東五軒町
| 東五軒町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 北緯35度42分26秒 東経139度44分22秒 / 北緯35.707292度 東経139.739425度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 新宿区 |
| 地域 | 牛込地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 2,311 人 |
| 世帯数 | 1,282 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.083296274 km² | |
| 人口密度 | 27744.34 人/km² |
| 郵便番号 | 162-0813[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 練馬 |
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東五軒町（ひがしごけんちょう）は、東京都新宿区の町名[5]。住居表示実施済み地域であり、「丁目」の設定がない単独町名である。
概要
[編集]新宿区の北東部に位置する。牛込地域に属し、牛込の名を冠して牛込東五軒町とも呼ばれる。町域の北は目白通りを境に文京区水道二丁目・一丁目に接し、東は、新宿区新小川町に、南は新宿区筑土八幡町・白銀町に、西は新宿区赤城元町・西五軒町にそれぞれ接する。 地域内は住宅の他、オフィスビルが混在している地域になっている。また、地域内には、印刷・製本関連の企業が点在している。
歴史
[編集]1982年（昭和57年）に従前の町名・町界を継承する形で住居表示が実施された。
世帯数と人口
[編集]2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 653
|
| 2000年（平成12年）[7] | 981
|
| 2005年（平成17年）[8] | 1,634
|
| 2010年（平成22年）[9] | 1,683
|
| 2015年（平成27年）[10] | 2,213
|
| 2020年（令和2年）[11] | 2,436
|
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 452
|
| 2000年（平成12年）[7] | 505
|
| 2005年（平成17年）[8] | 881
|
| 2010年（平成22年）[9] | 936
|
| 2015年（平成27年）[10] | 1,148
|
| 2020年（令和2年）[11] | 1,321
|
学区
[編集]区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2018年8月時点）[12]。
- 区域 : 全域
- 小学校 : 新宿区立江戸川小学校
- 中学校 : 新宿区立牛込第三中学校
交通
[編集]- 路線バス
都営バスが利用可能である。
事業所
[編集]2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
- 事業所数 : 100事業所
- 従業員数 : 2,869人
事業者数の変遷
[編集]経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 79
|
| 2021年（令和3年）[13] | 100
|
従業員数の変遷
[編集]経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 3,315
|
| 2021年（令和3年）[13] | 2,869
|
主な企業
[編集]施設
[編集]- 東五軒公園
- 東五軒町地域交流館
出身・ゆかりのある人物
[編集]- 鳩山一郎（弁護士、衆議院議員、内閣総理大臣） - 東五軒町で出生。
- 中川俊思（衆議院議員） - 広島県人で、東京の自宅住所が東五軒町。衆議院議員中川秀直の義父、衆議院議員中川俊直の祖父。
- 藤島範平（日本郵船取締役）[15] - 三重県人で、東五軒町に居住していた[15]。日本銀行監事藤島敏男の父。
その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年2月4日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “東五軒町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P878
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “通学区域”. 新宿区 (2018年8月13日). 2024年2月4日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ a b 『人事興信録 第6版』ふ27頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2019年7月11日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
参考文献
[編集]- 人事興信所編『人事興信録 第6版』人事興信所、1921年。
外部リンク
[編集]| 四谷地域 | |
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| 関連地域 | |
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