板谷隆一
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| 生誕 |
1911年8月20日 日本 佐賀県三養基郡 |
| 死没 |
1991年9月1日（80歳没） 日本 東京都 |
| 所属組織 |
 大日本帝国海軍 海上保安庁 海上警備隊 警備隊 海上自衛隊 |
| 軍歴 |
1929年 - 1945年（帝国海軍） 1952年 - 1954年（警備隊） 1954年 - 1971年（海自） |
| 最終階級 |
 海軍中佐（帝国海軍）.svg){kind=small} 統合幕僚会議議長たる海将（海自） |
| 除隊後 | 三菱重工業顧問 |
板谷 隆一（いたや たかいち、1911年〈明治44年〉8月20日 - 1991年〈平成3年〉9月1日）は、日本の海軍軍人及び海上自衛官。海兵60期次席。海兵同期に鈴木實、進藤三郎など。第7代海上幕僚長、第5代統合幕僚会議議長。
略歴
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農業・板谷儀市の二男として佐賀県三養基郡中原村に生まれる。兄は真珠湾攻撃作戦時に空母「赤城」分隊長で、第一次攻撃隊制空隊長を務めた板谷茂（海軍中佐・海兵57期首席）。
旧制三養基中学を経て[1]、海軍兵学校60期を次席で卒業[2]。
海兵次席のエリートながら、日中戦争から太平洋戦争までほとんどの期間を第一線で勤務した。
1937年（昭和12年）8月9日に発生した大山事件（上海海軍特別陸戦隊中隊長の大山勇夫中尉（板谷と海兵同期）が殺害され、第二次上海事変のきっかけの一つとなった）を受け、8月11日に大山中尉の後任として上海海軍特別陸戦隊附 兼 第三艦隊司令部附となる。8月12日に始まった第二次上海事変において、板谷は中隊長として陸軍部隊進出までの苦しい1か月を戦った。
太平洋戦争では北方作戦、レイテ沖海戦など、常に洋上にあり、1945年（昭和20年）4月の戦艦「大和」（第二艦隊）の沖縄特攻には第二水雷戦隊参謀として旗艦「矢矧」に乗艦。米軍機の攻撃により矢矧は沈没するが、板谷は海上を泳いで僚艦の駆逐艦「雪風」に救助され、生還した。
戦後は、第二復員局博多復員人事部に勤務。その後、公職追放を経て、自動車工場や東京のホテルのドアボーイなどの職を転々とした。海上警備隊発足と同時に入隊し、横須賀地方監部訓練課長。海上警備隊が警備隊を経て海上自衛隊に改組されると、海上幕僚監部人事課長、第1護衛隊司令などを務め、1957年（昭和32年）8月からアメリカ合衆国海軍大学校に留学。帰国後は海上幕僚監部総務部長、護衛艦隊司令官、横須賀地方総監などの要職を歴任し、第7代海上幕僚長に就任した。その後、第5代統合幕僚会議議長を務め、1971年（昭和46年）7月に退官。退官後は三菱重工業顧問などを務めた。
年譜
[編集]- 1929年（昭和4年）4月：海軍兵学校入校
- 1932年（昭和7年）11月：海軍兵学校卒業（第60期、次席）
- 1934年（昭和9年）4月：海軍少尉任官
- 1935年（昭和10年）11月：海軍中尉に進級
- 1937年（昭和12年）
- 1938年（昭和13年）
- 1939年（昭和14年）
- 1941年（昭和16年）9月10日：戦艦「長門」分隊長[12]
- 1942年（昭和17年）
- 1943年（昭和18年）
- 1944年（昭和19年）11月20日：第二水雷戦隊参謀[17]
- 1945年（昭和20年）
- 1947年（昭和22年）11月18日：公職追放仮指定[24]
- 1952年（昭和27年）
- 1954年（昭和29年）
- 8月1日：1等海佐に昇任
- 9月20日：海上幕僚監部総務部人事課長
- 1956年（昭和31年）4月2日：第1護衛隊司令
- 1957年（昭和32年）
- 4月5日：海上自衛隊幹部学校研究部員
- 8月：アメリカ合衆国海軍大学校に留学
- 1958年（昭和33年）
- 6月：アメリカ合衆国海軍大学校卒業
- 8月1日：海上自衛隊幹部学校教育部学校教官第1教官室長
- 1959年（昭和34年）12月16日：海上自衛隊幹部学校教育部長
- 1961年（昭和36年）
- 1963年（昭和37年）7月16日：海上幕僚監部総務部長
- 1964年（昭和39年）
- 1965年（昭和40年）7月1日：第9代 横須賀地方総監に就任
- 1966年（昭和41年）4月30日：第7代 海上幕僚長に就任
- 1967年（昭和42年）2月14日：米国政府からレジオン・オブ・メリット勲章を受章[25]
- 1969年（昭和44年）7月1日：第5代 統合幕僚会議議長に就任
- 1971年（昭和46年）7月1日：退官
- 1981年（昭和56年）11月3日：勲二等瑞宝章受章[26]
- 1991年（平成3年）9月1日：心不全のため三宿病院で逝去（享年80）、叙・正四位[27]
栄典
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レジオン・オブ・メリット・コマンダー - 1967年（昭和42年）2月14日
勲二等瑞宝章 - 1981年（昭和56年）11月3日
関連項目
[編集]脚注
[編集]- ^ 秦 2005, p. 184, 板谷茂
- ^ 秦 2005, pp. 269–288, 第1部 主要陸海軍人の履歴 期別索引
- ^ 「昭和12年8月11日 海軍辞令公報 号外 第24号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072072200
- ^ 「昭和12年12月1日 海軍辞令公報 号外 第99号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072072800
