市谷台町
| 市谷台町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 北緯35度41分37秒 東経139度43分08秒 / 北緯35.693689度 東経139.718936度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 新宿区 |
| 地域 | 牛込地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 1,402 人 |
| 世帯数 | 927 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.057796516 km² | |
| 人口密度 | 24257.52 人/km² |
| 郵便番号 | 162-0066[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 練馬 |
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市谷台町（いちがやだいまち）は、東京都新宿区の町名[5]。住居表示実施済み区域であり、丁番の設定がない単独町名である。
地理
[編集]新宿区のほぼ中央部にあたり、牛込地域の西部に位置する。町域の北西は新宿区余丁町、北から東・南にかけては同区住吉町、西は同区富久町にそれぞれ接する。ほぼ中央を余丁町通りが通っている。通り沿いに高層建造物が見られるが、通りに面していない部分は、低層の住宅街になっている。
歴史
[編集]沿革
[編集]- 1872年7月 - 市ヶ谷谷町と市ヶ谷三軒屋敷・市ヶ谷安養寺門前・武家地（市ヶ谷鍋釣町と俗称されていた）・屋敷地が統合され、市ヶ谷谷町（のちに市谷谷町に変更）となる。
- 1922年4月 - 市谷谷町から分離し、市谷台町を新設。
- 1983年8月 - 市谷冨久町に住居表示が実施され市谷台町の一部が編入される。
- 1986年11月 - 余丁町に住居表示が実施され市谷台町の一部が編入される。
- 2002年4月 - 住居表示を実施し、市谷台町の全域と市谷冨久町の残部（道路のみ）を以て市谷台町となる。
経済
[編集]かつて存在した企業
[編集]世帯数と人口
[編集]2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 1,111
|
| 2000年（平成12年）[7] | 1,277
|
| 2005年（平成17年）[8] | 1,232
|
| 2010年（平成22年）[9] | 1,241
|
| 2015年（平成27年）[10] | 1,301
|
| 2020年（令和2年）[11] | 1,497
|
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 556
|
| 2000年（平成12年）[7] | 690
|
| 2005年（平成17年）[8] | 700
|
| 2010年（平成22年）[9] | 722
|
| 2015年（平成27年）[10] | 775
|
| 2020年（令和2年）[11] | 994
|
学区
[編集]区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2018年8月時点）[12]。
交通
[編集]町域内に鉄道駅はないが、都営新宿線の曙橋駅が利用可能な範囲にある。
事業所
[編集]2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
- 事業所数 : 90事業所
- 従業員数 : 1,290人
事業者数の変遷
[編集]経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 93
|
| 2021年（令和3年）[13] | 90
|
従業員数の変遷
[編集]経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 1,159
|
| 2021年（令和3年）[13] | 1,290
|
施設
[編集]- 台町すみれ公園
- 西川流十世宗家西川扇蔵稽古場
その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年2月4日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “市谷台町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P871
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “通学区域”. 新宿区 (2018年8月13日). 2024年2月4日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
外部リンク
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