石井敬之
| 石井 敬之 | |
|---|---|
| 生誕 |
1893年12月18日 日本 千葉県 |
| 死没 | 1975年4月3日（81歳没） |
| 所属組織 |
 大日本帝国海軍 |
| 軍歴 |
1915年 - 1945年 1945年 - 1946年 |
| 最終階級 |
 海軍少将 |
石井 敬之（いしい けいし[1]、1893年（明治26年）12月18日[2] - 1975年（昭和50年）4月3日[2]）は、日本の海軍軍人。最終階級は海軍少将。位階勲等は正五位勲二等[3]。
経歴
[編集]千葉県出身[2]。1915年（大正4年）12月、海軍兵学校第43期を卒業し[3]、1916年（大正5年）12月に海軍少尉に任官した[3]。その後「肥前」「常盤」「潮」各乗組や[3]、「千早」「若宮」各航海長兼分隊長などを歴任し[3]、1926年（大正15年）12月に海軍大学校甲種第26期学生となった[1][3]。1927年（昭和2年）12月、海軍少佐に進級し[3]、「鬼怒」航海長兼分隊長などを経て[3]、1932年（昭和7年）12月に海軍中佐に進級した[3]。その後、海軍大学校教官[3]、佐世保鎮守府参謀兼佐世保要塞参謀などを歴任した[4]。
1937年（昭和12年）12月に海軍大佐に進級し[4]、海軍艦政本部大阪監理官兼神戸監督官[4]、駐満海軍部附[4]、軍令部出仕を経て[4]、1939年（昭和14年）3月に在ソビエト連邦大使館附武官兼在フィンランド国公使館附武官に任命された[4]。1940年（昭和15年）11月に大湊要港部参謀長に就任し[4]、1942年（昭和17年）2月10日に「摂津」特務艦長を経て[4]、6月20日に「榛名」艦長に着任してガダルカナル島に出征[2][4]。ヘンダーソン基地艦砲射撃や南太平洋海戦などで力戦した[2]。1943年（昭和18年）5月1日に海軍少将に進級し[1][4]、7月15日に海務院船員部長・航海訓練所長に就任した[4]。同年8月には海事審議会専門委員[4]、厚生省勤労局参与などを務め[4]、11月1日に運輸通信省海運総局船員局長となり[4]、11月13日から高等海員審判所長を兼ねた[4]。
1944年（昭和19年）12月、軍令部出仕となり[4]、1945年（昭和20年）1月29日に佐世保鎮守府参謀長兼補給部長に就任して終戦を迎えた[2][4]。11月30日、予備役編入と同時に充員召集され[4]、佐世保地方復員局長官に就任し[4]、1946年（昭和21年）3月31日に第二復員省出仕・第二復員事務官となり[4]、4月12日に充員召集解除となった[4]。1947年（昭和22年）11月28日、公職追放の仮指定を受けた[5]。
年譜
[編集]- 1915年（大正4年）12月16日 - 海軍兵学校卒業。磐手乗組[3]
- 1916年（大正5年）
- 1918年（大正7年）
- 1919年（大正8年）
- 1920年（大正9年）
- 1921年（大正10年）
- 1922年（大正11年）12月1日 - 千早航海長兼分隊長[3]
- 1924年（大正13年）
- 1925年（大正14年）12月1日 - 第1艦隊参謀兼副官兼連合艦隊参謀[3]
- 1926年（大正15年）12月1日 - 海軍大学校甲種学生[3]
- 1927年（昭和2年）12月1日 - 海軍少佐[3]
- 1928年（昭和3年）12月10日 - 鬼怒航海長兼分隊長[3]
- 1929年（昭和4年）
- 1930年（昭和5年）
- 1932年（昭和7年）12月1日 - 海軍中佐、海軍省教育局局員（1課）[3]
- 1933年（昭和8年）
- 1934年（昭和9年）6月20日 - 佐世保鎮守府参謀兼佐世保要塞参謀[4]
- 1936年（昭和11年）
- 1937年（昭和12年）12月1日 - 海軍大佐[4]
- 1938年（昭和13年）
- 1939年（昭和14年） - 3月20日在ソビエト連邦大使館附武官兼在フィンランド国公使館附武官[4]
- 1940年（昭和15年）
- 1942年（昭和17年）
- 1943年（昭和18年）
- 1944年（昭和19年）
- 1945年（昭和20年）
- 1946年（昭和21年）
- 1947年（昭和22年）
- 11月28日 - 公職追放仮指定
脚注
[編集]- ^ a b c 外山 1981, 189頁.
- ^ a b c d e f 福川 2000, 33頁.
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj 海軍歴史保存会 1995, 649頁.
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq ar as at au av aw 海軍歴史保存会 1995, 650頁.
- ^ 総理庁官房監査課 編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、19頁。NDLJP:1276156。
参考文献
[編集]- 福川秀樹 編著『日本海軍将官辞典』芙蓉書房出版、2000年。ISBN 482950272X。
- 外山操 編『陸海軍将官人事総覧 海軍篇』芙蓉書房出版、1981年。ISBN 4829500034。
- 海軍歴史保存会 編集『日本海軍史 第9巻』海軍歴史保存会、1995年。