目・3丁目となっているあたりの低地はもともと和田戸と呼ばれており、南から神田川の支流の蟹川が流れ、現在学習院女子大学のある高台に当たって穴八幡宮に向かって折れていた。この一帯は和田戸氏が治めていたとされ源頼朝の再起にまつわる伝説があるが、和田戸氏については史料になく詳細は不明である。おそらく和田戸の台地を和田戸山と呼び、それが戸山の地名の起こりであると推測されている。また和田戸の西側には護明村があった。一方、戸山1丁目の辺りは戸塚村(一部牛込村)に属していた[7]

寛文11年(1671年)に徳川家光の娘千代姫尾張徳川家光友に嫁いだ際に、住民を他へ移して下屋敷が作られ戸山荘と呼ばれた。その庭園小石川後楽園に並ぶ江戸の大名庭園でも指折りの庭園であった。しかし風水害で荒廃し、幕末に焼失後はそのまま復興されなかった。享保16年(1731年)に牛込破損町が成立する。

明治時代になり、現在の大久保や百人町も含むこの付近は軍用地として利用された。近辺は戸山ヶ原と呼ばれ、陸軍の射撃場や陸軍の軍人養成機関である陸軍戸山学校など軍事関係の施設が設置された。これらの施設は第二次世界大戦終結まで存在した。

戦後すぐに住宅難で家が不足する事態に陥り、これを打破すべく東京都によって都営住宅が建設され、都内の団地の原点ともいえる戸山ハイツ1949年に完成した[8]。1972年に鉄筋コンクリートの高層住宅に立て替えられたが[8]、現在でも町域内の中心的な存在となっている。

1981年住居表示が実施されるまでは、1・2・3丁目のほぼ全域が「戸山町(とやまちょう)」という一つの町域を構成していた。この名前は現在でも町域内にある店舗名やバス停名などに見ることができる。

沿革

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  • 江戸時代 - 牛込破損町、および戸山荘。
  • 1871年(明治4年)12月(旧暦:1871年11月) - 東京府の行政区分に編入される。それまで戸山荘は武家地として区分外であり、牛込破損町は品川県の管轄だった。第3大区7小区に属したが、牛込破損町は品川県からの移管の関係上、新宿口第23区の所属とされた。
  • 1872年(明治5年)5月(旧暦:1872年6月) - 戸山荘と周囲の開墾地や寺地などを併せ、牛込戸塚町(のちに下戸塚町)とする[注釈 1]
  • 1873年(明治6年)3月18日 - 区割り改正により、牛込破損町は第8大区3小区、下戸塚町は第8大区4小区に属す。
  • 1878年(明治11年)11月2日 - 郡区町村編制法施行により発足した牛込区に属する。
  • 1889年(明治22年) - 市制施行により東京市牛込区となる。
  • 1911年(明治44年) - 牛込破損町を破損町に改称。
  • 1923年(大正12年) - 破損町・下戸塚町の区域をもって戸山町とする。
  • 1929年(昭和4年)2月15日 - 戸山脳病院で火災。患者11人が死亡[9]
  • 1943年(昭和18年) - 東京都制施行により、東京都牛込区戸山町となる。
  • 1947年(昭和22年) - 牛込区が四谷区淀橋区と合併し新宿区となり、新宿区戸山町となる。
  • 1949年(昭和24年) - 戦災被災者の収容のため、戸山ハイツが建設される[8]
  • 1972年(昭和47年) - 都営戸山ハイツアパートが鉄筋コンクリートの高層住宅に改築される[8]
  • 1981年(昭和56年) - 住居表示実施により、戸山町は戸山1丁目~3丁目の各一部となる。

世帯数と人口

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2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
戸山一丁目 1,510世帯 2,490人
戸山二丁目 3,355世帯 5,351人
戸山三丁目 662世帯 1,118人
5,527世帯 8,959人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[10]
11,993
2000年(平成12年)[11]
11,098
2005年(平成17年)[12]
10,560
2010年(平成22年)[13]
9,940
2015年(平成27年)[14]
9,480
2020年(令和2年)[15]
8,986

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[10]
5,200
2000年(平成12年)[11]
5,337
2005年(平成17年)[12]
5,449
2010年(平成22年)[13]
5,525
2015年(平成27年)[14]
5,563
2020年(令和2年)[15]
5,547

学区

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区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2018年8月時点)[16]

丁目 番地 小学校 中学校
戸山一丁目 1~19番
22~24番
新宿区立早稲田小学校 新宿区立新宿中学校
20・21番 新宿区立東戸山小学校
戸山二丁目 全域
戸山三丁目 1~17番
19番
20番1号
20番2号 新宿区立西早稲田中学校
18番 新宿区立戸山小学校
21番 新宿区立戸塚第二小学校

交通

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町域内に存在する鉄道駅西早稲田駅[注釈 2]のみであるが、新大久保駅高田馬場駅東新宿駅若松河田駅東西線早稲田駅が利用可能な範囲にある。幹線道路沿いに都営バスの便も多く、これを利用する者もいる。

事業所

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2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[17]

丁目 事業所数 従業員数
戸山一丁目 75事業所 4,398人
戸山二丁目 47事業所 517人
戸山三丁目 48事業所 1,797人
170事業所 6,712人

事業者数の変遷

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経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[18]
182
2021年(令和3年)[17]
170

従業員数の変遷

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経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[18]
5,299
2021年(令和3年)[17]
6,712

施設

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現存しない施設

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ギャラリー

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その他

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日本郵便

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  • 集配担当する郵便局と郵便番号は以下の通りである[19]
区域 郵便番号 郵便局
以下を除く 162-0052[4] 牛込郵便局
3丁目18・21番 169-0052[3] 新宿北郵便局

関連項目

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脚注

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注釈

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  1. ^ 明治6年の沽券地図には牛込戸塚町、戸塚町、下戸塚町が混在していた。史料上町名変更の記録はないが、明治7年以降は下戸塚町に統一されている。
  2. ^ 「西早稲田」という駅名であるが、所在地は戸山である。

出典

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  1. ^ a b 住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別)  令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年2月4日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 戸山(3丁目18・21番)の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ a b 戸山の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  5. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  6. ^ 国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年11月2日閲覧。
  7. ^ 『新宿区町名誌』東京都新宿区教育委員会。 
  8. ^ a b c d 戸山ハイツ(都営住宅建替え)|プロジェクト紹介”. 市浦ハウジング&プランニング. 2020年5月6日閲覧。
  9. ^ 日外アソシエーツ編集部 編『日本災害史事典 1868-2009』日外アソシエーツ、2010年9月27日、32頁。ISBN 9784816922749 
  10. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  12. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  13. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  14. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  15. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  16. ^ 通学区域”. 新宿区 (2018年8月13日). 2024年2月4日閲覧。
  17. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  18. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  19. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

外部リンク

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