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牡丹 (江東区)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
日本 > 東京都 > 江東区 > 牡丹
牡丹
町丁
地図北緯35度40分09秒 東経139度47分51秒 / 北緯35.669214度 東経139.797503度 / 35.669214; 139.797503
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 江東区
地域 深川地域
人口情報2023年(令和5年)1月1日現在[1]
 人口 3,606 人
 世帯数 2,214 世帯
面積[2]
  0.160777578 km²
人口密度 22428.5 人/km²
郵便番号 135-0046[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 江東
ウィキポータル 日本の町・字
東京都の旗 ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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牡丹(ぼたん)は、東京都江東区町名。現行行政地名は牡丹一丁目から三丁目。住居表示実施済区域。

地理

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江東区西部に位置し、深川地域内に当たる。北は大横川に沿い、南は古石場川に沿っている。北で門前仲町、北東で富岡、東で木場、南で古石場、西で越中島、北西の橋梁上の一点で永代と隣接する。西から一・二・三丁目が設置されている。町域内は典型的な下町で、ほとんどが住宅地になっている。門前仲町駅に近い。町域南側古石場川沿いに細長く古石場川親水公園が設置されている。

河川

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歴史

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江戸時代に埋め立てられている[5]

地名の由来

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付近で牡丹を栽培する農家が多かったため牡丹町とつけられたという説と、現在の錦糸町駅付近にあった牡丹園の職人が多く住んでいたため牡丹町とつけられたという説とがある[5]

世帯数と人口

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2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
牡丹一丁目 512世帯 765人
牡丹二丁目 600世帯 943人
牡丹三丁目 1,102世帯 1,898人
2,214世帯 3,606人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[6]
3,716
2000年(平成12年)[7]
3,579
2005年(平成17年)[8]
3,397
2010年(平成22年)[9]
3,525
2015年(平成27年)[10]
3,376
2020年(令和2年)[11]
3,541

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[6]
1,716
2000年(平成12年)[7]
1,730
2005年(平成17年)[8]
1,758
2010年(平成22年)[9]
1,997
2015年(平成27年)[10]
1,956
2020年(令和2年)[11]
2,111

学区

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区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年4月時点)[12][13]

丁目 番地 小学校 中学校
牡丹一丁目 全域 江東区立臨海小学校 江東区立深川第三中学校
牡丹二丁目 全域 江東区立数矢小学校
牡丹三丁目 全域 江東区立平久小学校

交通

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鉄道

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町域内を都営地下鉄大江戸線が通っているが駅は設置されていない。東京メトロ東西線・都営大江戸線門前仲町駅JR東日本京葉線越中島駅が利用できる。

バス

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道路

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事業所

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2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]

丁目 事業所数 従業員数
牡丹一丁目 72事業所 464人
牡丹二丁目 33事業所 286人
牡丹三丁目 106事業所 1,540人
211事業所 2,290人

事業者数の変遷

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経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[15]
240
2021年(令和3年)[14]
211

従業員数の変遷

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経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[15]
2,097
2021年(令和3年)[14]
2,290

施設

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その他

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日本郵便

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関連項目

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脚注

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  1. ^ a b 住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別)  令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年1月6日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 牡丹の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ a b 江東区の地名由来 江東区
  6. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  12. ^ 区立小学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
  13. ^ 区立中学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
  14. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  15. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  16. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

外部リンク

[編集]

※橋梁上の一点でのみ隣接する。