津金
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津金 | |
---|---|
北緯35度6分45.17秒 東経136度52分55.09秒 / 北緯35.1125472度 東経136.8819694度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 愛知県 |
市町村 | 名古屋市 |
区 | 港区 |
町名制定[1] | 1974年(昭和49年)12月9日 |
面積 | |
• 合計 | 0.1355713 km2 |
人口 | |
• 合計 | 1,614人 |
• 密度 | 12,000人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 |
455-0004[WEB 3] |
市外局番 | 052(名古屋MA)[WEB 4] |
ナンバープレート | 名古屋 |
津金町 | |
---|---|
国 | 日本 |
都道府県 | 愛知県 |
市町村 | 名古屋市 |
区 | 港区 |
町名制定[1] | 1944年(昭和19年)1月10日 |
面積 | |
• 合計 | 0 km2 |
人口 (2022年2月1日) | |
• 合計 | 0人 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
市外局番 | 052 (名古屋MA)[WEB 4] |
ナンバープレート | 名古屋 |
津金(つかね)は、愛知県名古屋市港区の地名。現行行政地名は津金一丁目および津金二丁目[WEB 5]。住居表示実施地域[WEB 5]。
地理
[編集]名古屋市港区北東部に位置する[2]。東は辰巳町、西は金船町、南は港明二丁目・金川町、北は東海通に接する[2]。
歴史
[編集]町名の由来
[編集]行政区画の変遷
[編集]- 1944年(昭和19年)1月10日 - 港区熱田前新田の一部より同区津金町が成立[1]。
- 1947年(昭和22年)5月10日 - 港区熱田前新田(字中ノ組)の一部が津金町1丁目および2丁目に、熱田前新田(字中ノ組・西ノ組)の一部が津金町3丁目に、熱田前新田(字西ノ組)の一部が津金町4丁目にそれぞれ編入される[4][1]。耕地整理施行による。
- 1974年(昭和49年)12月9日 - 港区津金町1丁目および2丁目・熱田新田東組(字根走)・辰巳町6丁目・熱田前新田(字中ノ組)・東海通3丁目および4丁目の各一部より同区津金一丁目が、津金町2丁目から4丁目・熱田新田東組(字根走)・熱田前新田(字中ノ組・西ノ組)・金川町1丁目・新川町4丁目・東海通5丁目の各一部より同区津金二丁目がそれぞれ成立[5]。同時に津金町1丁目および2丁目の一部が港明二丁目に、津金町3丁目および4丁目の一部が金川町に編入される[5]。これに伴い津金町が消滅[1]。
世帯数と人口
[編集]2019年(平成31年)3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
津金一丁目 | 504世帯 | 922人 |
津金二丁目 | 355世帯 | 692人 |
計 | 859世帯 | 1,614人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
1995年(平成7年) | 1,748人[WEB 6] | ||
2000年(平成12年) | 1,816人[WEB 7] | ||
2005年(平成17年) | 1,698人[WEB 8] | ||
2010年(平成22年) | 1,620人[WEB 9] | ||
2015年(平成27年) | 1,620人[WEB 10] |
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
1995年(平成7年) | 686世帯[WEB 6] | ||
2000年(平成12年) | 751世帯[WEB 7] | ||
2005年(平成17年) | 764世帯[WEB 8] | ||
2010年(平成22年) | 736世帯[WEB 9] | ||
2015年(平成27年) | 800世帯[WEB 10] |
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 11]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 12]。
丁目 | 番・番地等 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
---|---|---|---|---|
津金一丁目 | 全域 | 名古屋市立中川小学校 | 名古屋市立港明中学校 | 尾張学区 |
津金二丁目 | 全域 |
交通
[編集]施設
[編集]津金一丁目
[編集]- 津金公園
- 2017年(平成29年)6月1日供用開始[WEB 13]。
津金二丁目
[編集]その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]WEB
[編集]- ^ “愛知県名古屋市港区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年4月8日閲覧。
- ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
- ^ a b “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- ^ a b 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “港区の町名一覧”. 名古屋市. 2020年11月15日閲覧。
- ^ a b 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月20日閲覧。
- ^ a b 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月20日閲覧。
- ^ a b 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
- ^ a b 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
- ^ a b 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “都市公園の名称、位置及び区域並びに供用開始の期日” (2019年5月1日). 2019年11月3日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年4月14日閲覧。
書籍
[編集]- ^ a b c d e f 名古屋市計画局 1992, p. 835.
- ^ a b c d e 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1533.
- ^ 名古屋市計画局 1992, p. 530.
- ^ 耕第388号『港区地内町名改称』 知事諮問案綴(名古屋市会事務局議事課,1946)
- ^ a b 名古屋市計画局土地調整部住居表示課 1996, p. 14.
参考文献
[編集]- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典』 23 愛知県、角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。 NCID BN00094881。OCLC 674681322。全国書誌番号:89022577。
- 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、名古屋、1992年3月31日。 NCID BN08352481。全国書誌番号:93012879。
- 名古屋市計画局土地調整部住居表示課 編『町名新旧対照便覧 住居表示編』名古屋、03。全国書誌番号:97027300。
関連項目
[編集]外部リンク
[編集]- ウィキメディア・コモンズには、津金に関するカテゴリがあります。
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