十二兼駅
| 十二兼駅 | |
|---|---|
 駅入口 | |
|
じゅうにかね Jūnikane | |
|
◄野尻 (3.7 km) (5.5 km) 南木曽 CF23► | |
 | |
| 所在地 | 長野県木曽郡南木曽町読書[1] |
| 所属事業者 | 東海旅客鉄道（JR東海） |
| 所属路線 | ■中央本線 |
| キロ程 |
292.5km（東京起点） 名古屋から104.4 km |
| 電報略号 | カネ[1] |
| 駅構造 | 地上駅（盛土上） |
| ホーム | 2面2線[1] |
| 乗車人員 -統計年度- |
10人/日（降車客含まず） -2018年- |
| 開業年月日 | 1948年（昭和23年）9月1日[1] |
| 備考 |
駅員無配置駅[1] 標高：474.4m[1] |
十二兼駅（じゅうにかねえき）は、長野県木曽郡南木曽町読書にある、東海旅客鉄道（JR東海）中央本線の駅である[1]。
歴史
[編集]- 1929年（昭和4年）12月3日：国有鉄道中央本線の野尻 - 三留野（現・南木曽）間に十二兼信号場として開設[1]。
- 1948年（昭和23年）9月1日：駅に昇格、十二兼駅として開業[1]。旅客営業および荷物扱いのみ[2]。
- 1982年（昭和57年）2月26日：業務委託駅となる[3]。
- 1984年（昭和59年）10月1日：業務委託駅から無人駅となる[4][5][6]。荷物扱い廃止[2]。
- 1987年（昭和62年）4月1日：国鉄分割民営化により、東海旅客鉄道の駅となる[7]。
- 1992年（平成4年）：現駅舎に改築される[4]。
駅構造
[編集]相対式ホーム2面2線を有する地上駅である[1]。盛土上にあり、ホームまでは階段を上る必要がある。ホーム間は跨線橋で連絡している[1]。中津川駅管理の無人駅であるが、待合室と簡易水洗式便所が有る[1]。当駅から名古屋駅までは複線となるため、交換可能駅でもある[1]。
のりば
[編集]| 番線 | 路線 | 方向 | 行先 |
|---|---|---|---|
| 1 |  中央本線
|
下り | 木曽福島・長野方面[8] |
| 2 | 上り | 中津川・名古屋方面[8] |
(塩尻方:EF64牽引貨物列車・中津川方:115系電車[9])
利用状況
[編集]「長野県統計書」によると、1日平均の乗車人員は以下の通りである。
- 2007年度 - 20人[1]
- 2009年度 - 20人[1]
- 2010年度 - 21人[4]
- 2011年度 - 20人[10]
- 2012年度 - 18人[11]
- 2013年度 - 20人[12]
- 2014年度 - 20人[13]
- 2015年度 - 20人[14]
- 2016年度 - 20人[15]
- 2017年度 - 20人[16]
- 2018年度 - 10人[17]
駅周辺
[編集]隣の駅
[編集]脚注
[編集]- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s 信濃毎日新聞社出版部『長野県鉄道全駅 増補改訂版』信濃毎日新聞社、2011年7月24日、176頁。ISBN 9784784071647。
- ^ a b 石野哲 編『停車場変遷大事典 国鉄・JR編 II』（初版）JTB、1998年10月1日、186頁。ISBN 978-4-533-02980-6。
- ^ 長野鉄道管理局 編『写真でつづる長野鉄道管理局の歩み』長野鉄道管理局、1987年3月10日、480頁。
- ^ a b c 『週刊 JR全駅・全車両基地』 48号 岐阜駅・高山駅・奈良井駅ほか68駅、朝日新聞出版〈週刊朝日百科〉、2013年7月21日、22頁。
- ^ “「通報」●中央本線日出塩駅ほか11駅の駅員無配置について（旅客局）”. 鉄道公報 (日本国有鉄道総裁室文書課): p. 2. (1984年9月29日)
- ^ 「来月から、4駅で無人化実施 長鉄局の拠点駅構想」『日本経済新聞』日本経済新聞社、1984年9月27日、地方経済面／長野、3面。
- ^ 曽根悟（監修） 著、朝日新聞出版分冊百科編集部 編『週刊 歴史でめぐる鉄道全路線 国鉄・JR』 5号 中央本線、朝日新聞出版〈週刊朝日百科〉、2009年8月9日、27頁。
- ^ a b “在来線携帯時刻表” (PDF). 東海旅客鉄道 (2017年3月). 2017年10月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月21日閲覧。
- ^ JR東日本長野総合車両センター所属。2014年3月に同じ長野総合車両センター所属の211系に置き換えられた。
- ^ “平成23年長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 196 (2014年1月). 2017年10月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月21日閲覧。
- ^ “平成24年長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 194 (2015年2月). 2017年1月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月21日閲覧。
- ^ “平成25年長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 194 (2016年1月). 2017年1月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月21日閲覧。
- ^ “平成26年（2014年）長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 194 (2017年1月). 2017年2月25日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月21日閲覧。
- ^ “平成27年（2015年）長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 194 (2018年1月). 2018年3月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年3月11日閲覧。
- ^ “平成28年（2016年）長野県統計書 - 13.運輸” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. 2019年3月15日閲覧。
- ^ “平成29年（2017年）長野県統計書 - 13.運輸” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. 2020年3月13日閲覧。
- ^ “平成30年（2018年）長野県統計書 - 13.運輸” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. 2021年3月9日閲覧。