- ^ 「昭和13年6月1日 海軍辞令公報 号外 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072073900
- ^ 「昭和13年7月11日 海軍辞令公報（部内限）号外第209号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072074100
- ^ 「昭和13年8月15日 海軍辞令公報（部内限）号外第225号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072074200
- ^ 「昭和13年12月15日 海軍辞令公報（部内限）号外第273号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072074900
- ^ 「昭和14年4月1日 海軍辞令公報（部内限）第321号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072075600
- ^ 「昭和14年6月1日 海軍辞令公報（部内限）第342号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072075900
- ^ 「昭和14年12月1日 海軍辞令公報（部内限）第408号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072077100
- ^ 「昭和16年9月10日 海軍辞令公報（部内限）第708号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072082000
- ^ 「昭和17年9月17日 海軍辞令公報（部内限）第943号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072086900
- ^ 「昭和17年11月1日 海軍辞令公報（部内限）第974号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072087700
- ^ 「昭和18年3月1日 海軍辞令公報（部内限）第1062号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072089900
- ^ 「昭和19年10月13日 海軍辞令公報（部内限）第1237号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072093800
- ^ 「昭和19年11月28日 海軍辞令公報 甲 第1654号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072102000
- ^ 「昭和20年5月17日 海軍辞令公報 甲 第1802号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072104900
- ^ 「昭和20年9月17日 海軍辞令公報 甲 第1916号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072107400
- ^ 「昭和20年9月11日 海軍辞令公報 甲 第1908号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072107300
- ^ 「昭和20年10月1日 海軍辞令公報 甲 第1936号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072143000
- ^ 「昭和20年11月19日 海軍辞令公報 甲 第1986号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072143600
- ^ 「昭和20年12月21日 第二復員省辞令公報 甲 第18号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072162100
- ^ 総理庁官房監査課 編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、21頁。NDLJP:1276156。
- ^ 朝雲新聞（昭和42年2月23日）
- ^ 『官報』号外第97号（昭和56年11月6日）
- ^ 『官報』本紙第746号（平成3年10月3日）
参考文献
[編集]- 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
- 『20世紀日本人名事典 （あ-せ）』日外アソシエーツ、2004年。
- 『世界の艦船』2002年5月増刊号 海上自衛隊の50年（海人社）
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| 統合幕僚会議議長 |
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| 統合幕僚長 | |
 カテゴリ | |
.svg){kind=small}
| 海上警備隊総監 | 山崎小五郎:1952.4.26-1952.7.31 |
|---|---|
| 保安庁第二幕僚長 | 山崎小五郎:1952.8.1-1954.6.30 |
| 海上幕僚長 |
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