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日本レヂボン

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
日本レヂボン株式会社
NIPPON RESIBON CORPORATION[1]
種類 株式会社
市場情報
東証2部 5389
1988年11月24日 - 2015年3月26日
本社所在地 日本の旗 日本
550-0014
大阪府大阪市西区北堀江1丁目22番10号[1]
北緯34度40分24.5秒 東経135度29分37.8秒 / 北緯34.673472度 東経135.493833度 / 34.673472; 135.493833座標: 北緯34度40分24.5秒 東経135度29分37.8秒 / 北緯34.673472度 東経135.493833度 / 34.673472; 135.493833
設立 1958年昭和33年)2月4日[1]
(日本レヂボン製砥株式会社)
業種 ガラス・土石製品
法人番号 3120001048809 ウィキデータを編集
事業内容 砥石の製造・販売。機械工具および関連機器の製造・販売等。
代表者 代表取締役社長 村居 浩之[1]
資本金 11億2820万円[1]
売上高 単体 59億19百万円
連結 167億62百万円
2014年3月期)
純資産 単体 73億33百万円
連結 92億64百万円
(2014年3月期)
総資産 単体 92億99百万円
連結 165億32百万円
(2014年3月期)
従業員数 単体 260名、連結 989名
(2022年3月31日現在)[1]
決算期 3月31日
主要株主 ノリタケ株式会社 100%[1]
主要子会社 株式会社菱和 100%
外部リンク www.resibon.co.jp ウィキデータを編集
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日本レヂボン株式会社(にほんレヂボン、: NIPPON RESIBON CORPORATION)は、大阪府大阪市西区に本社を置く砥石メーカー。ノリタケグループの1社。

概要

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1958年昭和33年)創業の砥石メーカーでオフセット砥石ではトップシェア。元は三菱商事グループに属していたが、2009年平成21年)7月ノリタケカンパニーリミテド持分法適用会社となると、2014年(平成26年)12月に同社の連結子会社となり、2021年令和3年)6月には完全子会社となった。

沿革

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  • 1958年(昭和33年)2月4日 - 「日本レヂボン製砥株式会社」として設立[2]
  • 1985年(昭和60年)4月 - 「日本レヂボン株式会社」に商号変更[2]
  • 1988年(昭和63年)11月24日 - 大阪証券取引所市場第二部特別指定銘柄に株式を上場[2]
  • 1996年平成8年)1月 - 大阪証券取引所市場第二部に指定替え。
  • 1998年(平成10年)9月 - 日研工業株式会社を子会社化。
  • 2006年(平成18年)4月 - 子会社であった株式会社レヂボン倶楽部を吸収合併。
  • 2009年(平成21年)4月 - 販売子会社である株式会社菱和と日研工業株式会社を合併。
  • 2009年(平成21年)7月24日 - 株式会社ノリタケカンパニーリミテドの持分法適用会社となる。
  • 2013年(平成25年)7月 - 大阪証券取引所と東京証券取引所の現物株市場統合に伴い、東京証券取引所第二部に上場[2]
  • 2014年(平成26年)12月 - 株式会社ノリタケカンパニーリミテドが株式公開買付けを実施。同社の連結子会社となる[2]
  • 2015年(平成27年)3月 - 上場廃止[2]。株式会社ノリタケカンパニーリミテド及び三菱商事株式会社のみが株主となる。
  • 2021年令和3年)6月 - 株式会社ノリタケカンパニーリミテドの完全子会社となる[2]
  • 2022年(令和4年)10月 - 株式会社ノリタケコーテッドアブレーシブと合併[3]

事業所

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  • 本社(大阪府大阪市西区)
  • 営業本部 - 販売推進室、営業企画部、海外営業部(大阪府大阪市西区)
  • 生産本部 - 資材部、生産技術部(岐阜県飛騨市
    • 古川工場(岐阜県飛騨市)
    • 古川倉庫(岐阜県飛騨市)
    • コンポジット事業部(岐阜県飛騨市)
  • 品質本部(岐阜県飛騨市)
  • 技術本部(岐阜県飛騨市)

関連会社

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  • 株式会社ノリタケカンパニーリミテド(親会社)
  • 株式会社菱和
  • DIA RESIBON(THAILAND)CO.,LTD.(タイ

出典

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  1. ^ a b c d e f g 会社概要”. 日本レヂボン株式会社. 2022年8月9日閲覧。
  2. ^ a b c d e f g 沿革”. 日本レヂボン株式会社. 2022年8月9日閲覧。
  3. ^ 日本レヂボン株式会社と株式会社ノリタケコーテッドアブレーシブの合併に関するお知らせ” (PDF). 日本レヂボン株式会社 (2022年8月5日). 2022年8月9日閲覧。

外部リンク

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