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東大沼 (相模原市)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
日本 > 神奈川県 > 相模原市 > 南区 > 東大沼 (相模原市)
東大沼
町丁
地図北緯35度32分31秒 東経139度25分07秒 / 北緯35.541889度 東経139.418697度 / 35.541889; 139.418697
日本の旗 日本
都道府県 神奈川県の旗 神奈川
市町村 相模原市
行政区 南区
地区 大野中地区
人口情報2020年(令和2年)10月1日現在[1]
 人口 6,787 人
 世帯数 2,940 世帯
面積[2]
  0.745014176 km²
人口密度 9109.89 人/km²
郵便番号 252-0333[3]
市外局番 042(相模原MA[4]
ナンバープレート 相模
ウィキポータル 日本の町・字
神奈川県の旗 ウィキポータル 神奈川県
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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東大沼(ひがしおおぬま)は、神奈川県相模原市南区町名。現行行政地名は東大沼一丁目から東大沼四丁目。住居表示実施済区域[5]

地理

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南区の北部に位置している。

地価

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住宅地の地価は、2023年令和5年)7月1日公示地価によれば、東大沼2-15-4の地点で16万4000円/m2となっている[6]

歴史

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住居表示実施に伴い大字大沼から分立した。それ以前は大沼を参照。

世帯数と人口

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2020年(令和2年)10月1日現在(国勢調査)の世帯数と人口(総務省調べ)は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
東大沼一丁目 449世帯 1,028人
東大沼二丁目 692世帯 1,570人
東大沼三丁目 659世帯 1,546人
東大沼四丁目 1,140世帯 2,643人
2,940世帯 6,787人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[7]
6,691
2000年(平成12年)[8]
6,834
2005年(平成17年)[9]
7,006
2010年(平成22年)[10]
6,900
2015年(平成27年)[11]
7,024
2020年(令和2年)[1]
6,787

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[7]
2,366
2000年(平成12年)[8]
2,597
2005年(平成17年)[9]
2,749
2010年(平成22年)[10]
2,800
2015年(平成27年)[11]
2,878
2020年(令和2年)[1]
2,940

学区

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市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年5月時点)[12]

丁目 番・番地等 小学校 中学校
東大沼一丁目 1~16番
19〜20番
相模原市立大野小学校 相模原市立大野台中学校
17〜18番 相模原市立若松小学校 相模原市立大野南中学校
東大沼二丁目 全域
東大沼三丁目 全域
東大沼四丁目 1~14番 相模原市立麻溝台中学校
15~24番 相模原市立双葉小学校
  • 1丁目1~16番・19〜20番、4丁目1~14番は、指定変更許可区域。

事業所

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2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]

丁目 事業所数 従業員数
東大沼一丁目 8事業所 40人
東大沼二丁目 28事業所 93人
東大沼三丁目 44事業所 452人
東大沼四丁目 33事業所 101人
113事業所 686人

事業者数の変遷

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経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[14]
124
2021年(令和3年)[13]
113

従業員数の変遷

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経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[14]
588
2021年(令和3年)[13]
686

交通

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施設

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  • 相模原市立大沼小学校
  • 大沼神社 - かつてあった大沼という沼のほとりにあり、市杵島姫命(または弁財天)を祀る。
  • 相模原市慰霊塔(旧・忠霊塔)

その他

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日本郵便

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脚注

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  1. ^ a b c d 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2023年7月23日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 東大沼の郵便番号”. 日本郵便. 2022年4月30日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 住居表示実施区域一覧”. 相模原市 (2022年6月21日). 2023年7月16日閲覧。
  6. ^ 国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年9月28日閲覧。
  7. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  12. ^ 小・中学校等の通学区域”. 相模原市 (2023年5月8日). 2023年7月16日閲覧。
  13. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  14. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  15. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月17日閲覧。